電子開発学園
概要
逓信省、日本電信電話公社、ニッポン放送等で電波工学、無線通信を専門とする技術者であった工学者の松尾三郎が、1960年代の日本では黎明期にあった電子計算機（コンピュータ）が今後は広く普及しそのための人材の育成が必要と考え、1968年に個人立の各種学校として北海道電子計算機専門学校（現：北海道情報専門学校）を開校した。
その後「電子開発学園」として全国に情報技術者を育成する専門学校を順次展開、1989年には北海道情報大学も開校し、1991年までに大学1校と専門学校10校を擁する学園グループとなった。また、1992年には長野県塩尻市で当時整備が進められていた塩尻ネットワークリサーチパークに信州情報大学（仮称）を開校することで学校法人電子開発学園と合意したと塩尻市より発表されたが、実現しなかった[1]。
電子開発学園のグループの特徴として、北海道情報大学の開校後に各専門学校に設置されている大学併修科（ダブルスクール）の存在がある。1994年に北海道情報大学に通信教育部を設置し大学通信教育を開始した際、各専門学校の大学併修科に在籍する学生に対し衛星通信によるリアルタイム型のメディア授業（大学授業）を開始、2008年からは地上専用回線に切り替えられたが、全国に大学と専門学校を擁する電子開発学園の強みのひとつとして現在も続けられている。
eDCグループは情報技術に関わる産業、教育、研究の各領域の法人・機関で構成され、そのうち教育領域として北海道情報大学のほか専門学校を10校設置しており、それらの教育施設および運営する法人の総称として「電子開発学園」と称している[2]。これらの学校は複数の法人により設置されているが、対外的にはいずれの学校も「電子開発学園」の運営と称しており[3]、広報等において個々の運営法人名を明らかにすることは少ない[4]。
グループとしての電子開発学園の学園本部は東京都中野区[5]にあるが、各法人の登記上の本店または主たる事務所はそれぞれ異なる[6]。
沿革
- 1968年（昭和43年） 北海道電子計算機専門学校（現：北海道情報専門学校） 開校[7]
- 1969年（昭和44年） 九州電子計算機専門学校（現：KCS福岡情報専門学校） 開校
- 1970年（昭和45年） 名古屋電子計算機専門学校（現：名古屋情報メディア専門学校）
- 1970年（昭和45年） 新潟電子計算機専門学校（現：新潟情報専門学校） 開校
- 1980年（昭和55年） 名古屋情報経理専門学校（現：名古屋医療情報専門学校） 開校
- 1981年（昭和56年） 大阪電子計算機専門学校（現：大阪情報専門学校） 開校
- 1982年（昭和57年）1月25日 学校法人電子開発学園（現：学校法人電子開発学園九州） 設立[8]
- 1982年（昭和57年） 九州電子計算機専門学校、九州電子計算機専門学校 福岡校へ学校名変更
- 1982年（昭和57年） 九州電子計算機専門学校 小倉校（現：KCS北九州情報専門学校） 開校
- 1984年（昭和59年） 九州電子計算機専門学校 鹿児島校（現：KCS鹿児島情報専門学校） 開校
- 1985年（昭和60年） 九州電子計算機専門学校 大分校（現：KCS大分情報専門学校） 開校
- 1986年（昭和61年）2月14日 学校法人電子開発学園、学校法人電子開発学園九州へ法人名称を変更[9]
- 1986年（昭和61年）3月19日 学校法人電子開発学園 設立[8]
- 1989年（平成元年） 北海道情報大学 開学
- 1991年（平成3年） 中国電子計算機専門学校（現：広島情報専門学校） 開校
- 2001年（平成13年）4月1日 名古屋情報経理専門学校以外の専門学校9校の学校名を変更[10]
- 2008年（平成20年）4月1日 名古屋情報経理専門学校、名古屋医療情報専門学校へ学校名を変更
設置校
脚注
- 1992年時点では信州情報大学（仮称）の1997年春の開校を目指すと発表された。しかしその後、経済情勢の変化等を理由に電子開発学園側から2000年頃の開校を目指すこととしたいとの話となり、それに対して塩尻市は早急に時期を確定し開校を確実にしたい思惑から2000年の開校を明記した大学設置の合意書の締結と資金計画書等の提出を求めたが、結局合意はできず大学の開校は当面困難となったと1995年に塩尻市が発表した。その後具体的な進展はなく、結局2004年には塩尻市より塩尻ネットワークリサーチパーク構想そのものの断念が発表された。
- “個人情報保護方針 | 電子開発学園”. www.edc.ac.jp. 電子開発学園. 2019年8月16日閲覧。
- “電子開発学園”. 電子開発学園. 2019年8月9日閲覧。
- 例えば学校法人電子開発学園九州は7校の専門学校を運営しているが、各学校のウェブサイトや広告、学校案内パンフレット等では11校をグループ校として紹介しており運営法人別に分けられてはいない。 また各学校のウェブサイト上での表記でも、新潟、広島、大阪、KCS大分の各学校ではサイト内に法人名の表記はほぼ見られず、KCS北九州、KCS福岡、KCS鹿児島の各学校ではトップページ上部に学校法人電子開発学園九州の表記が見られるもののそれ以外には法人名はほぼ表記されていない。
- eDCグループの自社ビルであるeDCビルにある。
“アクセス - 電子開発学園”. 電子開発学園. 2019年7月19日閲覧。 - 学校法人電子開発学園の主たる事務所は北海道江別市（北海道情報大学の所在地）、学校法人電子開発学園九州の主たる事務所は福岡県北九州市（KCS北九州情報専門学校の所在地）、株式会社エスシーシーの本店は東京都中野区（学園本部の所在地）。
- 設置者は松尾三郎で、個人立の各種学校。出典：全国各種学校総連合会『各種学校総覧 昭和44年版』日本経営新聞社、1968年。
- 日付は法人登記上の法人成立日。
- 日付は法人登記上の変更日。
- 北海道電子計算機専門学校→北海道情報専門学校
新潟電子計算機専門学校→新潟情報専門学校
名古屋電子計算機専門学校→名古屋情報メディア専門学校
大阪電子計算機専門学校→大阪情報専門学校
中国電子計算機専門学校→広島情報専門学校
九州電子計算機専門学校 小倉校→KCS北九州情報専門学校
九州電子計算機専門学校 福岡校→KCS福岡情報専門学校
九州電子計算機専門学校 大分校→KCS大分情報専門学校
九州電子計算機専門学校 鹿児島校→KCS鹿児島情報専門学校 - “学校法人・電子開発学園の概要 （1）学園の組織”. 北海道情報大学. 2019年7月20日閲覧。
- “私立学校名簿 大学”. 北海道総務部法務・法人局学事課. 2019年7月19日閲覧。
- “私立学校名簿 専修学校”. 北海道総務部法務・法人局学事課. 2019年7月19日閲覧。
- 学校法人電子開発学園九州は私立学校法第64条第4項に基づくいわゆる準学校法人である。
“学校法人名簿（2019年＜令和元年＞5月1日現在）”. 鹿児島県総務部学事法制課. 2019年8月28日閲覧。 - “平成18年度私立大学等研究設備整備費等補助交付一覧（専修学校分）”. 文部科学省生涯学習政策局生涯学習推進課専修学校教育振興室. 2019年12月16日閲覧。
- “令和元年度 大阪府所轄私立専修学校一覧”. 大阪府教育庁私学課総務・専各振興グループ. 2019年8月28日閲覧。
- “私立学校名簿 私立専修学校”. 広島県環境県民局学事課. 2019年7月19日閲覧。
- “平成31年度私立専修学校名簿”. 福岡県人づくり・県民生活部私学振興・青少年育成局私学振興課. 2019年12月16日閲覧。
- “大分県私立学校名簿 専修学校”. 大分県生活環境部私学振興・青少年課私学振興班. 2019年12月16日閲覧。
- “専修学校名簿（R元年5月1日現在）”. 鹿児島県総務部学事法制課. 2019年8月28日閲覧。
- “個人情報保護基本方針”. 名古屋情報メディア専門学校. 2019年7月20日閲覧。