山澤逸平

山澤 逸平(やまざわ いっぺい、1937年3月1日 - 2018年11月16日[1]は、日本経済学者一橋大学名誉教授。

山澤 逸平
生誕 (1937-03-01) 1937年3月1日
死没 (2018-11-16) 2018年11月16日(81歳没)
母校 東京都立日比谷高等学校
一橋大学大学院経済学研究科
博士課程
指導教員
小島清
他の指導教員 山田勇
磯野修
他の指導学生 奥田英信
竹中平蔵
中村洋
浜矩子
江上美芽
中北徹
受賞 日経・経済図書文化賞
外務大臣表彰
正四位瑞宝中綬章

人物

東京府東京市芝区生まれ。一橋大学経済学部や大学院・経済学研究科教授、早稲田大学大学院アジア太平洋研究科教授、国際大学学長、朝日新聞社外委員、APEC賢人会議日本代表等を歴任。日経・経済図書文化賞受賞、外務大臣表彰受賞、瑞宝中綬章受章[2][3]

奥田英信(一橋大学名誉教授)[4]竹中平蔵慶應義塾大学名誉教授、経済財政担当大臣総務大臣)、中村洋(慶應義塾大学教授)、浜矩子同志社大学名誉教授)、江上美芽ユタ大学併任教授)、中北徹東洋大学名誉教授)などは山澤ゼミナール出身[5]

公益財団法人日本国際フォーラム参与[6]、政策委員[7]。2014年、瑞宝中綬章受章。2018年11月16日死去。叙正四位[8]

学歴

職歴

著書

単著

  • 『日本の経済発展と国際分業』(東洋経済新報社, 1984年)
  • 『国際経済学』(東洋経済新報社, 1986年/第2版, 1993年/第3版, 1998年)
  • 『アジア太平洋経済入門』(東洋経済新報社, 2001年)
  • APEC : new agenda in its third decade, (Institute of Southeast Asian Studies, 2012)

共著

  • 山本有造)『長期経済統計 : 推計と分析(14)貿易と国際収支』(東洋経済新報社, 1979年)

編著

  • 『APECの新展開――大阪会議に向けて』(アジア経済研究所, 1995年)
  • Asia Pacific Economic Cooperation (APEC): Challenges and Tasks for the Twenty-first Century, (Routledge, 2000).
  • 『UNCTADの新発展戦略』(アジア経済研究所, 2001年)

共編著

  • (池間誠)『資源貿易の経済学』(文真堂, 1981年)
  • (田中拓男)『貿易日本の活路――市場開放と企業戦略』(有斐閣, 1984年)
  • (野原昂)『アジア太平洋諸国の貿易と産業調整』(アジア経済研究所, 1985年)
  • (豊田俊雄)『発展途上国――成功と挫折』(洋販出版, 1985年)
  • (平田章)『発展途上国の工業化と輸出促進政策』(アジア経済研究所, 1987年)
  • The Economic Development of Japan and Korea: A Parallel with Lessons, co-edited with Chung H. Lee, (Praeger, 1990).
  • (平田章)『先進諸国の対発展途上国貿易政策』(アジア経済出版所, 1990年)
  • (平田章)『先進諸国の産業調整と発展途上国』(アジア経済研究所, 1991年)
  • (平田章)『日本・アメリカ・ヨーロッパの開発協力政策』(アジア経済研究所, 1992年)
  • Trade Policies Towards Developing Countries, co-edited with Akira Hirata, (St. Martin's Press, 1993).
  • (三和総合研究所)『アジア太平洋2000年のビジョン』(東洋経済新報社, 1993年)
  • (鈴木敏郎・安延申)『APEC入門――開かれた地域協力を目指して』(東洋経済新報社, 1995年)
  • (今井健一)『中国のWTO加盟――グローバル・エコノミーとの共生を目指して』(アジア経済研究所, 2001年)
  • (天川直子)『21世紀の開発戦略――グローバリゼーション下の発展途上国の経験と展望』(アジア経済研究所, 2002年)
  • (平塚大祐)『日・ASEANの経済連携と競争力』(アジア経済研究所, 2003年)
  • (馬田啓一・国際貿易投資研究会)『通商政策の潮流と日本:FTA戦略とTPP』(勁草書房, 2012年)
  • (馬田啓一・国際貿易投資研究会)『アジア太平洋の新通商秩序:TPPと東アジアの経済連携』(勁草書房, 2013年)

訳書

脚注

  1. Professor Emeritus Ippei Yamazawa, former IUJ President, passed away”. 2018年11月29日閲覧。
  2. 「春の叙勲 中綬章以上と在外邦人、外国人叙勲の受章者一覧」『読売新聞』2014年4月29日朝刊
  3. 平成26年春の叙勲 瑞宝中綬章受章者”. 内閣府. p. 21 (2014年4月29日). 2015年4月12日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年3月17日閲覧。
  4. 「昭和56年 学位授与・単位修得論文一」一橋研究
  5. 「昭和61年度 博士課程単位修得論文・修士論文一覧」
  6. 評議員、役員等”. 日本国際フォーラム. 2014年2月25日閲覧。
  7. 委員”. 日本国際フォーラム. 2014年2月25日閲覧。
  8. 『官報』7416号、平成30年12月25日


先代
山田勝久
アジア経済研究所所長
1998年 - 2003年
次代
藤田昌久
This article is issued from Wikipedia. The text is licensed under Creative Commons - Attribution - Sharealike. Additional terms may apply for the media files.