大阪ビジネスパーク

大阪ビジネスパーク(おおさかビジネスパーク)は、大阪府大阪市中央区城見にある、超高層ビル群と都市公園で構成された再開発地域。略称はOBP(オービーピー)、古称・別称は弁天島(べんてんじま)。

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城見
大坂城天守から望むOBP
大坂城天守から望むOBP
城見の位置(大阪市内)
城見
城見
城見の位置
城見の位置(大阪府内)
城見
城見
城見 (大阪府)
北緯34度41分32.46秒 東経135度31分54.89秒
日本の旗 日本
都道府県 大阪府
市町村 大阪市
中央区
面積
  合計 0.314704624 km2
人口
2019年(平成31年)3月31日現在)[2]
  合計 0人
  密度 0.0人/km2
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
540-0001[3]
市外局番 06(大阪MA[4]
ナンバープレート なにわ

本項目では大阪ビジネスパーク一帯の町名である城見(しろみ)についても述べる。現行行政地名は城見一丁目および城見二丁目。2019年3月31日現在の人口および世帯数はなし[2]

地理

新鴫野橋から望む

大坂城の北東に位置し、寝屋川第二寝屋川大阪環状線に挟まれた約26haの城見地区を指す。大阪城公園に隣接した地区を経済、商業の一大拠点にしようと、大阪市と大阪府に本社を置く大手企業などの取り組みにより共同で建設された。なお、城東区都島区との境界に近く、中央区の他の地区とは大阪城公園で隔てられた位置にある。

パナソニックの不動産関連会社だったMID都市開発(旧:松下興産、現:関電不動産開発)が運営するTWIN21IMP(インターナショナル・マーケット・プレース)をはじめ、読売テレビ住友生命(社屋のエントランスにクラシックコンサート専用のいずみホールがある)、KDDI東京海上日動火災富士通日本電気オプテージ鹿島建設などが社屋を設けている。

また、TWIN21はパナソニックの関連会社が主に入居する「パナソニックタワー」(旧名:ナショナルタワー)と、商業施設や一部のパナソニック関連会社、その他企業、外国の領事館が多く入居する「MIDタワー」の2棟が並んでおり、1階から4階のアトリウム部分(2階はJR西日本京阪電車京橋駅ペデストリアンデッキで直結)でこの2つのビルを直結している。

1996年には最寄り駅として大阪ビジネスパーク駅Osaka Metro長堀鶴見緑地線)が完成し、交通アクセスの更なる充実を果たした。

河川

歴史

赤色着色部が造兵廠敷地

元々この地は、旧大和川平野川、猫間川などの河川が合流する中州で、水運の要所であった。また、大坂城の北東すぐの場所に位置することから、石山合戦大坂の陣の古戦場でもある。元は東成郡鴫野村の一部で、大坂夏の陣で自害した淀殿を葬ったとされる弁天祠があったことから、「弁天島」と呼ばれた。江戸時代には大坂城周辺の武家屋敷地の一画を占めた。

明治に入り武家屋敷が破却され、1869年に再び鴫野村の一部となった弁天島は兵部省大坂鎮台、後の第4師団)の所管となった。1879年に大坂城京橋口から青屋口にかけて大日本帝国陸軍大阪砲兵工廠が建てられ、明治末年までに玉造口や弁天島にも拡張された。1939年には城東線(大阪環状線)東側の城東練兵場跡地にまで拡張され、1940年に大阪陸軍造兵廠に改称。東洋一の規模を誇ったが、1945年8月14日のアメリカ軍による爆撃(第8回大阪大空襲)で造兵廠は80%以上の施設が破壊され、敗戦後は連合軍総司令部に接収された。

1952年、講和条約発効により接収が解除されたが、不発弾が多く危険という理由で1960年代中頃まで更地のままだった。その後更地は大阪市に返還され、再開発計画により高層ビルを建設し、新たな街づくりを進めることを計画。そして、大阪ビジネスパークは誕生した。

この間、東区弁天町という町名になったが、港区弁天町駅が開業し、弁天町は同駅周辺の広域地名として定着した。また、弁天町の町名にも定着の差があり(港区側は1927年から、東区側は1952年から)、東区弁天町は1979年に城見へ改称された。しかし、現在も「弁天橋」や「弁天抽水所」などに弁天の名が残っている。なお、弁天橋は1976年に玉造筋の延長に伴って現在地へ架け替えられた。元の架橋地点には1983年に大阪城新橋が架けられている。

行政区域の変遷

主な施設

周辺の施設

交通

鉄道

大阪ビジネスパーク駅

道路

ギャラリー

その他

日本郵便

関連項目

脚注

  1. 大阪府大阪市中央区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月4日閲覧。
  2. 住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
  3. 城見の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
  4. 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. 郵便番号簿 2018年度版 (PDF). 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。

外部リンク

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