分散型ソーシャル・ネットワーク

分散型ソーシャル・ネットワーク (ぶんさんがたソーシャル・ネットワーク、英語: distributed social network) または連合型ソーシャル・ネットワーク (れんごうがたソーシャル・ネットワーク、英語: federated social network) は、異なる運営者に分権化・分散化されているソーシャル・ネットワーキング・サービスである。複数のソーシャル・ウェブサイトの連合として構成されており、各サイトのユーザーは連合内の他のサイトのユーザーと通信をすることができる。社会的観点から、公益企業であるソーシャルメディアと比較をすることができる。

分散型ソーシャル・ネットワークに参加するソーシャル・ウェブサイトは、互いに通信をすることができ、連携することができる。サイト間の通信には分散型ソーシャル・ネットワークのためのプロトコルによって行われる。分散型ソーシャル・ネットワークのためのソフトウェアは移植可能なものが一般的なので、様々なウェブサイトに簡単に採用することができる。分散型ソーシャル・ネットワークは、複数の中央集権型ソーシャル・ネットワークのアカウントやアクティビティを管理するために使用されるソーシャルメディア管理システムとは対照的である。

幾つかのソーシャル・ネットワーキング・サービスの提供者は、追加されたウィジェットやアドオンを通じて提供される、様々なウェブサイトに配布可能なプロバイダ固有のサービスを説明するためにこの用語を使用している。アドオンを通じてこの機能はユーザーのウェブサイトに実装される。

ソフトウェアとプロトコルの比較

分散型ソーシャル・ネットワークのプロジェクトでは、一般的にソフトウェアかプロトコル或いはその両方を開発する。一般的にソフトウェアはフリーかつオープンソースであり、プロトコルはオープン標準である。

分散型ソーシャル・ネットワークを実現するための技術としては、OAuthやOpenIDなどの認証プロトコル、OStatusやActivityPubなどの分散型ソーシャル・ネットワークのためのプロトコル、XRDSファイル、Portable Contactsプロトコル、Google Wave Federation Protocol、XMPP、OpenSocial、XFNやhCardなどのマイクロフォーマット、Atomなどのオープン標準のものが利用されている[1]。

歴史

電子フロンティア財団は分散型ソーシャル・ネットワークを、「インターネットユーザーの手に制御と選択を合理的に取り戻すことができる」ものであるとして支持しており、中央集権型ソーシャル・ネットワークを利用しているユーザーに対して「セキュリティと匿名性を保護するためのより良いサービスと運営者を選んでいる間は、ソーシャル・ウェブサイトで行動主義を行いなさい」と述べている[2]。

W3Cはソーシャル・ウェブアプリケーションの相互運用性に関する標準を開発するために、2014年7月に新たな社会活動を開始した[3]。

採用・運用されている主なサービス

脚注

  1. David Recordon (2008年10月9日). “"Blowing Up" Social Networks by Going Open”. 2019年1月10日閲覧。
  2. “An Introduction to the Federated Social Network”. Electronic Frontier Foundation (2011年3月21日). 2019年1月10日閲覧。
  3. “W3C Launches Push for Social Web Application Interoperability”. W3C (2014年7月21日). 2019年1月10日閲覧。

関連項目

外部リンク

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