福谷正信

福谷 正信(ふくたに まさのぶ、1948年 - )は、日本経営学者立命館アジア太平洋大学国際経営学部教授。専門は人的資源管理労使関係経営組織。修士(商学・産業関係論)[1]

人物

調査研究テーマは、研究開発戦略と人材マネジメント、ダイバーシティ問題と人事政策、アジア地域の中核人材問題、サービス・イノベーションと人材問題、戦略的人事管理課題、国際人事問題など多岐にわたる。立命館アジア太平洋大学(APU:Ritsumeikan Asia Pacific University)での担当講義は人的資源管理論、労使関係論、国際人的資源管理論[2]。 研究領域は経営戦略転換にともなう、人事政策や制度の設計、さらには運用管理のあり方に関する研究、経営活動における組織行動のあり方に関する研究、産業社会の変貌にともなう労使関係の変貌に関する研究、人材開発とキャリア形成に関する研究と答えている[3]

2014年4月1日、APU名誉教授称号を授与され[4]、全人格的なものにおよぶ教育により、卒業生とは師弟の枠を超えた関係を続けていると評されている。APU名誉教授称号は教育・研究上またはAPUに対して特に功績顕著であった教員に授与されると、立命館アジア太平洋大学名誉教授規定に定められている。なお大学は在職中である[1]

2005年6月3日、日本学術会議講堂で開催された、第21回FMES・研連シンポジウムにおいて、「サムスンの技術者育成と技術開発戦略」のテーマで講演を行った[5]

2006年10月6日、日本ベンチャー学会のイノベーション研究部会シンポジウムでパネリストの一人を務めた[6]

2005年12月17日、大分県佐伯市主催の市民講座で、「めざそう生涯現役・加齢と能力開発」のタイトルで講師を務めた[7]
2016年12月3日、食ビジネス・イノベーションリーダー養成講座で「戦略人事とイノベーターの輩出」のテーマで講義を行った[8]

学生にオススメの本はウェーバーの『プロテスタンティズムの倫理と資本主義の精神』[9]とする[10]

別府市中心市街地活性化協議会の会長を務める[11]
2015年10月14日、別府市協働のまちづくり推進委員会の委員長に選出される[12][13]

趣味は魚釣り[10]

略歴

著書

  • 『こういう組織が技術者を活かす』 日本実業出版社,1991年(共著)
  • 『R&D人材マネジメント』 泉文堂,2001年
  • 『グローバル化時代の賃金制度』 社会経済生産性本部,2002年(共編著)
  • 『21世紀の評価制度 -評価・処遇システムの新展開-』 社会経済生産性本部生産性労働情報センター,2004年(共著)
  • 『研究開発技術者の人事管理』 中央経済社,2007年
  • 『アジア企業の人材開発』 学文社,2008年

所属学会

その他役職

  • 日本労務学会 常任理事・九州部会長(2013年7月 - 2015年8月)
  • 研究・イノベーション学会 評議員 九州・中国支部参与(2012年1月 - )

出典

  1. FUKUTANI Masanobu(福谷 正信/フクタニ マサノブ) 教授”. 立命館アジア太平洋大学. 2017年6月24日閲覧。
  2. 福谷正信 研究室”. 立命館アジア太平洋大学. 2017年6月17日閲覧。
  3. 国際経営学部教授 福谷正信”. 立命館アジア太平洋大学. 2017年6月17日閲覧。
  4. 2014年APU名誉教授称号授与式”. 立命館アジア太平洋大学 (2014年4月1日). 2017年6月24日閲覧。
  5. 第21回FMES・研連シンポジウム”. 研究・イノベーション学会 (2005年6月3日). 2017年6月24日閲覧。
  6. No.30】シンポジウムのお知らせ”. 日本ベンチャー学会. 2017年6月23日閲覧。
  7. 佐伯市生涯学習市民講座 (PDF). 佐伯市 (2005年12月17日). 2017年6月23日閲覧。
  8. 食ビジネス・イノベーションリーダー養成講座 (PDF). 立命館大学 (2016年12月3日). 2017年6月24日閲覧。
  9. 中山元 訳『プロテスタンティズムの倫理と資本主義の精神』日経BP社、2010年、531頁。ISBN 978-4-8222-4791-1。
  10. 福谷 正信 国際経営学部教授”. 立命館アジア太平洋大 (2012年2月29日). 2017年6月23日閲覧。
  11. 会議所ニュース”. 別府商工会議所 (2011年7月15日). 2017年6月23日閲覧。
  12. 第1回別府市協働のまちづくり推進委員会 議事録 (2015年10月14日). 2017年6月23日閲覧。
  13. 市協働のまちづくり推進委員会答申”. 今日新聞 (2016年12月27日). 2017年6月24日閲覧。

外部リンク

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