オットー (企業)

1949年8月、ヴェルナー・オットーはハンブルグにヴェルナー・オットー・ヴェルサンデル（オットー・ヴェルサンド）社を設立した[1][2]。1950年、最初のカタログが300部発行され、手製本の14ページに28足の靴が掲載された[3]。翌年、初めて印刷されたカタログは28ページにも及び、商品ラインナップを拡大した。オットー・フェルサンドは、さらなる拡張の後、1960年に205,000平方メートルのビルに移転した。従業員数は2,000人に増加。

1969年、ハンザ銀行が設立され、顧客はこの銀行を通じて注文の資金を調達できるようになった。同時に、医学研究を促進するため、ハンブルクにヴェルナー・オットー財団が設立された。1972年、郵便ストライキと関税の引き上げで雇用が脅かされたとき、エルメス・ヴェルサントは宅配サービスを立ち上げた。1980年、オットー・ライゼン社が設立され、観光産業への参入を果たした[4]。

2009年、オットーグループは入札によりケレ（Quelle）ブランドとプリヴィレグ（Privileg）など多数の小売ブランドの権利を取得した。その後、ネッカーマン・ブランドは2012年に買収された[5]。2014年、オンライン・ファッション小売のアバウト・ユーが設立された[6]。

EHIリテール研究所の調査によると、2015/2016会計年度、通信販売の90％以上がオンライン販売であり、オットーグループはアマゾンに次ぐドイツのオンライン小売業者となった[7]。

2023年、オットーグループはコバリアント社およびボストン・ダイナミクス社との協業を開始した[8][9]。

1986年9月、住友商事と合弁で住商オットーメールオーダー株式会社を設立して日本進出[10]。東京都千代田区に本社を置き[10]、婦人服を中心としたファッションのカタログ通販事業を行ってきた。

1993年12月、アメリカのエディー・バウアー社との合弁で、日本法人のエディー・バウアー・ジャパン株式会社を設立[10]。

1994年1月、東京都中央区に本社を移転[10]。1999年2月、東京都八王子市に自社カスタマーサービスセンターを開設[10]。

2000年1月、インターネット通販を開始[10]。2005年10月、東京都世田谷区に本社を移転[10]。

2007年12月、オットージャパン株式会社 (Otto Japan Inc.) に社名変更[10]。

2009年に住友商事が株式を売却。

2020年7月31日に経営陣によるマネジメント・バイアウト (MBO) を実施し、オットージャパンの全株式をドイツのオットーグループから譲受してオットーグループから離脱[11]。これに伴い、同年8月13日にオットージャパンはノース・モール株式会社 (North Mall Co., Ltd.)に社名変更した[10][11]。新型コロナウイルス感染症の流行の影響もあり、取り扱い商品のジャンルを拡げてアパレル通販サイトからの脱却を目指すとしている[11]。

• カタログ販売
• テレフォンショッピング
• 住友商事

• Otto Group
• Suisses International Group
• Northmall（旧：オットージャパン）