日本ピストンリング

日本ピストンリング株式会社（にほんピストンリング[2]、英: Nippon Piston Ring Co., Ltd.）は、自動車用および船舶用ピストンリングなどを製造・販売するメーカーである。

リケンNPR > 日本ピストンリング
日本ピストンリング株式会社
Nippon Piston Ring Co., Ltd.
種類 株式会社
機関設計 監査等委員会設置会社
市場情報
東証プライム 6461
1949年5月16日 - 2023年9月28日
略称 NPR、日ピス
本社所在地 日本の旗 日本
〒338-8503
埼玉県さいたま市中央区本町東5-12-10
北緯35度53分24.1秒 東経139度37分6.7秒
設立 1934年12月20日
業種 機械
法人番号 8030001006457
事業内容 自動車関連製品、舶用・その他の製品の製造・販売
代表者
資本金
  • 98億3900万円
（2023年3月31日現在）[1]
発行済株式総数
  • 837万4157株
（2023年3月31日現在）[1]
売上高
  • 連結: 585億2400万円
  • 単独: 349億4500万円
（2023年3月期）[1]
営業利益
  • 連結: 23億8500万円
  • 単独: 2億8300万円
（2023年3月期）[1]
経常利益
  • 連結: 27億5500万円
  • 単独: 18億7000万円
（2023年3月期）[1]
純利益
  • 連結: 18億9500万円
  • 単独: 16億8900万円
（2023年3月期）[1]
純資産
  • 連結: 381億1700万円
  • 単独: 322億8000万円
（2023年3月31日現在）[1]
総資産
  • 連結: 688億4300万円
  • 単独: 561億2000万円
（2023年3月31日現在）[1]
従業員数
  • 連結: 3,036人
  • 単独: 586人
（2023年3月31日現在）[1]
決算期 3月31日
主要株主 リケンNPR 100%
外部リンク https://www.npr.co.jp/

本社は埼玉県さいたま市中央区に所在する。

日本国内において業界第3位のシェアを有しており、トヨタ自動車系列への販売に強みを持っていた。しかしながら2020年代に入ると電気自動車へのシフトが鮮明になり、主力製品であるピストンリングの需要自体が消滅する危機に立たされた[3]。 新たな収益源の育成が急務となる中で、2022年7月27日、業界第2位のライバルであるリケンとの間で経営統合をすることを発表している[4]。

沿革
  • 1931年 - 日本ピストンリング製作所を創業。
  • 1934年 - 日本ピストンリング株式会社を設立。川口工場を設立。
  • 1949年 - 東京証券取引所に上場。
  • 1980年 - 100%出資の販売会社(株)日本リングサービスを設立。
  • 1982年 - (株)日ピス福島製造所、(株)日ピス川口製造所、(株)日ピス物流センターを設立。
  • 1983年 - (株)日ピス今西製造所を設立。
  • 1990年 - (株)日ピス岩手を設立。後に(株)日ピス岩手 千厩工場に変更。
  • 2002年 - (株)日ピス岩手 一関工場を開設。
  • 2004年 - (株)日ピス今西製作所を100%出資子会社化。社名を(株)日ピス島根に変更。
  • 2011年 - (株)日ピス島根の全保有株式を日東工業株式会社譲渡[5]。
  • 2012年 - (株)日ピス川口製造所及び(株)日ピス物流センターを吸収合併。
  • 2014年 - 住友金属鉱山(株)より金属粉末射出成形品事業を譲受。石福金属興業(株)より歯科インプラント事業を譲受。
  • 2023年 - 持株会社リケンNPRが設立。

所在地

関連項目

脚注
  1. 日本ピストンリング株式会社『第127期（2022年4月1日 - 2023年3月31日）有価証券報告書』（レポート）2023年6月23日。
  2. “日本ピストンリング株式会社の情報”. 国税庁法人番号公表サイト. 2023年11月8日閲覧。
  3. “リケンと日本ピストンリングが経営統合へ EVシフトでエンジン部品メーカーの危機感あらわ”. 日刊ゲンダイ (2022年8月4日). 2022年8月4日閲覧。
  4. “エンジン技術は消えるのか、“新天地”求めリケン・日ピスらが模索”. 日経X-TECH (2022年8月5日). 2022年8月5日閲覧。
  5. 連結子会社の異動（株式譲渡）に関するお知らせ

外部リンク
This article is issued from Wikipedia. The text is licensed under Creative Commons - Attribution - Sharealike. Additional terms may apply for the media files.