宮田多津夫

宮田 多津夫(みやた たつお、1958年 - )は、日本建築家。NEXT/m(ネクスト・エム、MHS総合研究所)代表取締役。[1]

略歴

1958年東京都生まれ。1981年早稲田大学理工学部建築学科を卒業後、松田平田設計入社、同取締役を経て、同グループ会社のNEXT/m代表取締役。

日本建築家協会(JIA)会員および関東甲信越支部港地域会(代表)、日本建築学会(AIJ)正会員。

過去に、日本建築学会代議員、日本建築学会関東支部常議員などを歴任。[2][3][4]

主な受賞歴

主な建築作品

その他の建築作品

12ヵ月ビル(1984年)[23]、 損保ジャパン山梨総合研修センター(旧安田火災100周年記念研修センター)(1988年)[24]、 みずほ銀行多摩情報センター、 世田谷区立総合運動場温水プール(1995年)[25]、 りそな銀行総合システムセンター(1996年)、 pril桐生競艇場スタンド(2005年)、 埼玉りそな銀行 さいたま研修センター(2010年)[26]、 文京総合体育館(2013年)日本中央競馬会 札幌競馬場(2014年)、 世田谷区用賀中学校、 板橋区立赤塚新町小学校、 港南ビル、 和光市立下新倉小学校(2016年)[27]、 ザ・クレセント アームズ 三番町(2018年)[28]、 新潟県立武道館(謙信公武道館)(2019年)[4]、 板橋区立中央図書館(2021年)、 日野市立南平体育館(2022年)

など

主な著書

  • 2010年 『しあわせな建築 松田平田設計本社ビル--ストック社会における100年建築へのチャレンジ(第18回BELCA賞 ベストリフォーム部門受賞)』がBELCA news 125号の 58~63ページに掲載[29]
  • 板橋区新しい学校づくり研究会(宮田多津夫ほか) 『新しい学校づくり、はじめました。』flick studio、2014年、5,144頁,裏表紙。
  • 板橋区・板橋区教育委員会 監修・著(宮田多津夫ほか 協力) 『板橋教育改革 新しい学校はこうしてつくる』flick studio、2017年、187頁,裏表紙。
  • TMIBを愛する会(宮田多津夫ほか)『えっ! ホントに壊す! ?東京海上ビルディング』建築ジャーナル、2022年、166頁。

出典

  1. 『日刊建設工業新聞 2021年1月17日』日刊建設工業新聞社、2021年、3面。
  2. 第16期 日本建築学会代議員 一覧
  3. 第17期 日本建築学会代議員 一覧
  4. 『近代建築 2019年12月号』近代建築社、2019年、222頁。
  5. BCS賞 第34回受賞作品(1993年)
  6. 2002年 日本建築学会奨励賞
  7. BCS賞 第44回受賞作品(2003年)
  8. IOC/IAKS, AWARD 2003, Cologne:IAKS, 2004, p.84-87
  9. BCS賞 第50回受賞作品(2009年)
  10. 第18回 BELCA賞 ベストリフォーム部門表彰物件
  11. JIA環境建築賞 第10回(2009年度)受賞作品一覧 一般建築部門 最優秀賞
  12. 新建築 1992年4月号』新建築社、1992年。
  13. 新建築 2000年12月号』新建築社、2000年、108,222頁。
  14. 建築雑誌増刊 作品選集 2002』日本建築学会、2002年、40頁。
  15. 新建築 2009年2月号』新建築社、2009年、48,53,187頁。
  16. 『JA 73』新建築社、2009年、121頁。
  17. 2007年度 日本建築家協会優秀建築選 200選 一覧
  18. 2008年度 日本建築家協会優秀建築選 200選 一覧
  19. 『新しい学校づくり、はじめました。』flick studio、2014年、41,43,136頁。
  20. 『板橋教育改革 新しい学校はこうしてつくる』flick studio、2017年、187頁。
  21. 朝日新聞 2019年9月20日 朝刊 首都圏 埼玉』朝日新聞社、2019年、25面。
  22. 『建設通信新聞 2019年9月10日』日刊建設通信新聞社、2019年、6面。
  23. 『商店建築 1985年2月号』商店建築社、1985年、81頁。
  24. 新建築 1989年2月号』新建築社、1989年、338頁。
  25. 建築雑誌増刊 作品選集 1999』日本建築学会、1999年、90頁。
  26. 新建築 2012年4月別冊』新建築社、2012年、92頁。
  27. 『近代建築 2016年8月号』近代建築社、2016年、95頁。
  28. 『近代建築 2019年3月号』近代建築社、2019年、93頁。
  29. 国会図書館リサーチ 公式ホームページ

外部リンク

This article is issued from Wikipedia. The text is licensed under Creative Commons - Attribution - Sharealike. Additional terms may apply for the media files.