電子決済

2015年（平成27年）の日本の総務省の分類によれば、電子決済はアクセス型、ストアドバリュー型とに分類される[2]。

アクセス型とは、クレジットカードやデビットカードのように、取引の度に決済情報をやり取りするものを言う。

• オンラインバンキング型
• クレジットカード型
• 電子小切手型

ストアドバリュー型とは「電子マネー」で、あらかじめ現金や預金と引換えに電子的貨幣価値を引き落としておき、経済活動の際に同貨幣価値のやりとりを通じて代価を支払う。

• ICカード型
• ネットワーク型

非接触ICチップを内蔵したキーホルダー型決済ツールの例。ガソリンスタンド・出光興産の旧型のDrivePay。旧型のアポロマークが描かれている。

決済情報の伝達手段により、以下の種別がある。

• 非接触型IC方式

  非接触式ICカード（NFC、Felica、RFIDなど）や、同様のICチップを内蔵した携帯機器等と店舗等の端末間で近距離無線通信により通信し決済を行う方式である。非接触型決済とも言う。通常、リーダーにかざすだけで決済を完了させることができる[4][5]。

  携帯機器で使用する場合、一般的には通信機能がオフラインでも動作するように設計されている。ただし、携帯機器の電源がONでないと使用できない場合が多い。

• QRコード、バーコード

  詳細は「QR・バーコード決済」を参照

  携帯機器のカメラで、店側に設置・提示されたQRコードやバーコード（コード類）を読み取り、決済を行う方式である。コード決済とも言う。また、携帯機器側の画面にコード類を表示し、それを店側のPOSで読み取り決済を行う方式もある[4]。常時かつ即時に通信処理可能なICカード型と比較すると、携帯機器の操作（決済専用アプリの起動など）が必要で、読み取りの手間がかかるという欠点もある[4]。また、非接触型と異なり、携帯機器の通信機能がオフライン（圏外など）の場合は決済不能である。北欧、中国、米国の一部などで普及している[4]。

• ビーコン

  店側が設置した専用の機器と携帯機器との間で符号化したビーコン（赤外線、光学、音響ほか）をやり取りする事により本人確認をして決済する方式[4]。決済専用アプリが必要。携帯機器を取り出す必要が無い場合もある[4]。

モバイル決済（もばいるけっさい）とは、携帯機器を使用した現場における電子決済システムを一般に言う[6]。使用する携帯機器のクラスにより、スマートフォン決済（スマホ決済）とも呼ばれる[6]。

携帯機器ではない各種カード（プリペイドカード、クレジットカード、会員カードなど。磁気カード、接触型・非接触型ICカード双方）を利用した決済は「モバイル決済」とは呼ばない。