スキン賭博

2013年8月の「Arms Deal」アップデートの導入で「スキン（Skins）」と呼ばれるコスメ用アイテムがゲームのパーソナルコンピュータ版に追加された。デベロッパーは武器スキンに至るまでに他の種類のカスタムドロップを検討していたが、Global Offensiveは一人称視点のシューティングゲームであり、プレイヤーは自身のカスタマイズを見ることはないためプレイヤースキンは除外され、ゲームバランスが崩れるのを懸念して新武器も同様に除外された[1]。『Team Fortress 2』に使用したモデルに従い、Valveはプレイヤーが試合をプレイするにつれてSteam（Valveのソフトウェア配信ストアクライアント）内のユーザーインベントリに保存されるランダムのスキンドロップの報酬を受け取ることができるようにした。期間限定の「souvenir（お土産）」スキンはGlobal Offensiveの競争試合をゲーム内で、またはSteamアカウントに紐付けしたTwitch.tvのアカウントを通じて視聴すれば獲得することもできた[2]。『Team Fortress 2』とは異なり、Global Offensiveのスキンはゲームプレイに直接的な影響を及ぼさず、プレイヤーの武器の外観に影響するのみであった。特定のゲーム内武器に固有のスキンはゲームをプレイまたはゲーム内報酬で付与されるランダムのゲーム内ドロップからプレイヤーが（そのアイテムを）獲得できる頻度によって決まる希少性や銃のどの程度使い古されたように見えるかに関連した外観品質を含む様々な特徴が与えられる[2][3]。

これらのスキンは『Global Offensive』『Counter-Strike v1.6』および『Counter-Strike: Source』間で分割されていたコミュニティのプレイヤーの規模を統一・増加させるために追加された[2]。ValveのKyle Davisによれば、Global Offensiveへのスキンの導入はSteamマーケットプレイスで他者とトレードに使える無料の仮想アイテムをゲームをプレイするだけで付与してマーケットプレイスの独自経済を強化することでより多くのプレイヤーに対しゲームを奨励するためであった[4]。Arms Dealアップデートで聴衆が再びゲームに戻ってくるようになり、リリース後約7か月間の平均プレイヤー数が前年比6倍に増加した[5]。

当初Valveは一部のマップで隠れやすくするためにより望ましいカモフラージュのように見えるスキンを検討していたが、コミュニティの関心は武器をペイントボール銃のようにする明るくカラフルなスキンに関心がよりよせられていることを発見した[6]。スキンが一種のトロフィーであると見なされ他のプレイヤーに自分達がどれほど真剣なプレイヤーかを見せつけることができることからスキンの追加は熟練したプレイヤーにとってゲームをより魅力的にするものだった[2]。Valveのゲイブ・ニューウェルCEOはスキンの提供はプレイヤーがゲームのプレイをやめた後でもゲームの名目上の価値を保つ「投資」だと説明したが、 この機能で制御できなくなる可能性がある要因について懸念していると述べた[5]。

特定のスキンは希少性と他の品質によりプレイヤーからの需要が非常に高くなった。数千米ドルの価値を持つ特別なコスメ用ナイフなどの一部アイテムと共にスキンは仮想通貨の形態を取るようになった[7][8]。この仮想通貨は未知のスキンを含む「武器ケース（weapon cases）」をゲームが提供することで更に影響を受けた。武器ケースはゲーム内ストアで2.49米ドルで販売されているキーを購入することでしか開けることが出来ず、ケース開梱で入手できる最も一般的なスキンはキーのコストよりはるかに価格が安いため、キーを購入し一般スキンを入手した場合プレイヤーは事実上金を失うことになる[9]。このため、ケースもまたGlobal Offensive内の仮想通貨の一部となっている[6]。

Global Offensiveはプレイヤーが仮想のゲーム内アイテムの売買やトレードを行える最初のコンピュータゲームではないが、Steamマーケットプレイスを通じたアクセスと転送の容易性により同作は仮想経済として成功を収めた[4]。しかしながら、一部スキンの金額の上昇に伴いSteamマーケットプレイスは実行不可能となった。Steamマーケットプレイスは最大400米ドルまで販売でき、全ての取引にValveが徴収する15%の手数料がかかる。Steamマーケットプレイスを経由したトレードと購入には他者からスキンを購入するためにSteamウォレットに資金を追加する必要があり、その後売り主のウォレットに資金が送られるが資金を現実世界の金として引き出すことはできない（可能ならばValveが銀行として規制されるため）[6]。スキンの価値がこれらの制限を超えて成長していくにつれて、Global Offensiveのスキンのトレードの管理を行う新たなウェブサイトが立ち上がり、それらのサイトではSteamWorksのアプリケーションプログラミングインタフェース（API）を用いてプレイヤーのインベントリとサイトを繋げる一方でユーザーがPayPalのような他のオンラインのバンキング/支払いサイトあるいはビットコインのようなデジタル通貨を用いることで更に多額の金の支払い/受取ができ、またValveの取引手数料の支払いの回避を可能にしている[6][10]。

『Global Offensive』のスキン賭博は2016年のこのMajaor League Gamingイベントなどで同作がEスポーツとして人気を博していくにつれて成長していった

スキンの追加後Global Offensiveのプレイヤーコミュニティは急速に成長していき、Twitch.tvのような配信サービスの成長によりさらに成長を遂げた。Valveは独自大会のスポンサーを含むプロフェッショナルプレイ（Eスポーツ）に好ましいようにするGlobal Offensiveへの機能を売り込んだ[11]。ランキング上位プレイヤーからいくつかのチームが生まれ、大会での観戦機会を作り出した。これは視聴者が試合を観戦するたけで「観戦客（spectator）」スキンを獲得できるようになったことでさらに高まっていった。2013年に最も視聴されたEスポーツの一つ[12]である『League of Legends』と比較してGlobal Offensiveは視聴者にとってわかりやすくついていきやすかったことで観客の視聴に魅力的なものとなった[13]。Arms Dealアップデートの1年以内にプレイヤー数が大幅に好転し、主要なEスポーツになると見られた。2015年9月までに800万人以上のプレイヤーがGlobal Offensiveをプレイしており、2016年4月時点で同作はTwitch上で最も視聴される上位5つのゲームの一つになり、チャンピオンシップの試合中にピークの同時視聴者数52万5000人以上を記録した[14]。2016年初頭にGlobal Offensiveはその年に最も成長するEスポーツになると見られていた[15]2016年 (2016-April)現在

EスポーツとしてのGlobal Offensiveの人気が視聴者の増加に伴い成長していくにつれて、試合に賭けたがるプレイヤーが出てくるようになった[16]。アメリカ国外ではGlobal Offensiveのようなゲームの試合結果にユーザーが直接資金を賭けられるサイトがいくつか立ち上がっていた[17]。Eスポーツを含むスポーツに現金を賭けることはヨーロッパの一部の国々と、2018年5月まで1992年プロアマ保護法（PASPA）により4州を除くアメリカ合衆国全土で禁止されていた。PASPAが違憲であると判示した「マーフィー対全米大学体育協会事件（Murphy v. National Collegiate Athletic Association）」での最高裁の判断により、Eスポーツを含むスポーツ賭博を州が自由に解禁できるようになった[18]。アメリカの判例法はまた試合の結果に仮想アイテムを賭けることは合法であり、賭博法の対象外であると判断した。ブリザード・エンターテイメントやライアットゲームズのような企業はこれらの従前の判決の範囲内にとどまるようにリアルマネーと仮想通貨との間に強い描写を行う一方で完全に仮想の資金を用いて自社のゲーム内の試合に賭ける機能を提供している

Global Offensiveのスキン取引を支援するために制作されたウェブサイトの一部はスキンで賭博を行う仕組みの提供を開始しており、それらのサイトではリアルマネーの介在を避けているように見られていた。これらはプレイヤーがEスポーツの試合に賭けるためにスキンを使用できるようにしたサイトが始まりであり、プレイヤーは自身のSteamインベントリから一つ以上のスキンを賭けることになり、その後賭けたスキンは賭博サイトが管理するアカウントに移される。勝利時にはプレイヤーは移したスキンの返却および賭けに負けたプレイヤーが提供したスキンの分け前が与えられる[6][19]。

時間の経過と共に、他のサイトはEスポーツ賭博を越えて拡大していき運の要素が大きいゲームへの賭博も提供し始めた[5]。ジャックポット風のサイトが導入され、それらのサイトではユーザーは自身のスキンをポットに入れることができ、最後は1人の勝利で終わる。合計値が高いほどユーザーが勝利するチャンスは高まる[20]。いくつかのサイトでは一つのコイントスの結果に賭けることで賭博性を減らした[21]。一部サイトではまたスキンで購入できる未開梱の武器クレートを提供している[2]。賭博機能との組み合わせで、プレイヤーは獲得したスキンをこれらのサイトを通じて現金価値での交換や更に賭博を行うために通貨でスキンを購入できる[6]。これらの賭博サイトが成長を遂げた正確な時期は不明確であるが、Eilers & Krejcik GamingおよびNarus AdvisorsのアナリストのChris Groveは早ければ2015年8月にもEスポーツへの賭博にスキンが用いられるようになったと述べた。その当時は従来の運の要素が大きいゲームでのスキンの使用は容易には分からなかった[5]。

これらのサイトは一般的にValveが規制を行っていないGlobal Offensiveスキンの周りに一種のブラックマーケットを作り出した[4][22]。これらのスキン賭博サイトで処理された正確な金銭的価値は所有権が不透明なため計測するのは困難である。Eilers とNarusは2015年に23億ドル[4]、2016年には50億ドルのスキンがEスポーツへの賭博に使用されたと推定し[5]、マーケットが抑制されないままである場合に2020年までに200億ドル以上のスキンが賭けに用いられると予測した[23]。2016年の間の50億ドルのスキンの内、20億ドルのみEスポーツ賭博に用いられ、残りは従来の運の要素が大きいゲームに使われたと推定した[5]。一部個人は彼らのインベントリに数千万ドル相当のスキンを蓄積していると推定されている[24]。Esports Betting Reportの推定ではGlobal Offensive の賭博の影響はスキン賭博に関連する視聴者数とプロモーションによりプロフェッショナルのEスポーツ全体から「8桁」の規模の金額が吸われていた[21]。

いくつかの要因がGlobal Offensiveのスキン市場と賭博に関する懸念に繋がっていった。UCLAの賭博研究の共同ディレクターのTimothy Wayne Fongによれば、スキン賭博のメカニズムはゲーム内スキンをすぐに利用できることと獲得しやすく大きな報酬を稼ぐことができるため賭博の素因となるという[5]。これはGlobal Offensiveのプレイヤー層の大部分を構成する若年プレイヤーに特に当てはまり、彼らは友人に見せびらかすためにユニークなスキンを入手しようという同調圧力によっても促進される可能性がある[5]。

2016年にスキン賭博のウェブサイトに圧力がかけられるのに伴い、一部ではスキンを暗号通貨の一部として利用しようという動きがあり、2017年6月に暗号通貨「Skincoin（スキンコイン）」が誕生した[25]。イーサリアムの裏付けがあるスキンコインは賭博サイト上でスキンを同コインに交換できるようにしており、その後コインを賭博またはスキンの購入に使用することができる[26]。2017年にはユーザーが広告を視聴したり他のゲームでこれらのサイトの宣伝を行ったりするなどの「無償」の仕事を行うことでスキンを入手できるサイトが立ち上がった。合法にするためにこれらの無料スキンは賭博の側面はないがユーザーは後に他の賭博サイトにスキンを持ち込むことができた[27]。

2016年6月、Valveはアメリカ・コネチカット州で住民のMichael John McLeodから訴えられた。訴訟ではValveと3つの取引サイト（「CSGO Diamonds」、「CSGO Lounge」および「OPSkins」）は、未成年者による潜在的賭博を含む「違法賭博」問題を「意図的に」作り出したと言及し、Valveはスキンという形で賭博用の通貨を提供するだけでなくそのようなスキンが獲得された時に結果として生じるトレードから利益を得ていると主張した。McLeodの弁護士は手続きが開始されればこれを集団訴訟として扱うことを求めている[63][64]。

集団訴訟として提起された第2の訴訟はCSGO Lottoが発見された直後の2016年7月にフロリダの母親によってValve、マーティン、キャッセルおよびCSGO Lotto相手に開始された。この訴訟はValveは未成年者の賭博を可能にしマーティンやキャッセルなどのユーザーがこれを宣伝しており、これら全ては連邦のRICO法とフロリダの消費者保護法下では違法な活動とみなされると述べた[65]。ESPNは訴訟における44人の原告の1人であり、12歳の時にスキン賭博中毒に陥り両親のクレジットカードと銀行口座を使ってスキンを購入していたElijah Ballardの話をまとめた[5]。

両方の訴訟の主任弁護士Jasper Wardはプレイヤーがファンタジーチームに賭けられるようにしていたサイト「ドラフトキングス」と「ファンデュエル」の賭博問題の法的調査に現在関与していたことから訴訟を引き受けた。WardはValveは「それらは違法で規制されていないために、多くが10代の消費者に害を与えるオンライン賭博エコシステムを作り出しそれから利益を得ている」と語った。Wardは2016年7月6日のインタビューにおいてValveがどちらの訴訟に対しても回答を出していないことを指摘し、特にCSGO Lottoの禁止を解除したことに照らして企業の「公然の沈黙は不当である」と考えていた[42]。

両方の訴訟の一部で裁判の一部を連邦巡回区控訴裁判所で審理する事が必要なRICO法違反行為があると主張された。第1の訴訟の裁判長は2016年10月に「賭博の損失はRICOの当事者適格における十分な事業または財産被害ではない」と主張し、訴訟のこの側面を退けるための被告らの動議を支持する判決を下した[66][67]。Valveは2016年8月にその訴訟をシアトルの連邦裁判所に移すロビー活動に成功し、その後11月に法的根拠で裁判は却下された。原告団はシアトルのキング郡上級裁判所に訴訟を提起しようとしたが、Valveはまたこれを連邦裁判所へと移すロビー活動を行い、同様に裁判は却下された。ワシントンとイリノイで追加の原告が加わった原告団はシアトルの連邦裁判所で訴訟を起こした。新たな訴訟では主張の一部としてワシントン州賭博委員会の措置を盛り込んでいた[68]。同様に、CSGO Lottoに他する第2の訴訟も同じRICO議論で連邦裁判所から棄却されCSGO Lottoが設立されたフロリダ州に再提出された。Wardはマーティンが訴訟が提起された頃にはアメリカからイギリスへ移住していたことで彼に対する法的措置を見出すことは困難になったと述べた[69]。

上記の第2の訴訟の直後、Valveのエリック・ジョンソンは2016年7月13日のGamssutraへのレターにおいて、賭博を援助するためにSteamの機能性を利用するサードパーティのサイトに対し接続と使用方法がSteamの利用規定に違反するためそのような方法でのSteamの使用を中止するよう要求すると述べた。ジョンソンはまたValveはそれらのサイトとビジネス上の関係は無く、彼らがサービス規約違反を継続する場合法的措置を追求するとも述べた[70]。2016年7月20日、Valveは同社のサービスを不適切に利用しているスキン賭博に関与しているとみなした23のサイトに対しいくつかの停止通告書を送付し、SteamworksのAPIの使用を中止するための10日間の猶予を与えた[71]。1週間後、Valveは別の20のサイトに対しても同様の停止通告通知を出した[72]。

同月にTwitch.tvはGlobal Offensiveの賭博サイトの描写または宣伝を行う配信はサードパーティのサービス規約に違反するコンテンツを描写する配信を禁じる同社のサービス規約に違反するとユーザーに警告した[73]。結果としてTwitchは当時140万以上のフォロワーを抱えTwitchで最も視聴されていたGlobal OffensiveプレイヤーのJames Varga（「PhantomL0rd」としても知られる）をサービス規約に違反したとしてBANしたが、特定の理由から詳細について明確にしなかった。このbanはVargaのスキン賭博サイトとの繋がりが公開されたという未証明の主張の数日後に行われた[74][75]。その直後、Vargaは彼のTwitch banと争うための法律顧問を得たと発表し[76]、2018年2月にTwitchに対してbanによって自身の配信キャリアが影響を受けたことを理由とした金銭的損害賠償を求めた正式な訴訟を提起した[77]。Twitchは2018年5月にVargaがサイトの利用規約に違反したと主張し、VargaがTwitchおよび同サイトのユーザーに生じさせた損害に対する補償的損害賠償を求めて対抗訴訟を提起した[78]。

Valveの声明を受けて一部の賭博サイトは消失したり、アメリカ国民によるサイトの利用を出来なくしたりした他、CSGODoubleなど正式に閉鎖を発表した所もあった[79]。Valveはそのようなサイトに転送したあらゆるスキンを自身のSteamインベントリに戻すべきであるとユーザーに警告し、影響を受けたいくつかのサイトは近い内にスキンを自動的に返却するとユーザーに約束した[23]。サイトの「OPSkins」は声明の中で彼らは賭博サイトではなく、結果としてValveが彼らに対して行動を起こすことは予期していないと述べ、運営を継続している[79]。「CSGO Lounge」は運営を行う予定の国々で法的な賭博ライセンスを取得する計画を発表し、それらのライセンスの国からのユーザーのアクセスを制限した[80]。しかしながら、翌月にサイトは全ての仮想アイテム賭博を終了し、ユーザーに対しては彼らの仮想アイテムを回収する機会を提供する一方でEスポーツの総合エンターテイメントウェブサイトへと移行することを発表した[81]。2017年1月までにValveからの連絡を受けたこれらのサイトの約半数しか閉鎖されず、その間に海外で設立されたサイトが増加していた[5]。更に、新たなスキン賭博サイトは目立たないようにしていたことでスキン賭博は追跡がより困難な地下経済に更に移行することになった[82]。ほぼ同じ時にValveはTeam Fortress 2のアイテムを利用した賭博に参加するサイトとアカウントをブロックするために同様の措置を取ると発表した[83]。

2018年3月、ValveはSteamのストアポリシーであるトレードで新たに入手したアイテムの7日間のクーリングオフを拡大しGlobal Offensiveスキンにも適用した。これはプレイヤー同士での公正なトレードを邪魔すること無くアイテムトレードの即時性に依存するスキン賭博およびトレードサイトをターゲットにするために意図的に行われたものだった。これはプレイヤー、とりわけ合法のコミュニティトレードサイトの運営者や視聴者にスキンを提供する配信者からの批判に遭い、Valveがこの決定を見直すように求める請願書10万人以上の署名活動が始まっている[84]。その後、OPSkinsは7日の期間を事実上回避するためにボットを用いてトレード機能の一部を自動化するサイト「ExpressTrade」を立ち上げた。ValveはOPSkinsに対してSteamのサービス規約に違反しているためExpressTradeを閉鎖するよう要求し、OPSkinが行動を怠った場合ExpressTradeが使っているボットのアカウントを停止するという趣旨の停止通告書を送付した 。Redditのユーザーはこの閉鎖により200万ドル以上のスキンが失われたと推定し、その中には『PLAYERUNKNOWN'S BATTLEGROUNDS』（PUBG）のパブリッシャーのPUBG Corpが同作のスキンがスキン賭博に用いられているのを発見しスキン取引をロックした際の約100万ドルのスキンが含まれる[85][86]。