日本地理学会

東京帝国大学理学部地理学科の卒業生らにより1923年に設立された地理同好会の中で、雑誌発行の是非について議論が行われていたが、1924年創刊の『地球』の影響を受けて、雑誌を刊行するために学会を設立することになった[4]。1925年に日本地理学会が設立され、1925年3月1日に『地理学評論』創刊号が刊行された[4]。学会名は、アメリカ地理学会（Association of American Geographers）を模して日本地理学会（Association of Japanese Geographers）、学会誌はGeographical Reviewを模して『地理学評論』（Geographical Review of Japan）となった[4]。設立当時の会員数は49名だった[5]。学会事務所は東京大学理学部地理学教室に設置された[6]。

設立当初は権威主義な会員資格を設定しており[注釈 1]、東京大学地理学教室の同窓会の側面をもっていた[8]。一方、1932年に東京文理科大学地理学教室の一期卒業生、1933年に大学卒以外の地理学者、1935年に京都帝国大学文学部史学科地理学教室出身者が入会し、1936年時点で会員数は203名に達した[8]。

1950年の会則改正により入会資格の制限が形式化したこと、新制大学および新制高校・中学教員数の増大に伴い、1955年には会員数が1,310名となり、5年前から倍増した[9]。

1971年に事務所を東京大学理学部地理学教室から学会センタービルに移転した[10]。

2005年に社団法人として法人化した[11]。2008年より制度移行措置により特例社団法人[12]、
2012年より公益社団法人となった[13]。

• 正会員：年会費12000円。機関誌の定期購読・本会施設の利用等が出来る。また、役員の選挙権・被選挙権を持つ。
• 学生会員：年会費7000円。大学の学部生・大学院修士課程・博士課程の者、もしくはこの規定に準ずる者。
• 賛助会員：事業を援助する個人、もしくは法人。
• 名誉会員：地理学の発展に関して、特に貢献し、功績がある者。総会の議決によって推薦された者。

春と秋、年に2回開かれる大会。シンポジウム・一般研究発表・巡検等が行われる[14]。

機関誌は、地理学評論とE-journal GEOの二種類を発行している。地理学評論は、2002年の第75巻より、英文誌のGeographical Review of Japanと統合された[23]。第二機関誌のE-journal GEOは、年に2回刊行。目的は、地理学（者）が社会に情報を発信し、社会に貢献すること。掲載論文は、地理学の知識を活かした問題提起等が中心である。

• 柴田陽一「百年前の日本の地理学(5)最終回」『地理』第67巻第12号、古今書院、2022年、54-63頁。
• 竹内啓一、浮田典良、西川治、中村和郎、成田孝三、海津正倫、森川洋、田村俊和 ほか「II 戦後復興と地理学の展開」『地理学評論』第73巻第4号、2000年、248-287頁、doi:10.4157/grj1984a.73.4_248。
• 中川浩一、竹内啓一、岩田一彦、立岡裕士、久武哲也、源昌久「I 地理学の制度化と日本地理学会の創設」『地理学評論』第73巻第4号、2000年、225-247頁、doi:10.4157/grj1984a.73.4_225。
• 野間晴雄、香川貴志、土平博、山田周二、河角龍典、小原丈明『ジオ・パルNEO 地理学・地域調査便利帖』（第2版）海青社、2017年。ISBN 978-4-86099-315-3。

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