ウィーン地方鉄道400形電車

400形は、オーストリアの交通事業者であるウィーン地方鉄道が所有する電車。同鉄道が運営するヴィーン - バーデン地方線で初となるバリアフリーに適した部分超低床電車で、TW400形という形式名で呼ばれる場合もある[注釈 1][6][1]。

ウィーン地方鉄道400形電車
400形(404)
(2017年撮影)
基本情報
運用者 ウィーン地方鉄道
製造所 ボンバルディア・トランスポーテーション
製造年 2000年 - 2010年
製造数 14両(401 - 414)
運用開始 2000年
投入先 ヴィーン - バーデン地方線
主要諸元
編成 3車体連接車
軌間 1,435 mm
電気方式 直流600 V、750 V、850 V
(架空電車線方式)
設計最高速度 80 km/h
車両定員 188人(着席70人)
車両重量 35 t
全長 26,942 mm
全幅 2,500 mm
全高 3,400 mm
床面高さ 410 mm(低床部分)
固定軸距 1,800 mm(動力台車)
台車中心間距離 5,100 mm
主電動機 三相誘導電動機
主電動機出力 100 kw
出力 400 kw
備考 主要数値は[1][2][3][4][5]に基づく。

概要

ウィーン地方鉄道が運営する、ウィーン市内と郊外を結ぶヴィーン - バーデン地方線の列車本数増加による輸送力増強を目的に、ボンバルディア・トランスポーテーション(現:アルストム)に発注が実施された形式。1軸台車を有する中間車体を挟んだ両運転台・両方向型の3車体連接車で、ウィーン地下鉄U6号線向けに製造されたT形・T1形を基に設計が行われている。車内は床上高さ410 mmの低床構造となっている他[注釈 2]、車内には車椅子やベビーカーが設置可能なフリースペースが1箇所存在しており、バリアフリーに対応した構造となっている[6][1][5][8][9]。

最初の車両となる6両は1998年に発注が行われ、2000年9月4日から営業運転を開始し、以降2006年、2009年、2010年にもオプション権を行使する形で断続的に増備が実施された。これらのうち、2009年と2010年に製造された4両は連邦障害者平等法(BGStG)に基づき乗降扉の1つに車椅子用リフトが搭載されており、それ以前に製造された車両についても設置が行われている。2023年現在14両(401 - 414)が在籍しており、高床式車両の100形と連結する運用も組まれている[注釈 3][1][2][3][10][11][12]。

脚注

注釈

  1. 「TW」はドイツ語の「動力車(Triebwagen)」の略称である[2][3]。
  2. ただしウィーン-バーデン地方線の一部駅のプラットホームとの間には最大210 mmの段差が発生している[7]。
  3. 2015年12月31日以降、バリアフリーの促進の一環として100形は400形と連結する運用のみ行われている[10]。

出典

  1. Bombardier (2008年3月). Bombardier Transportation Austria GmbH & Co. KG Werks- und Organisationsgeschichte und Produkte (PDF) (Report). p. 19. 2023年3月4日閲覧。
  2. “New design of Bombardier Flexity tram unveiled for Wiener Lokalbahn”. Urban Transport Magazine (2019年7月12日). 2023年3月4日閲覧。
  3. “WLB's Class TW500 In Passenger Service”. Railvolution (2023年2月10日). 2023年3月4日閲覧。
  4. ENTER 2007, p. 175.
  5. StRH V 2019, p. 49.
  6. “Die Badner Bahn”. Wiener Lokalbahnen. 2023年3月4日閲覧。
  7. StRH V 2019, p. 50.
  8. Richard Pucher 2013, p. 13.
  9. “Barrierefrei unterwegs”. Wiener Lokalbahnen. 2023年3月4日閲覧。
  10. StRH V 2019, p. 25.
  11. Richard Pucher 2013, p. 22.
  12. “Großauftrag für Bombardier: Wiener Lokalbahnen bestellen 4 neue Triebwägen”. VGN Digital GmbH (2004年7月13日). 2023年3月4日閲覧。

参考資料

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