プラスe

2001年（平成13年）1月22日、JCMは日立ソフトウェアエンジニアリング、東京放送（現TBSテレビ）、ビーエス・アイ（現・BS-TBS）、日立京葉エンジニアリング（現・日立ケーイーシステムズ）、日立電子サービス（現・日立システムズ）、JSAT（現・スカパーJSAT）、NTTコミュニケーションズと共同記者発表を行い、プラスeを発表した[1]。発表当初のコンテンツ提供事業者はエイベックスほか13社[注 1]に及び、同年1月25日に東京都武蔵野市のガスト関前店に試験導入することが公表された[1]。記者発表時点でプラスeの導入を決めていた企業はすかいらーくなど12社[注 2]であった[1]。また2005年（平成17年）までの導入目標を日本全国で5,500店舗11万台とした[6]。なお、この発表の前に、日経産業新聞が2000年（平成12年）10月5日にプラスeについて報道している[7]。

2001年（平成13年）7月時点で導入店舗数は、ガスト30店、不二家レストラン30店、M's DINING28店であった[8]。ガストではこの30店での実験を通して、端末1台あたり1日平均700円から800円の売り上げがあり、来客増にもつながっていると結論付け、翌2002年（平成14年）4月までに全店舗への設置を決定した[9]。

ガスト全店への導入により、プラスeは2002年（平成14年）4月に約1,000店舗15,000台以上設置された[10]。同年5月には上映時間が2分から10分程度の短編映画の配信を開始[11]、オムニバス・エンターテイメントはプラスeに1曲100円でミュージック・ビデオを本格的に配信する決定を下した[12]。翌6月にはソフトバンク・メディア・アンド・マーケティング（現・SBクリエイティブ）と協力し、日韓ワールドカップ開催による利用増を見込んで、中田英寿らが出場するセリエAのサッカーの試合の有料配信を開始した[13]。

2003年（平成15年）もコンテンツの充実が進み、4月にはワイルドカードと協力して「ディズニー・オン・プラスe」と称したディズニーキャラクターが登場する4つの占い・ゲームの配信が始まり[14]、5月にはバンダイグループ各社によるゲーム配信[15]、7月にはプライム（現・CJプライムショッピング）がテレビショッピング無料提供[16]、8月にはナムコによるゲーム配信[17]、2004年（平成16年）4月にはエポック社によるシルバニアファミリーのゲーム配信が開始された[18]。2003年（平成15年）9月、日本アイ・ビー・エムと共同開発した料理の注文機能も付加した新端末の試験導入が始まり、安楽亭と焼肉屋さかい[注 3]で試験的に採用された[19]。この新端末は単に注文ができるだけでなく、林家こぶ平（現・9代目林家正蔵）やあさりどらお笑いタレントが店員に扮して画面に登場し、おすすめメニューを提案するという娯楽性も付加していた[20]。同年12月18日付の日経MJは「コンビニの棚の取り合いのような状況になりつつある」と、コンテンツを提供する各社の間でプラスeが高い関心を集めていることを報じた[21]。一方、2003年（平成15年）8月の設置台数は約1,000店舗約16,000台と大きく変化していない[17]。

プラスeの運営会社であるJCMの年商はプラスe導入前の2000年（平成12年）4月期は5億7100万円であったが、導入後の2003年（平成15年）同期には92億4200万円に成長し、株式公開を視野に入れていた[2]。ところが、「フリーユース」と称してプラスeを含む機器類の設置から運営、保守まですべての費用を自社で負担していたことによる資金負担の累積や、事業の急拡大に伴う資金手当てが追い付かなかったことから約253億1100万円の負債を抱え、2004年（平成16年）8月5日に東京地方裁判所に民事再生手続の開始を申し立てた[2]。東京地方裁判所は同日保全命令を出した[2]。この時点での株式会社ジェイ・シー・エムは東京都港区芝浦1-2-1に本社を置き、122人の従業員を雇用していた[2]。

プラスe端末はJCMの民事再生手続の申し立て以後も各店舗に設置されていたが、2005年（平成17年）9月をもって撤去され、姿を消した[22]。JCMは後にグリーンパーク株式会社となって駐車場管理業を継続し、JCMの社長がそのまま社長[注 4]を務めた[23]。しかし2010年（平成22年）9月期までの過去3年間で約5億4600万円の所得隠しを行い約1億6400万円を脱税したとして2012年（平成24年）11月8日に東京地方検察庁特別捜査部に法人と元社長が起訴された[23]。