ジオコード
株式会社ジオコード（英: GEOCODE, Co., Ltd.）は、Web広告のサービスを提供する日本の上場企業。
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 ジオコードが入居するJR新宿ミライナタワー | |
| 種類 | 株式会社 |
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| 市場情報 | |
| 略称 | ジオコード |
| 本社所在地 |
 日本〒160-0022 東京都新宿区新宿4-1-6 JR新宿ミライナタワー 10F |
| 設立 | 2005年2月14日 |
| 業種 | サービス業 |
| 法人番号 | 4010401094677 |
| 事業内容 |
Webマーケティング事業 クラウドセールステック事業 |
| 代表者 | 原口大輔（代表取締役社長） |
| 資本金 | 3億5,151万円 |
| 売上高 | 34億5352万円[1] |
| 営業利益 | 1億9464万4000円[1] |
| 経常利益 | 1億9649万4000円[1] |
| 純利益 | 1億3277万5000円[1] |
| 純資産 | 11億4617万円[1] |
| 総資産 | 19億6698万5000円[1] |
| 従業員数 | 117名[1] |
| 決算期 | 2月末 |
| 外部リンク | http://www.geo-code.co.jp/ |
社名の由来
英語の【geocode】（住所情報を地理座標で変換した際の緯度・経度）に由来。ジオコードとは、つまり「私たちの場所」といえる。「私たちの場所を、最高の場所にしていこう」という思いを込めている。
事業内容
- Webマーケティング事業
- クラウドセールステック事業
沿革
社会貢献活動
- 2011年 - 日本赤十字社に289万2,928円を寄付（役員従業員から153万1,928円、ジオコードから136万1,000円）、福島県の企業にお歳暮を発注（地酒475セット）
- 2012年 - 東日本大震災の被災地支援、仙台市で採用活動を実施、宮城県の企業にお歳暮を発注（カニしゃぶ615セット）
- 2013年 - 東日本大震災の震災遺児支援、あしなが育英会に100万円を寄付
- 2014年 - 日本赤十字社、二条城、姫路城など日本のお城8箇所に99万円を寄付
- 2015年 - 日本赤十字社、JAXA、京都大学 iPS細胞研究所、日本の各世界遺産など13箇所へ計100万円を寄付
- 2016年 - 日本赤十字社「平成28年熊本地震災害義援金」へ165万5,000円を寄付
- 2017年 - 日本赤十字社、東京オリンピック、ユネスコなど8箇所に計100万円を寄付
- 2018年 - 日本赤十字社、東京オリンピック、袋井市など6箇所に計100万円を寄付
- 2019年 - 日本赤十字社「令和元年台風第19号災害義援金」へ126万6,200円を寄付
- 2020年 - 新型コロナウイルス感染拡大に対する緊急支援、首里城火災復旧、復興支援へ計50万円を寄付
- 2021年 - 東日本大震災、新型コロナウイルス関連など13箇所へ計160万円を寄付
- 2022年 - ウクライナ人道支援、トンガ火山噴火支援、子どもの教育・福祉など8箇所へ計150万円を寄付[3]
外部リンク
脚注
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