金城芳子

金城 芳子(きんじょう よしこ、1902年明治25年〉3月28日[1][2] - 1991年平成3年〉12月3日[2][3])は、日本の福祉活動家[1]、社会事業家[4]。夫は沖縄研究者の金城朝永。長年にわたって福祉の道に挺身し[5]、現役を引退後も東京の自宅で「ふるさとの家」を主宰し、沖縄から上京してくる若者たちの支援に努めた[1][5]

きんじょう よしこ

金城 芳子
1921年(大正10年)
生誕 知念 芳子
(1902-03-28) 1902年3月28日
沖縄県那覇区辻町
死没 (1991-12-03) 1991年12月3日(89歳没)
東京都新宿区
死因 心不全
国籍 日本の旗 日本
出身校 沖縄県立第一高等女学校
著名な実績 里親・里子制度などの福祉活動、「沖縄ふるさとの家」主催による沖縄からの上京者の支援
影響を受けたもの 伊波普猷
配偶者 金城朝永

経歴

1927年(昭和2年)。左端より金城芳子、金城朝永伊波普猷

沖縄県那覇区辻町で誕生した[5]。旧姓は知念[6]。早くに父が死去したため、母より家の跡取りとして、男に劣らない学問をさせるべく育て上げられた[5]。尋常小学校時代により、伊波普猷らによる「那覇子供会」に参加しており、沖縄県立第一高等女学校へ進学後も沖縄組合教会に出入りした。第一高女を卒業後も、伊波の講演会に同行するなどして、強い影響を受けた[5][7]

1922年(大正11年)に上京[1]。関東大震災で被災したために一時は帰郷するも、1924年(大正13年)に再上京して、金城朝永と結婚した[5]。失業救済事業で東京の託児所に勤めたことがきっかけで[5]、1928年(昭和13年)に東京市養育院の保母長となり、里親・里子問題に取り組んだ[1]。その後も1928年(昭和3年)に東京都中央児童相談所技師[1]、1948年(昭和23年)に東京都の児童相談所勤務と[8]、30年近くにわたって福祉の道を歩み続けた[5]。特に1948年からの児童相談所時代は、児童福祉法施行により相談所が開設されてからのもので、里親制度のもとに千組もの里親を手がけ、「里親制度の草分け」として、日本全国の関係者から高い評価を受けた[8]

1980年(昭和55年)に退職後[6]、沖縄県からの委嘱を受け[5]、東京の自宅を開放して[2]、「沖縄ふるさとの家」を主宰し、学業や就職で上京してくる沖縄の若者たちの育成に努めた[1][5]

福祉事業の傍らで、1947年(昭和26年)に発足した沖縄文化協会を、陰ながら支えた[5][7]。沖縄文化を研究していた夫の朝永と1955年(昭和30年)に死別した後も、沖縄関係者の会合には必ず参加し、「朝永の夫です」と挨拶して、朝永を忘れさせないことを心がけていた[5]

晩年は頻繁に帰郷し、ひめゆり同窓会の平和記念資料館作りの支援[9]、講演など、自由に生活していた[5]。作家の新垣美登子、医師の千原繁子、作家の新島正子といった同郷の女性たちと交流も楽しみ、特に新垣美登子とは親交があった[9]

1991年(平成3年)12月、東京都新宿区の病院で、心不全により89歳で死去した[3]。没後、沖縄女性の地位の向上を願っていた遺志に基づいて、遺産が沖縄協会に寄付され、それをもとに「金城芳子基金」が創設され[7][10]、沖縄女性の地位向上のための研究、調査、活動に対しての助成が行われ続けている[11]

著作

  • 『なはをんな一代記』沖縄タイムス社〈タイムス選書〉、1978年1月。 NCID BN05868069
  • 『相思樹の花影 おきなわ女の群像』沖縄文化協会、1985年1月。 NCID BN06409817
  • 三木健編 編『沖繩を語る 金城芳子対談集』ニライ社、1988年9月15日。 NCID BN02797893
  • 『おもひがなし 金城芳子歌日記』ニライ社、1990年8月。 NCID BN06079235
  • 『惜春譜』ニライ社、1991年10月。 NCID BN07005493

脚注

  1. 日外アソシエーツ 2004, p. 2451
  2. 琉球新報社 1998, p. 140
  3. 「金城 芳子さん(福祉活動家)死去」『読売新聞読売新聞社、1991年12月4日、東京夕刊、19面。
  4. 日本人名大辞典上田正昭他監修、講談社、2001年12月6日、659頁。ISBN 978-4-06-210800-3https://kotobank.jp/word/金城芳子-10712422022年3月5日閲覧
  5. 沖縄県 1996, pp. 90–91
  6. 三木 1988, p. 247
  7. 由井 2003, p. 29
  8. 琉球新報社 1996, pp. 128–129
  9. 琉球新報社 1996, pp. 130–131
  10. 由井 2003, p. 27
  11. 琉球新報社 1996, p. 125

参考文献

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