海軍望楼

その所在地名が冠称され、所管鎮守府または当該要港部に属した。

当初は望楼長と望楼手は海軍軍属の文官であったが、1913年（大正2年）以降、望楼には下士官兵が置かれ、必要に応じて海軍望楼長として兵科士官、特務士官あるいは准士官が配され、戦時、事変などでは臨時海軍軍属が置かれることになった。

第1次世界大戦後の行政整理のため、1923年（大正12年）10月19日の鹿児島県佐多望楼の撤廃を最後として、すべて廃止された。

• 国立公文書館所蔵「御署名原本・明治二十七年・勅令第七十七号・海軍望楼条例」（御01729100、アジア歴史資料センターRef.A03020176700）
• 国立公文書館所蔵「望楼長望楼手任用令廃止ノ件」（枢Ｃ00015100、アジア歴史資料センターRef.A03033362300）
• 「海軍望楼」『海軍制度沿革 巻3』海軍大臣官房、1939年、pp.696-707.
• 田丸直吉『日本海軍エレクトロニクス秘史 <兵どもの夢の跡>』原書房、1979年。前編「海軍無線電信の濫觴（明治年間）」、特に、第一章「海軍望楼の事」。
• 原剛『明治期国土防衛史』錦正社、2002年。ISBN 4-7646-0314-4。第四章「対露軍備充実期の国土防衛」四「沿岸監視態勢の整備」(一)「海軍の望楼」、(二)「陸軍の海岸監視哨」。

• 防備衛所
• 海軍信号
• 沿岸要塞

• 大岬旧海軍望楼（北海道文化資源データベース）