づぼらや

づぼらやは、かつて大阪市新世界道頓堀に店舗を構えていたふぐ料理の専門店。

株式会社づぼらや
種類 株式会社
本社所在地 日本の旗 日本
546-0033
大阪府大阪市東住吉区南田辺3丁目2番15号
設立 1920年大正9年)
業種 小売業
法人番号 9120001170227
事業内容 ふぐ料理店の経営
代表者 代表取締役 松田隆治
外部リンク http://www.zuboraya.co.jp/

概要

づぼらや本店
店頭のふぐ提灯(ちょうちん)

1920年大正9年)松田夫婦の創業の老舗で[1]、ふぐ外食企業として著名であった[2]

古くは芦屋雁之助が歌う広告曲で知られ、比較的安価で「てっちり」や「てっさ」など、ふぐ料理を味わえた。

旭食品(八尾市)が製造する「旭ポンズ」も、づぼらやの味を参考にしたと言われる。

2020年令和2年)6月11日、新世界本店と道頓堀店の閉店を決めたことを公表した[3][4]。両店舗は新型コロナウイルス感染症による緊急事態宣言の影響で同年4月8日以降は休業しており、当初は6月15日の再開を目指していた[3][4]。しかし、その間も厳しい経営環境に置かれていたうえ、休業による影響などの様々な事情から、休業状態のまま9月15日をもって閉店した[3][4][5]

巨大看板

新世界・道頓堀両店舗とも、店頭に巨大なトラフグ提灯を掲げており[1][3]、大阪府大阪市中央区にある「中座くいだおれビル」の「くいだおれ太郎」、かに道楽の「カニ」などとともに、大阪では著名な看板のひとつとして知られていた[1][3][6]

なお、提灯が大阪市の屋外広告物の基準に抵触しているとして、2011年6月に市の建設局が店の運営会社に対して、提灯を撤去するよう指導していたことが2020年6月に明らかとなった。大阪市長松井一郎はづぼらやの閉店についてコメントした際に「(市としては)完全に黙認してきた。看板は安全な形で維持されており、市としても見過ごしてきた」と釈明した上で、「(ふぐの提灯は)大阪の名物看板。安全性を担保できるのであれば、オブジェとして残せる形を考えていきたい」と語り、事業者や地元などで適切に管理する条件付きで、看板以外の扱いで引き続き提灯を維持する考えを示している[7][8]

提灯は閉店に先駆けて、2020年9月3日未明に撤去され、「皆様お元気で ほな! さいなら」と書かれた垂れ幕が掲示された[5]。提灯を巡っては、同じ新世界のレジャー施設である「スパワールド」の運営会社が引き取ることを希望しているが、づぼらやは提灯の今後について、大阪市内の倉庫にて保管していくとしており、「どこかにお譲りする話はしていない」と否定している[9][10]

脚注

  1. づぼらや 新世界本店:OSAKA-INFO 大阪観光情報 Archived 2014年9月3日, at the Wayback Machine. - 大阪観光コンベンション協会
  2. 「下関フグ卸売市場の「存在力」」83頁
  3. “大阪 新世界 老舗の料理店「づぼらや」閉店へ 新型コロナ影響”. NHKニュース. (2020年6月11日). https://www3.nhk.or.jp/news/html/20200611/k10012467431000.html 2020年6月12日閲覧。
  4. 【独自】大阪・新世界の老舗「づぼらや」閉店へ 新型コロナの影響も”. 関西テレビ放送 カンテレ. 関西のニュース. 関西テレビ放送 (2011年6月11日). 2020年6月12日閲覧。
  5. 名物フグに「ほな! さいなら」づぼらやの立体看板撤去”. 朝日新聞 (2020年9月3日). 2020年9月3日閲覧。
  6. 『大阪の扉』219頁
  7. 秋に閉店「づぼらや」フグ看板、大阪市長「オブジェとして残すことも」”. 読売新聞 (2020年6月23日). 2020年6月24日閲覧。
  8. づぼらや、ふぐ看板は基準違反 「オブジェで残したい」”. 朝日新聞 (2020年6月23日). 2020年6月24日閲覧。
  9. “新世界名物「づぼらや」ふぐちょうちん、スパワールドが引き取り意向 大阪”. 毎日新聞. (2020年8月28日). https://mainichi.jp/articles/20200828/k00/00m/040/035000c 2020年9月3日閲覧。
  10. 大阪名物づぼらやの巨大ふぐちょうちん撤去「役割を終えた」、今どこに…?”. デイリースポーツ (2020年9月3日). 2020年9月3日閲覧。

参考文献

  • 古川澄明「下関フグ卸売市場の「存在力」」山口経済学雑誌57巻5号71-96頁
  • 千野境子『大阪の扉 :「産経新聞大阪特派員」が見つけた文化、人、街…』産経新聞出版、2005年10月。ISBN 4-902970-19-8。

外部リンク

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