ロバート・A・ラヴェット

1895年9月14日、テキサス州ハンツヴィルにてユニオン・パシフィック鉄道の社長及び取締役会会長ロバート・スコット・ラヴェットの息子として出生した。ペンシルベニア州ポッツタウンのヒル・スクールを1914年に卒業した。イェール大学ではスカル・アンド・ボーンズの一員で[2][3]、1918年に同大学を卒業した後、ハーヴァード大学大学院で法学と経営学を専攻（1919年 - 1921年）した。第一次世界大戦中は海軍少尉としてイギリス海軍航空部隊と共に哨戒・戦闘任務に当たった。後にアメリカ海軍航空隊を指揮し、少佐に昇進した。

ラヴェットは国立ニューヨーク商業銀行の行員として就職し、後にウォール街の投資銀行ブラウン・ブラザーズ・ハリマンへ移り、ニューヨーク経済界の著名人となった。航空学で特にヨーロッパの商用・軍用機に興味を持ち続けた。

1940年12月、ヘンリー・L・スティムソン陸軍長官の空軍担当特別補佐官に任命された。1941年4月にはラヴェットは空軍次官補に、ジョン・J・マクロイは総次官補に、またハーヴィー・H・バンディは陸軍長官特別補佐官になった。ラヴェットは事務能力に優れ、第二次世界大戦中には陸軍航空部隊の大規模拡大や多数の軍用機の調達を監督した。1945年9月には殊勲章を授与するに際し、ハリー・トルーマン大統領は、「彼は陸軍長官のまさに目や耳や手となり、アメリカの空軍力を急成長させて世界を驚かせ、戦争を迅速かつ成功裡に終わらせる上で実に大きな役割を果たした」と記した。

彼らとバンディが1945年9月に辞意を表明した際、トルーマン大統領はラヴェットとマクロイの辞任を拒否したが、ラヴェットは1945年12月にブラウン・ブラザーズ・ハリマンに復帰した。そのわずか1年余り後にワシントンに呼び戻され、国務次官としてジョージ・マーシャル将軍を補佐した。アーサー・ヴァンデンバーグ上院議員との対話を通じて、彼はヴァンデンバーグ決議の起草を手伝った。同決議は、NATO設立につながった。

1949年1月に投資業に復帰したが、1950年9月に国防長官に就任したマーシャルは再度協力するよう要請した。国防副長官として、ラヴェットは省運営で重要な役割を演じ、CIAの創設に尽力した。

ラヴェットの国防長官就任当時、朝鮮戦争が終わる見通しは立っていなかった。彼の主な懸案は常に、長期的再軍備計画であった。ラヴェットはマーシャルと同様、第二次世界大戦終結後の軍備縮小はアメリカにとって重大な誤りであると信じていた。彼はマーシャルと共に1948年5月に建国されたイスラエルの承認に反対したが、これはイスラエル建国がこの地域における長期的なアメリカの戦略的利益に反すると考えたからであった[4]。

朝鮮戦争勃発時にラヴェットは再軍備計画を設計した。これは、軍事上の需要を満たすこと及び将来の軍事的緊急事態の抑止・動員の基盤として機能することの双方を意図していた。ラヴェットが言うように、「これまでこの国には2つで1組となったスロットルしかなく、1つは戦争のために開かれ、もう1つは平和のために閉じられていた。我々が真にしようとしているのは、巡航速度を探ることである」[5]。

ラヴェットは朝鮮戦争の継続及びアメリカの国防力改善に向けた大規模金融予算を主張し、議会の更なる予算削減に強く反対し、陸軍や海軍や海兵隊を展開する必要性を強調して多額の資金を要求した。彼は、空軍機143機の購入（当時承認されていたのは95機）と軍備拡張という目標を目指して主張した。だが、全ての要望が満たされた訳では無かった。国防総省が1953年中に受領した実際の額は約442億ドルで、前年より約130億ドルの減であった。彼は当初710億ドルを要望していたが、後に490億ドルに引き下げた。

再軍備に向けたラヴェットの努力は、連邦政府と鉄鋼業界との大きな紛争により1952年に損なわれた。トルーマンは1952年4月に製鉄所を掌握し、ストライキ（主に賃金紛争による）の回避を図った。最高裁判所がトルーマンの差し押さえ命令を却下した後、ストライキが発生した。ラヴェットは、防衛生産維持に不可欠だとして大統領の行動を支持し、国家の軍事力に及ぼすストライキの影響について重大な懸念を表明した。それでも「1952年後半は、部分動員開始以来のアメリカの軍事的効果の中でも、最大の増加を記録した」と述べた。

トルーマン政権末期までに国防総省は朝鮮戦争における動員問題によく対処し、長期の準備作業に着手した。

ラヴェットは軍備問題の他、核兵器の適当な軍事的役割など、1950年代初期におけるいくつもの未解決問題を継承した。核兵器問題その他の主要軍事問題に関するラヴェットの姿勢は、概して前任者のそれを踏襲していた。彼は、一般軍事訓練は予備軍を構築する唯一の現実的・長期的方法であり、これにより正規軍の小規模化が可能になるとして、これを強く支持した。NATOを強く支持した彼は、1952年2月のNATO会議が1952年末に達成すべき50個師団と4,000機の軍用機の兵力目標を採択した際に、重要な役割を果たした。

比較的円滑な運営にもかかわらず、ラヴェットは既存の国防組織への不満を募らせた。彼は、真の統合は立法上の命令ではなく進化の過程からのみ生じると考えていたが、任期終了が近づくと、彼は1949年に制定された国家安全保障法を改正する必要性を認識した。彼は退任前週の記者会見で統合について発言し、アメリカが大きな紛争に巻き込まれた場合は、国防総省の大規模再編が必要だと述べた。1952年11月18日、トルーマン大統領に宛てた長文の手紙の中で以下の提言を行った。即ち国防長官と大統領・統合参謀本部 (JCS）及び3軍各省との関係の明確化・JCSの機能の再定義・3軍各省の再編及び軍需委員会と研究開発委員会の機能の再編と再定義である。

ラヴェットは、後継者によって実践的配慮のための彼の提言を意味し、彼らは実際にアイゼンハワー政権初期の数ヶ月間に再建計画の策定において重要な役割を果たした。選挙後の国防総省の秩序ある組織替えの必要性を懸念したラヴェットは、後任の国防長官であるチャールズ・E・ウィルソンと政権移行期間中に数回面会し、現在の問題についてしっかりと説明した。

1947年7月から1949年1月までの国務次官時代の日記は、ニュー＝ヨーク歴史協会の原稿集に収蔵された「ブラウン・ブラザーズ・ハリマン・コレクション」[6]にて閲覧可能。

1953年1月20日の辞任後は再びブラウン・ブラザーズ・ハリマンに戻り、無限責任組合員として長く活動した。彼は史上最も有能な国防長官の1人として、また国防組織に対する鋭い批判者として認識されている。彼の大きな業績としては、朝鮮戦争の動員完遂、長期的再軍備計画の立案・遂行、国防総省の再編提案などが挙げられる。1960年11月の大統領選挙の後、ジョーゼフ・P・ケネディは息子のジョン・F・ケネディに対し、望みの長官職をラヴェットに与えるよう勧めたが、ラヴェットは健康を理由として丁重に断った。1963年には自由勲章を受章した。1964年10月には国家への貢献により、名高いシルヴァヌス・セイヤー賞を陸軍士官学校から与えられた。

G・ウィリアム・ダンホフは、ラヴェット、ハーヴィー・バンディ、及びジョン・マクロイが緊密な関係を持っていたとした。また、ディーン・ラスクを国務長官に、ロバート・マクナマラを国防長官に、そしてC・ダグラス・ディロンを財務長官に任命すべしとのラヴェットの勧告をジョン・F・ケネディが受け入れたとした。

1986年5月7日にニューヨーク州ローカスト・ヴァレーで死去し、1986年1月4日には妻のアデルが先立った。両者とも自分の子供たちであるイヴリン（Evelyn、1920年3月 - 1967年5月）とロバート・スコット・ラヴェット2世（Robert Scott Lovett, II、1927年3月 - 1984年6月）よりも長命であった。

母校のイェール大学の史学科は、彼を顕彰して「軍事史・海軍史講座担当ロバート・A・ラヴェット教授 (Robert A. Lovett Chair of Military and Naval History)」の職を置いている。現職者は、著名な冷戦史家のジョン・ルイス・ギャディスである。