司法官弄花事件

当時、花札は各家庭に1つずつ普及していたとされるほど社交の具として流行しており[1]、上流社会では待合などで公然と花札賭博が行われていたとされる[2]。

児島惟謙

岸本辰雄

そのような状況下において、1892年（明治25年）、大審院判検事の間でも花札賭博が行われているとの噂がされるようになった。この噂が立ったのは、大審院検事であり無類の花札好きであった磯部四郎が、同僚の検事との雑談の中で、児島大審院長や岸本辰雄大審院判事らとの花札賭博について話したことがきっかけと考えられている[3][4][5][注釈 1]。

この噂を知った大審院判事の児玉淳一郎は、同年3月上旬に噂のあった者を訪ねて将来を諌めた上で、児島にも忠告を行ったところ、児島は花札をした事実を認め、以降は慎むと厚意を示した[7]。これを受けて児玉は、司法次官の三好退蔵、東京控訴院長の南部甕男、東京控訴院検事長の高木秀臣、大審院検事の今井艮一らにこのことを告げて厳重に処罰するように求め、更に同年4月には検事総長である松岡康毅にも不問とするべきではないと主張した[8]。松岡は大事にしないように児玉を宥めたものの、これを不問にするというのであれば止む無く内閣総理大臣に処分を請わなければならないとまで主張したとされる[9]。

児玉からの訴えを受けた松岡は、三好、南部及び高木と相談し、4名の代表として南部が児島を訪ねて事実確認を行うと、児島は花札をしたことを認めた[10]。これを受けた松岡は、司法官の不祥事を看過すべきではないと考えつつも、この不祥事が大々的に外部に流れることを嫌い、当時の司法大臣であった田中不二麿と協議を行った上で、大審院長であった児島には自発的な引退を促し、他の大審院判事については戒飭処分とすることとした[11]。

そこで、南部が児島に引退するよう促したが、児島はこれに応じなかった。その理由としては、花札をしたことは事実であるものの、金銭を賭けたことはなく、いずれも遊戯に過ぎないものであるから決して悪事を行ったものではないということにあった[12][7][注釈 2]。この主張は、1892年（明治25年）5月6日付けの国民新聞に掲載された児島のインタビュー記事においても一貫しており、花札で遊んだこと自体は認めるものの、金銭を賭けたことはないと答えている[14][11][注釈 3]。なお、児島は、1872年（明治5年）及び1873年（明治6年）に司法省に対して「賭博罪廃止意見」を2度にわたり提出する等[16]、花札が好きであったことは確かなようであった[17]。

兒島氏は骨牌を弄したるは事實なるも、金銭を授受せざるが故に些の愧づる所なしと強辯し、その慫慂に應ぜず。
（児島氏は、花札で遊んだことは事実であるが、金銭を授受したことはないので、全く恥じるところはないと強引な主張をし、その働きかけに応じなかった。） — 大山卯二郎編『松岡康毅先生伝』1934年、87頁[12]、括弧内は引用者による現代語訳。

田中不二麿

この児島の態度は三好、南部及び高木の説得を経ても変わることなく、田中法相は対応を1892年（明治25年）4月26日の閣議に諮った。そこで農商務大臣の河野敏鎌が児島の説得に当たったがそこでも引退を拒絶され、むしろ児島は懲戒裁判を受けることを希望するに至った[18]。裁判官は懲戒裁判によってしか身分を失わない（大日本帝国憲法第58条）との定めから、何ら法的根拠のない辞職勧告に屈するよりも（司法大臣には裁判官に辞職を勧告する権限はなかった[19]。）裁判官の身分保障を守るために自ら進んで懲戒裁判を受けることとしたと考えられている[17]。

そうこうしているうちに、同年4月28日に東京府下の新聞が本件を大々的に報道するようになり社会問題化した。司法部内の批判の声も大きくなり、田中法相は、同月29日の閣議において、自ら児島と交渉した上で説得に失敗した場合には懲戒裁判もやむなしとの了承を得た上で児島と交渉を行ったが、失敗に終わった[18]。そこで、遂に田中法相は懲戒裁判の申立てをすることとし、同年6月16日の閣議を経て明治天皇に上奏し、その裁可を受け[20][注釈 4]、懲戒裁判の申立てを松岡に命じるに至った[22]。田中法相は児島を引退させることに失敗した責任を取り、懲戒裁判の結果を待たず同月23日に辞職した[23]。

なお、本件については警視庁及び東京地方裁判所検事局が捜査を行っており、待合の芸妓を呼び出して取調べを行っていた。警視庁の取調べは、令状なしに勾引・勾留されて行われたとされる[18]（後述のとおり、当時は検察にも警察にも強制処分の権限はなかった）。これにより、芸妓2人が、大審院判事らと50銭を賭けて花札をしたと述べる警察調書が作成された。なお、待合の女将は、警察の取調べにおいても懲戒裁判においても一貫して否認したが、これにより数日間警察署に留置され続けた[24]。

ちなみに、当時適用のあった刑法（明治13年太政官布告第37号）では、単純賭博罪の処罰は現行犯に限定されていた[25]。

第二百六十一條　財物ヲ賭シテ現ニ博奕ヲ爲シタル者ハ一月以上六月以下ノ重禁錮ニ處シ五圓以上五十圓以下ノ罰金ヲ附加ス其情ヲ知テ房屋ヲ給與シタル者亦同シ但飮食物ヲ賭スル者ハ此限ニ在ラス

つまり、仮に本件の賭博が事実であったとしても、現行犯ではない以上は処罰対象ではないから、刑事事件の問題とはできなかったので、あくまで懲戒裁判の問題となったのである[26]。このことについては、懲戒裁判の申立書において、判事懲戒法第55条の規定により、刑法上の制裁はなくとも判事懲戒法上の制裁は免れられないと主張が行われている[27]。

1892年（明治25年）6月17日、松岡は懲戒裁判所に、被告人らの次に掲げる行為が懲戒に値するとして、懲戒裁判の申立てを行った[22]。

1. 被告人らは、1891年（明治24年）12月から1892年（明治25年）4月15日の間、日本橋浜町二丁目の待合「初音屋」、日本橋蛎殻町二丁目の待合「喜楽亭」等において、待合の主人や芸妓を相手に花札賭博を行った。
2. 児島は、1891年（明治24年）5月に、大津市に出張中賭博を行った（なお、この大津市の出張は、大津事件の裁判に関する出張であったとされている）。

申立て対象となったのは次の大審院判事であった[28]。なお、中定勝の弁護人は、本事件発覚により依願免職し、後に代言人となった元大審院検事の磯部が務めた[3]。

この申立てを受けて懲戒裁判が動き始めることとなったが、これを管轄する懲戒裁判所は、判事懲戒法第9条第2項の規定により大審院長を加えた7人の大審院判事で構成されるところ、当時の懲戒裁判所の構成員が大審院長である児島のほか3名が被告人でもあったため、改めて判事を選び直すこととなった[27]。その結果、本件の対応は次のような構成で行うこととなった。当初は小松弘隆が含まれていたが、小松は児島の末の子を養子にしていたので[29]、松岡の忌避申立てにより岡村以蔵に変更されたものである。松岡は、原田、寺尾及び安居についても本事件に関係があるとして忌避申立を行っていたが、これは受け入れられなかった[30][29]。

懲戒裁判所の構成が固まったところで、判事懲戒法第17条の規定に基づき、懲戒裁判を開始すべきかどうかをまず決定する必要があった。逆に言えば、懲戒裁判所には、懲戒裁判を開始せず具体的な判断を回避するという選択肢があった。

第十七條　懲戒裁判所ハ檢事ノ申立ニ因リ又ハ職權ヲ以テ懲戒裁判ヲ開始スヘキヤ否ヲ決定ス但シ職權ヲ以テスル場合ニ於テハ檢事ノ意見ヲ聽クヘシ

ここで懲戒裁判所判事間で意見が対立した。不開始派（安居・寺尾・岡村と考えられていた）の主張は、大審院長をはじめとした司法官を賭博類似の裁判にかけることは国家の恥であるうえ、本件は現行犯でもなく、確実な証拠があるわけでもなく、相互嫌悪の衝突に過ぎないのだから、これを強行することは他の目的があるとしか思えないため開始すべきではないというもので、開始派（本尾・筧・増戸と考えられていた）の主張は、本件を糾明せずに隠滅するような事態は結果として司法権の独立を害するというものであった[31]。このように3人ずつの同数に陣営が分かれていたことから、懲戒裁判の開始・不開始は裁判長の原田の判断にかかることとなった。原田は検事局から忌避の申立てをされていたことから不開始派に属するものと見られていたが、意外にも同年6月27日に懲戒裁判開始の決定がなされた。これは、懲戒裁判所内において、真偽はともかく証拠が提出されているのだから、とりあえず受理の上で是非を決定すべきとする説が多数となったためと言われている[32]。

開始決定が行われたので、同年7月2日から同月6日にかけて受命判事である芹沢政温及び木下哲三郎により下調（判事懲戒法第22条・第23条、通常の裁判における予審に当たるもの[33]。）が行われ[34]、三好、児玉、磯部、待合の芸妓等23名の証人の対質訊問が行われた[35]。三好らに対する訊問の内容は、主に彼らが児島への辞職勧告を行った際、児島が自ら花札を行ったことを自白した顛末についてであった[33]。

その結果、同月12日、懲戒裁判所は、警察によって作成された芸妓らの調書は法律によらない訊問によって成立したものであり、証拠能力を有さないと判断した上で、被告人らが金銭を賭けて博打をしたと認めうる証拠が一つも存在しないとして、判事懲戒法第27条第2項の規定に基づき、口頭弁論を開くことなく被告人全員を免訴とする判決を行った[35]。懲戒裁判は一審制のため、この判決はそのまま確定した[27]。松岡はこの裁判を不法なものとして再度懲戒裁判を開くように原田裁判長に求めたが、聞き入れられなかったという[34]。

…被告等は金銭を賭し博奕を為したりと認むべき証拠一も之れなきを以て、随つて判事懲戒法第一条第二号に適するの非行なきものと判定す、依て同法第二十七条第一項末段に従ひ被告人に対し免訴する者〔ママ?〕也
但、東京地方裁判所検事…の嘱託に依り、警視庁巡査本部に於いて取調べたる…十七名の調書は法律に依らざる訊問に成立たる無効のものなるを以て本件審理の材料に供せず
（…被告らが金銭を賭けて博打を行ったと認めるべき証拠は一つもないので、したがって判事懲戒法第1条第2号に該当する非行はないものと判定する。よって同法第27条第1号末段に従って被告人を免訴する。ただし、東京地方裁判所検事…の嘱託により、警視庁巡査本部において取調べを行った…17名の調書は、法律の規定に基づかない尋問によって成立した無効のものであるから、本件の審理の材料とはしない。） — 明治25年7月12日懲戒裁判所判決[36]、括弧内は引用者による現代語訳。

本事件については、「護法の神様」と呼ばれた児島のスキャンダルであったことから、事件当時から昨今まで様々な評価が存在している。

• 大山卯次郎編『松岡康毅先生伝』1934年。NDLJP:1236265。
• 児島惟謙『大津事件手記』築地書店、1944年。NDLJP:1041929。
• 紀田順一郎『日本のギャンブル : 賭けごとの世界 (桃源選書)』1966年。NDLJP:3036067。
• 小田中聡樹「司法官弄花事件」『日本政治裁判史録 明治・後』、第一法規出版、176-194頁、1969年。NDLJP:2992881。
• 森長英三郎『史談裁判 第3集』日本評論社、1972年。NDLJP:3000953。
• 楠精一郎『明治立憲制と司法官』慶應通信、1989年。ISBN 4-7664-0419-X。
• 前嶋信彦『明治初期刑事法の基礎的研究』1991年。NDLJP:3059335。
• 千葉和郎「起訴便宜主義の課題」『東洋大学比較法研究所』第29号、37-108頁、1992年。NDLJP:2795769。
• 末澤国彦「法制近代化と大審院人事構成」『日本大学大学院法学研究年報』第24号、71-101頁、1994年。NDLJP:2825592。
• 尾西嘉彦「児島惟謙」『法曹』第561号、法曹会、53-59頁、1997年。NDLJP:2805922。
• 末澤国彦「旧刑法における賭博罪の成立について」『日本大学大学院法学研究年報』第28号、165-205頁、1999年。NDLJP:2825596。
• 木々康子「林忠正と磯部四郎」『高岡法学』第17巻第1-2号、高岡法科大学法学会運営委員会、2006年、143-155頁、doi:10.24703/takahogaku.17.1-2_143、ISSN 24335568。
• 七戸克彦「現行民法典を創った人びと（21）査定委員26・27 : 金子堅太郎・磯部四郎、外伝17 : ボワソナード」『法学セミナー』第56巻第1号、日本評論社、2011年、54-56頁、ISSN 04393295、NAID 120003043281、hdl:2324/19673。

• 大津事件
• 判事懲戒法
• 黒川弘務#知人との賭け麻雀報道と検事長辞任 - 現役の検事による賭博事件