ワシントン・デューク

ワシントン・デューク(Washington Duke、1820年12月18日 - 1905年5月8日)は、アメリカ合衆国のタバコ業界の実業家、慈善家である。1865年にタバコメーカー「W・デューク・サンズ」(W.Duke, Sons & Co.)を設立し、1890年には他の企業と合併してコングロマリットのアメリカン・タバコ・カンパニーを設立した。また、南北戦争ではアメリカ連合国海軍で戦った。

ワシントン・デューク
Washington Duke
生誕 Washington Duke
(1820-12-18) 1820年12月18日
アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 ノースカロライナ州オレンジ郡
死没 1905年5月8日(1905-05-08)(84歳)
アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 ノースカロライナ州ダーラム
職業 農夫
実業家
著名な実績 デューク大学の名祖
タバコ会社「W・デューク・サンズ」創設
配偶者
Mary Caroline Clinton (m. 1842⁠–⁠1847)

Artelia Roney (m. 1852⁠–⁠1858)
子供 5人(ベンジャミン、ジェームズ、ブロディーほか)
署名

若年期

ワシントン・デュークは1820年12月18日、ノースカロライナ州オレンジ郡東部、現在のダーラム郡バハマで生まれた。テイラー・デューク(1770年頃-1830年)とダイシー・ジョーンズ(1780年頃生まれ)の間の10人兄弟の8番目の子供だった。

デュークは小作人として働いていたが、1842年にメアリー・キャロライン・クリントン(Mary Caroline Clinton、1825年-1847年)と結婚した際、義父から現在のダーラム郡にある72エーカーの土地を与えられ、自作農となった。夫婦の間にはシドニー・テイラー・デューク(Sidney Taylor Duke、1844年-1858年)とブロディー・レオニダス・デューク(Brodie Leonidas Duke、1846年-1919年)という2人の息子がいた。妻のメアリーは1847年に22歳の若さで亡くなった。

1852年に2番目の妻であるノースカロライナ州アラマンス郡出身のアルテリア・ローニー(Artelia Roney、1829年-1858年)と結婚し、妻のために自作農場を建設した。その農場は現存する[1]。アルテリアは1853年から1856年にかけて、娘のメアリー・エリザベス・デューク(Mary Elizabeth Duke、1853年-1899年)、息子のベンジャミン・ニュートン・デューク(Benjamin Newton Duke)とジェームズ・ブキャナン・デューク(James Buchanan Duke、通称バック)の3人を出産した。1858年、長男のシドニーが腸チフスにかかって死亡した。義理の息子であるシドニーを看病していたアルテリアも、その10日後に亡くなった。

南北戦争

南北戦争前のデュークの政治観については、ほとんど知られていない。しかし、ノースカロライナ州のピードモント地域では、大多数の人々が連邦主義(北軍派)の立場に傾いていた[2]。さらに、この地域の奴隷制の問題に対する考え方は、賛成や反対といった強い感情ではなく曖昧なものであった。「ピードモントのかなりの数の白人は、(奴隷制という)制度に直接関係していたわけではないが、それにもかかわらず、ほとんどが何も考えずにその存在を受け入れていた」[3]という。デュークは、601ドルで購入したキャロラインという名の奴隷を1人所有していたことが知られており、もう1人の奴隷を近所の人から雇って自分の農場で働かせていた[4]。

南北戦争が勃発したとき、デュークは40歳で、南軍への第1回徴兵の対象年齢を上回っていた。しかし、1862年9月に成立した第2次南軍徴兵法により、徴兵対象年齢は45歳に引き上げられた。デュークは、まもなく兵役に召集されることを意識して、1863年10月20日に農機具を全て売り払った。デュークはアメリカ連合国海軍(南軍海軍)に入隊し、サウスカロライナ州チャールストンやバージニア州リッチモンドで従軍したが、1865年4月に北軍に捉えられた。連邦刑務所に入った後、仮釈放されて船でノースカロライナ州ニューバーンに送られ、そこから134マイル(216キロメートル)歩いて家に戻った[5]。

タバコ業界のキャリア

デューク・サンズ社がタバコの売上促進のために発行したカード(1890年頃)

南北戦争後、デュークは農業をやめ、タバコの製造を始めた。1865年、デュークはトウモロコシ小屋をタバコ工場に改造して最初の会社「W・デューク・アンド・サンズ」(W. Duke and Sons)を設立し、"Pro Bono Publico"(プロ・ボノ・パブリコ、ラテン語で「公共の利益のために」の意味)というブランド名のパイプタバコの生産を開始した[6]。デュークによると、息子のベンやバックとともに、1日に400〜500ポンドのパイプタバコを生産していたという[7]。徐々に会社が繁盛してきたため、1869年には自身の農場内に2階建ての工場を建設した。1874年、デュークは農場を売却し、急速に発展する都市ダーラムに家族を移住させた。デュークと息子たちはダーラムのメインストリートに工場を建設し、それから10年間、自社のタバコを売り込むセールスマンとなった。

デューク大学東キャンパス内のワシントン・デュークの像(2006年6月)

1880年、60歳になったデュークは、近くのフランクリン郡の農家であるリチャード・ハーベイ・ライトに事業の株式を売却した。ワシントン・デュークの息子のジェームズが社長を務めるW・デューク・アンド・サンズ社は、やがてタバコメーカーとして大きな成功を収めた。この事業は、1890年頃にアメリカン・タバコ・カンパニーとなった。そして、複数のパートナーの合併や、株式の浮動株化によって、世界最大のタバコメーカーとなった。

会社の株式を売却した後、デュークは、共和党員として地元の政治に関与するようになり、慈善事業に時間を割くようになった[8]。生涯に渡りメソジスト派の信者であり支援者であったデュークは、地元の教会を財政的に支援するとともに、高等教育機関の支援も始めた。デュークは、1890年にメソジスト派の大学であるトリニティ・カレッジをランドルフ郡からダーラムに移転させることに尽力した[9]。1896年、トリニティ・カレッジが財政難に陥っていた時、デュークは「女性に門戸を開き、男性と同等の立場にする」という条件で10万ドルを寄付した[10]。そのお礼として、大学側から校名をデュークにちなんで改名することが申し出されたが、デュークはこれを断った。

ワシントン・デュークは、1905年5月8日にダーラムの自宅で84歳で亡くなった[11]。遺体はダーラムのメイプルウッド墓地に埋葬されたが、後にデューク大学のキャンパス内にある記念聖堂に改葬された。

1910年代、デューク家の人々は、トリニティ・カレッジのためのデューク基金を計画し始めた。1924年12月、ワシントンの息子のジェームズが4,000万ドルのデューク基金の契約書に署名した後、トリニティ・カレッジをワシントン・デュークに敬意を表してデューク大学に改称した。現在、デューク大学の東キャンパスには、ワシントン・デュークの銅像が建っている。

伝記

  • Durden, Robert Franklin, The Dukes of Durham: 1865–1929, Duke University Press, 1975. ISBN 0-8223-0330-2
  • North Carolina Historic Sites, North Carolina Department of Cultural Resources Office of Archives & History]

脚注

  1. Durden, Robert F. (1975). The Dukes of Durham: 1865-1929. Duke University Press. pp. 4. https://archive.org/details/dukesofdurham18600robe
  2. Durden, Robert F. (1975). The Dukes of Durham: 1865-1929. Duke University Press. pp. 7. https://archive.org/details/dukesofdurham18600robe
  3. Brown, David. "North Carolinian Ambivalence." North Carolinians in the Era of the Civil War and Reconstruction. Chapel Hill: U of North Carolina, 2008. 10.
  4. Durden, 8.
  5. Durden, 10.
  6. Durden, 13
  7. Durden, 14.
  8. Durden, 19.
  9. Durden, 93.
  10. Durden, 100.
  11. “Mr. W. Duke Died Today”. Raleigh Times (Durham, North Carolina): p. 1. (1905年5月8日). https://www.newspapers.com/clip/66861130/mr-w-duke-died-today/ 2021年1月4日閲覧。

外部リンク

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