小袖屋

小袖屋（こそでや）は、山形県酒田市にあった呉服店・百貨店である。

株式会社 小袖屋[1][2]
本社所在地 日本の旗 日本
山形県酒田市上仲町73[2][3]
↓
山形県酒田市中町2-4-13[4]
設立 1951年（昭和26年）4月1日[3]
業種 小売業
事業内容 百貨店
代表者 鈴木栄太郎（社長）[2]
↓
鈴木栄一[注 1]（社長）[6]
資本金 100万円[2]
↓
260万円[2]
↓
410万円[2]
↓
1600万円[2]
売上高 約2億円[2]
従業員数 106[2]
↓
120[7]
決算期 3月[8]
小袖屋
店舗概要
開業日 1969年（昭和44年）[9]
閉業日 1971年（昭和46年）8月30日[10]
商業施設面積 4,454 m²[11]
後身 大沼酒田中央店[12]
最寄駅 酒田駅

歴史・概要

1882年（明治15年）に鈴木傳太郞が創業したのが始まりである[2]。

1943年（昭和18年）に企業整理により廃業となったが、1949年（昭和24年）に再開した[13]。

1951年（昭和26年）4月に資本金100万円で「株式会社 小袖屋」を設立して法人化した[2]。

当店は、3層式のショーウィンドウを設置した店舗で、中2階やマネキンも効果的に配することで、地方の呉服店では困難とされた2階への買い物客の誘導に成功し、新たな呉服店の店舗形態とされた[14]。

1957年（昭和32年）4月24日に小袖屋労働組合が結成された[15]。

1963年（昭和38年）5月に鶴岡支店を開設し[8]、同年12月に資本金150万円で「小袖屋外販株式会社」を設立して寝具・雑貨・家具部門を分離独立させた[5]。

1969年（昭和44年）に百貨店を開業したが[9]、1971年（昭和46年）8月30日に約11億円の負債をかかえて倒産した[10]。

約5500人の友の会会員の会費約6500万円も負債に含まれていたが、この友の会も含めて大沼が引き受ける形で、友の会の会費の焦げ付きが回避されることになった[16]。

同年11月20日に大沼酒田中央店が当店跡に開店した[12]。


年表
  • 1882年（明治15年） - 鈴木傳太郞が創業[2]。
  • 1943年（昭和18年） - 企業整理により廃業[13]。
  • 1949年（昭和24年） - 営業を再開[13]。
  • 1951年（昭和26年）4月 - 資本金100万円で「株式会社 小袖屋」を設立して法人化[2]。
  • 1953年（昭和28年）8月 - 資本金を260万円に増資[2]。
  • 1955年（昭和30年）5月 - 資本金を410万円に増資[2]。
  • 1957年（昭和32年）4月24日 - 小袖屋労働組合結成[15]。
  • 1959年（昭和34年）6月 - 鉄筋コンクリート造4階建て727m2の店舗が完成[2]。資本金を1600万円に増資[2]。
  • 1963年（昭和38年）
    • 5月 - 鶴岡支店を開設[8]。
    • 12月 - 資本金150万円で「小袖屋外販株式会社」を設立して寝具・雑貨・家具部門を分離独立[5]。
  • 1969年（昭和44年） - 百貨店を開業[9]。
  • 1971年（昭和46年）

かつて存在した店舗
売場面積43m2[8] → 369m2[17]
売場面積427m2[11]

関連項目

脚注

注釈
  1. 小袖屋外販社長や酒田天然ガス取締役も務めた[5]。

出典
  1. 『日本纖維商社銘鑑 昭和34年版』 東京信用交換所、1959年3月10日。pp579
  2. 『日本繊維商社銘鑑 昭和36年版』 東京信用交換所、1961年9月15日。pp747
  3. 『山形県年鑑 1959年版』 山形新聞社、1958年12月1日。pp396
  4. 『山形県年鑑 1970年版』 山形新聞社、1969年12月26日。pp178
  5. 『全国繊維企業要覧 昭和43年版』 東京信用交換所、1967年9月15日。pp708
  6. 『山形県年鑑 1970年版』 山形新聞社、1969年12月26日。pp295
  7. 『山形県年鑑 1964年版』 山形新聞社、1964年6月30日。pp364
  8. 『日本繊維商社銘鑑 昭和39年版 上巻』 信用交換所大阪本社、1965年2月20日。pp926-927
  9. 中野尊正 谷本三郎 中林一樹 松田磐余 『震災時おける都市の構造と機能の急変に関する研究方法の体系化 酒田における火災を例として』 総合都市研究 創刊号 (東京都立大学都市研究所) (1977年11月)。pp16
  10. 『荘内大観 1973』 荘内日報社、1972年10月25日。pp19
  11. “資料(昭和44年百貨店業の申請処理状況)”. 日本百貨店協会通報 781号 (日本百貨店協会) (1970年1月20日).pp6
  12. 『荘内大観 1973』 荘内日報社、1972年10月25日。pp22
  13. 『大衆人事録 第19版 東日本篇』 帝国秘密探偵社、1957年4月1日。pp278
  14. 川喜田煉七郎 『新しい店舗の作り方』 大泉書店、1954年2月15日。pp107-108
  15. 『資料労働運動史 資料 昭和32年』 労務行政研究所、1958年12月20日。pp1451
  16. 『山形県年鑑 昭和48年版』 山形新聞社、1972年12月18日。pp152
  17. 『日本セルフ・サービス年鑑 1966年版』 日本セルフ・サービス協会、1965年11月10日。pp452
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