ドイツ国営鉄道

第一次世界大戦の講和条約であるヴェルサイユ条約で規定されたドイツの賠償方式を緩和するため、1924年のドーズ案により鉄道、国立銀行を連合国の管理下に置くことが提案された。このことを受け、新たに1924年8月30日にドイツ帝国鉄道法が制定されて社債の発行を可能にし、ドイツ鉄道は賠償金の代位弁済の役割を担うことになる。

順調に復興の兆しが見えてきた中で国有鉄道はその規模を拡大し、1935年には路線距離の総計を68,728kmまで拡大した。また、1930年代には05形機関車やフリーゲンダー・ハンブルガー等、技術的水準が非常に高い車輌の建造にも成功した。

1931年のローザンヌ会議でこの鉄道会社は賠償金の支払義務を免除され、1937年2月には新たに制定された法の下で再び国有のドイツ帝国鉄道となる。そして、ナチス・ドイツの近隣国への侵攻に併せて侵攻国の鉄道路線と事業体を吸収し、更にその規模を拡大した。また、ユダヤ人を収容所へ運ぶ役割を担い始めた。

ソ連占領地域でのドイツ国営鉄道の車両。略称DRの下にUSSR-Zone（ソ連占領地域）と記されている。

終戦後、英仏米占領地域は1947年に“連合経済地域における帝国鉄道”として統括され、1949年の9月7日、西ドイツの樹立に向けてドイツ連邦鉄道として発足する。

ソ連側の占領地域ではかつての名称を継承し、東ドイツの樹立後も東西ドイツ統一後の1993年まで「Deutsche Reichsbahn」の名を広域鉄道事業体に冠した。