貝類レッドリスト (環境省)

環境省版の貝類レッドリストは、1991年（平成3年）に『日本の絶滅のおそれのある野生生物－無脊椎動物編』として公表されたもの（1991年版）が初めてである。その後、2000年（平成12年）4月12日に、改訂されたレッドリスト（2000年版）が公表された[1]。その2000年版レッドリストを基に、2005年（平成17年）7月に『改訂・日本の絶滅のおそれのある野生生物 -レッドデータブック- 6 陸・淡水産貝類』が作成された。さらに、2007年（平成19年）8月3日に最新のレッドリスト（2007年版）が公表された[2]。

なお、貝類を含む無脊椎動物では、絶滅危惧のカテゴリーである絶滅危惧I類（CR+EN）についてIA類（CR）とIB類（EN）の区分を行っていない。

1991年版では132種（亜種を含む、以下同じ）、2000年版では553種、2007年版では754種と、掲載種数は増加している。ただしこれは、最新の研究の結果により分類が変更されたこと（それまでは別（亜）種と考えられていたものが、同（亜）種であると改められる等）や、評価単位が変更されたこと（種単位で評価していた分類群を亜種単位での評価に変える等）などによる部分があるので、掲載種数の増加が単純に絶滅危惧種の増加を示すとは言えないことに注意する必要がある。

2000年版までの評価対象種は約1,000種であるが、2007年版では汽水域に生息する約100種も対象としたため、評価対象種は計約1,100種である。これには下記の要件がある[2]。

• 分類学的に未確定のものは原則として対象外とする。
• 陸域および淡水域から汽水域に生息する貝類を対象とし、海産種は含めない。
• 海外から導入された種及び他地域から導入された種は対象から除く。

貝類の絶滅危惧（絶滅のおそれのある種）の数は、1991年版では73種、2000年版では251種、2007年版では377種となり、増加傾向にある。

1991年版から2000年版の絶滅のおそれのある種の数の増加の要因として、各種の知見が増えたことがあげられる。また、絶滅種が0種から25種に増加した理由は、これらの種の生息記録が太平洋戦争以前の記録のみであり、絶滅と判断する期間[3]が経過したことによる。陸産貝類の絶滅のおそれのある種は、小笠原諸島や琉球列島等の島嶼域や西日本の石灰岩地域に多い。淡水産貝類の絶滅のおそれのある種は、石灰岩の洞窟産の種や琵琶湖の固有種など限られた地域からしか記録されていない種である。このように貝類の絶滅危惧種の多くは分布域の狭い種かある地域に固有の種である[1]。

2000年版から2007年版の絶滅のおそれのある種の数の増加の要因としては、対象範囲に汽水域を加えたことがあげられる。その結果、河口干潟に生息するオカミミガイ科やイソアワモチ科の多くの種が加えられた。また、ニッポンマイマイ科（ナンバンマイマイ科、いわゆるカタツムリの仲間）の種が数多く掲載されており、その生息状況の悪化が懸念されている。また、2000年版まで絶滅と評価されていたヨシワラヤマキサゴおよびカドエンザガイの生存個体群がその後に再発見され、絶滅危惧I類に変更された[2]。

1. 環境省報道発表資料 『無脊椎動物（昆虫類、貝類、クモ類、甲殻類等）のレッドリストの見直しについて』、2000年4月12日。
2. 環境省報道発表資料 『哺乳類、汽水・淡水魚類、昆虫類、貝類、植物I及び植物IIのレッドリストの見直しについて』、2007年8月3日。
3. 絶滅の要件として、「過去50年間前後の間に、信頼できる生息の情報が得られていない。」がある。

• 環境庁自然環境局野生生物課編『日本の絶滅のおそれのある野生生物 無脊椎動物編』 財団法人自然環境研究センター、1991年、ISBN 978-4-915959-04-2。
• 環境省自然環境局野生生物課編『改訂･日本の絶滅のおそれのある野生生物6 陸･淡水産貝類』 財団法人自然環境研究センター、2005年、ISBN 4-915959-81-3。
• 環境省生物多様性センター 『絶滅危惧種情報』生物多様性情報システム。
• 環境省報道発表資料 『無脊椎動物（昆虫類、貝類、クモ類、甲殻類等）のレッドリストの見直しについて』、2000年4月12日。
• 環境省報道発表資料 『哺乳類、汽水・淡水魚類、昆虫類、貝類、植物I及び植物IIのレッドリストの見直しについて』、2007年8月3日。
• 環境省報道発表資料 『レッドリストの修正について』、2007年10月5日。

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