海水浴適地

始めに、海水浴場についてであるが、例えば新潟県による定義によれば、「一定の管理の下に一定の期間、公衆の水浴・遊泳の目的に供される特定の海面および土地の区域であり、市町村長がこの対策を推進することとした区域」を言う[1]。 あるいは、沖縄県による定義では、「特定の海域において遊泳する者の利便に供するための施設および遊泳者に係る水難事故の防止のための設備を設けること等により、通常公衆が遊泳のために利用することのできるものとして環境を整備した場合における当該特定の海域およびこれに接続する海浜」を言う[2]。

これに対して、海水浴適地とは、おおよそ、当局によって「水浴・遊泳に適している」と認定された水域と水辺（海であれば海岸）のことを指す。休憩所または更衣所、および、洗面所（シャワー室を含む）、並びに、監視および救護の体制などが十分に整っていることを条件とする「海水浴場」の定義[3] から何らかの点で外れているものを、現代の日本では「海水浴適地」と呼ぶことが多い。つまり、理屈としては、海水浴場は海水浴適地の一種であるが、「海水浴場」として開場するには何かが不足している海水浴適地を「海水浴適地」と呼ぶことが実際には多いということである。 例えば、水道、トイレ、簡易シャワーなどを完備していたとしても、監視・救護体制が十分に整っていない遊泳可能区域などは、その地域の公共機関や団体によって「海水浴場に適わない」と判断されて海水浴場として開場されないことがある。ただし、基準は曖昧で、北海道の奥尻島にある東風泊海岸（やませどまりかいがん）など、「東風泊海水浴場（適地）」（奥尻島観光協会[4]と北海道[5]による）、 「東風泊海岸海水浴場適地」（奥尻島観光協会[6]、および、複数の著名な観光ウェブサイトによる[7]）、「東風泊海水浴適地」（複数の著名な観光ウェブサイトによる）と、様々に表記されてはっきりしない。

「海水浴場」ではない遊泳可能の水辺には海水浴場で提供されるような安全対策があるとは限らないため、当局がそのことを告知している場合もある。

なお、海水浴という習慣の日本における黎明期について語られる際にも「海水浴適地」という語は頻繁に現れるが、ここでのそれは、文字どおり、海水浴場を新設するにふさわしい海岸を探す過程で見出された「適地」を指しているのであり、「栽培適地」や「工場適地」「マンション適地」「空港適地」「風力発電適地」などといった語と同じ一般的用法でしかない。

現在の日本で、但し書きや半ば正式名称のような形で「海水浴適地」と記される、主だった場所を列記する。なお、海水浴適地の多くは海水浴場のように積極的に観光PRをしているわけではないので、全国規模で網羅することは難しい。また、新たに整備されることにより、海水浴場として開場されることは常にあり得る。しかし逆に海水浴場であったものが海水浴適地に変わることはほぼ皆無で、遊泳に適さない環境になった、管理・運営者が不在となったなどを事由として閉鎖されるか、水域そのものが消えて無くなる。

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