村瀬玄

村瀬 玄(むらせ げん、1881年明治14年)7月12日 - 1963年昭和38年)5月6日)は、日本の会計学者。元東京商科大学(現・一橋大学)附属商学専門部教授。日本会計学会発起人。

人物・経歴

愛知県出身[1]。1899年愛知県名古屋商業学校(現・名古屋市立名古屋商業高等学校)卒業、同校嘱託教員[2]。1903年東京高等商業学校(現・一橋大学)附属商業教員養成所卒業[3]。1923年ペンシルベニア大学ウォートン・スクール卒業、MBA(経営学修士[4][5]

熊本県立商業学校(現・熊本県立熊本商業高等学校)教諭時代の教え子に、のちに同僚になる堀潮がいた[6][7]。小倉市立小倉商業学校(現・福岡県立小倉商業高等学校校長を経て[1]小樽高等商業学校(現・小樽商科大学)教授在任中[8]、1921年から1924年までイギリスアメリカ合衆国ドイツ帝国に留学[1]。1925年勲六等瑞宝章受章[9]

1926年東京商科大学(現・一橋大学)附属商学専門部教授兼同大学事務官[10][1]。1932年日本会計学会発起人[11]。1933年東京商科大学附属商業教員養成所主事事務取扱[12]。1936年叙従四位[13]。1941年紀元二千六百年祝典記念章受章[14]。1943年叙正四位[15]

英語に堪能で、連合国軍占領下の日本において連合国軍最高司令官総司令部(GHQ)に対し日本の企業会計説明を行ったり、依頼を受けGHQに企業会計原則の英訳を行うなどした[16]

1948年会計士管理委員会委員[17]。1949年公認会計士審査会委員[18]。1950年企業会計基準審議会委員[19]。1952年企業会計審議会委員[20]。1953年公認会計士審査会(第2次)試験委員[21]

千葉商科大学教授[22]、大妻女子専門学校(現・大妻女子大学)教授、成城大学教授[23]、企業会計制度対策調査会委員、安田保善社嘱託早稲田大学講師、津田スクール・オブ・ビジネス講師などを歴任し[24]日本大学教授在任中の1963年に死去した[25]

著書

  • 『最新商業簿記』(竹内正太郎と共著)実業之日本社 1903年
  • 『工業会計の常識』千倉書房 1931年
  • 『損益計算論』森山書店 1932年
  • 『会計学提要 第1分冊』敬文堂書店 1938年
  • 『会計学提要 第2分冊』敬文堂書店 1938年
  • 『工業会計の常識 新訂』千倉書房 1939年
  • 『新商業簿記 改稿』松邑三松堂 1939年
  • 『會計學提要 再版』敬文堂書店 1940年
  • 『工業会計入門』千倉書房 1943年
  • 『英文簿記提要』新思潮社 1948年
  • 『実践英文簿記』新思潮社 1949年
  • 『新らしい銀行簿記』中央経済社 1953年
  • 『英文簿記用語解説』中央経済社 1953年
  • 『簿記論』財務経理協会 1956年
  • 『工業簿記』財務経理協会 1956年
  • 『英文簿記用語解説 新訂』中央経済社 1958年
  • 『英和和英会計用語辞典』(中島省吾と共著)中央経済社 1960年
  • 『簿記論 新訂版』税務経理協会 1962年
  • 『英文簿記提要 改訂版』(若月正義校訂)新思潮社 1978年

脚注

  1. 人事興信録 第12版下
  2. 簿記論 新訂版 図書 村瀬玄 著 税務経理協会, 1962
  3. 官報 1903年07月14日
  4. 東京商科大学一覧 昭和2年度
  5. 簿記論 新訂版 図書 村瀬玄 著 税務経理協会, 1962
  6. 「熊本商科大学の昇格と阿久津文庫」産業経営研究 = Studies of economics and business (31):2012.3
  7. 官報 1915年07月07日
  8. 官報 1924年04月18日
  9. 報 1925年04月30日
  10. 官報 1926年04月23日
  11. 友岡賛「会計学の発展と財務諸表準則の意義 : 日本会計通史・序説(4)」三田商学研究
  12. 一橋大学一覧学術情報リポジトリ
  13. 官報 1936年10月26日
  14. 官報 1941年10月23日
  15. 官報 1943年04月19日
  16. 番場嘉一郎「一橋会計学の系譜   一橋大学名誉教授  番場 嘉一郎」如水会
  17. 官報昭和23年本紙第6514号 239頁
  18. 官報昭和24年本紙第6763号 341頁
  19. 官報 1950年10月03日
  20. 官報昭和27年本紙第7710号 336頁
  21. 官報昭和28年本紙第7929号 225頁
  22. 簿記論 新訂版 図書 村瀬玄 著 税務経理協会, 1962
  23. 英文簿記用語解説 新訂 図書 村瀬玄 著 中央経済社, 1958
  24. 英文簿記提要 改訂版 図書
  25. 租税研究 (5)(157) 雑誌 日本租税研究協會 (日本租税研究協会, 1963-05)
先代
星野太郎
東京商科大学商業教員養成所主事事務取扱
1933年 - 1934年
次代
藤本幸太郎
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