ピアノ調律技能士

ピアノ調律技能士（ピアノちょうりつぎのうし）は、ピアノ調律を専門とする日本の国家資格である技能検定制度の一種で[1]、職業能力開発促進法第47条第1項による指定試験機関、一般社団法人日本ピアノ調律師協会が実施する学科及び実技試験（ピアノ調律技能検定）に合格した者をいう。

ピアノ調律技能士
実施国 日本の旗 日本
資格種類 国家資格
分野 ピアノ調律
試験形式 学科及び実技
認定団体 厚生労働省
等級・称号 1級-3級・ピアノ調律技能士
根拠法令 職業能力開発促進法
公式サイト http://www.jpta.org
ウィキプロジェクト ウィキプロジェクト 資格
ウィキポータル ウィキポータル 資格

概要

「職業能力開発促進法施行令の一部を改正する政令」において技能検定制度の充実を図るためにピアノ調律職種として追加される [2]。 試験の実施は、指定試験機関である一般社団法人日本ピアノ調律師協会において行われる [3]。 試験はピアノ全般に関する知識及びピアノ調律・整調・修理に関する技能、実務能力等が問われ、等級は技能の内容に応じて1級から3級に区分される。 ピアノ調律業界で唯一の国家資格であるピアノ調律技能士は、名称独占資格（有資格者以外はその名称を名乗れない資格）であり、 資格を保有せずにピアノ調律技能士と称することは職業能力開発促進法により禁じられている。

職業としての名称はピアノ調律師 やピアノ技術者などが一般的であり[4]、名称独占資格であるピアノ調律技能士の資格を保有しなくてもピアノの調律や修理の仕事をすることに法的な制限はないため、 ピアノメーカーの調律師養成機関やピアノ調律科のある専門学校などを修了し、実務経験を経てピアノ調律師と呼ばれることもある。

職業についての詳細はピアノ調律師を参照

受験資格
  • 1級学科試験：7年以上の実務経験、又はピアノ調律に関する各種養成機関・学校を卒業・修了後5年以上の実務経験を有する者。
  • 2級学科試験：2年以上の実務経験、又はピアノ調律に関する各種養成機関・学校を卒業・修了後1年以上の実務経験を有する者。
  • 3級学科試験：1年以上の実務経験を有する、又はピアノ調律に関する各種養成機関・学校を卒業・修了した者。

※実技試験は各級とも学科試験に合格した者（合格日から2年を経過する日の属する年度の末日以内である場合に限る）。

試験内容

ピアノ調律技能検定試験は実技および学科試験で実施され、各級ともに学科試験の合格者が実技試験を受験できる。

学科試験
出題形式
  • 筆記試験（マーク方式）：「真偽問題」「択一問題」
合格基準
  • 各級70点以上（100 点満点）
試験時間
  • 各級60分
試験範囲
  • 1.音楽一般
  • 2.ピアノ概論
  • 3.ピアノ調律
  • 4.ピアノ整調
  • 5.ピアノ整音　(※1級のみ)
  • 6.ピアノ修理
  • 7.ハイブリッドピアノのメンテナンス

実技試験
合格基準
  • 各級各科目70点以上（100 点満点）
試験科目
  • 1.ピアノ調律作業
  • 2.ピアノ整調作業
    • アップライトピアノ
    • グランドピアノ（1級・2級のみ）
  • 3.ピアノ修理作業
    • 張弦
    • センターピン交換（1級・2級のみ）
    • ダンパーワイヤー交換（1級のみ）
    • コード類交換（2級・3級のみ）

過去の実施状況

受検者数・合格者数
年度（回）1級ピアノ調律技能検定2級ピアノ調律技能検定3級ピアノ調律技能検定
学科実技学科実技学科実技
受検者合格者受検者合格者受検者合格者受検者合格者受検者合格者受検者合格者
2021年（第11回） 99人76人161人58人43人42人64人24人173人145人165人78人
2020年（第10回） 新型コロナウイルス感染拡大の影響により中止[5]。
2019年（第9回） 120人93人186人53人79人69人105人57人119人106人144人63人
2018年（第8回） 131人94人183人52人79人73人114人56人103人87人140人67人
2017年（第7回） 169人131人232人103人83人80人122人52人136人117人165人71人
2016年（第6回） 212人117人231人90人69人60人113人42人163人151人185人76人
2015年（第5回） 213人153人280人94人99人86人133人54人126人113人151人55人
2014年（第4回） 221人104人303人109人100人74人133人52人135人127人160人73人
2013年（第3回） 224人174人362人90人99人86人146人39人135人123人159人69人
2012年（第2回） 290人157人255人43人104人75人110人38人129人123人148人60人
2011年（第1回） 252人164人156人32人152人100人87人28人150人137人118人51人

合格率
年度（回）1級ピアノ調律技能検定2級ピアノ調律技能検定3級ピアノ調律技能検定
学科実技総合学科実技総合学科実技総合
2021年（第11回） 76.8%36.0%27.6%97.7%37.5%36.6%89.1%47.3%42.1%
2020年（第10回） 新型コロナウイルス感染拡大の影響により中止。
2019年（第9回） 77.5%28.5%22.1%87.3%54.3%47.4%89.1%43.8%39.0%
2018年（第8回） 71.8%28.4%20.4%92.4%49.1%45.4%84.5%47.9%40.8%
2017年（第7回） 77.5%44.4%34.4%96.4%42.6%41.4%86.0%43.0%37.0%
2016年（第6回） 55.1%39.0%21.5%87.0%37.2%32.4%92.6%41.1%38.1%
2015年（第5回） 71.8%33.6%24.1%86.9%40.6%35.5%90.0%36.4%32.8%
2014年（第4回） 47.1%36.0%16.9%74.0%39.1%28.9%94.1%45.6%42.9%
2013年（第3回） 77.6%24.9%19.3%86.9%26.7%23.2%91.1%43.4%39.5%
2012年（第2回） 54.1%16.9%9.1%72.1%34.5%24.9%95.3%40.5%38.6%
2011年（第1回） 65.1%20.5%13.3%65.8%32.2%21.2%91.3%43.2%39.4%

特例講習

2011年から2013年にかけて実施された特例講習で、2010年以前に日本ピアノ調律師協会が実施していた技術審査に合格した者が受講できる。 この講習を受講し、修了試験に合格すると2級ピアノ調律技能士の資格を取得できる。[6]

年度受検者合格者合格率
2013年 426人328人77.0%
2012年 779人557人71.5%
2011年 1377人1194人86.7%

取得後の称号

技能検定合格者には1級は厚生労働大臣名の、2級及び3級は一般社団法人日本ピアノ調律師協会会長名での合格証書が授与され、技能士を称することが出来、名刺・ホームページ等への記載が可能となる。資格を表示する場合は、「等級」「正式職種名」「技能士」の順で表記することとされており、「1級ピアノ調律技能士」、「2級ピアノ調律技能士」、「3級ピアノ調律技能士」のように等級を明示する必要がある。等級の非表示、等級表示位置の誤り、正式職種名の省略や別名表記などは不可である。

脚注
  1. 受検案内（指定試験機関の実施する職種）｜厚生労働省
  2. 2010年12月公布:政令/労働関係法令一覧（独立行政法人 労働政策研究・研修機構）
  3. 厚生労働省令第百十一号 職業能力開発促進法の指定機関の指定に関する省令の一部を改正する省令政令
  4. ピアノ調律師｜職業情報サイト（日本版OｰNET）
  5. 会報No.171(一般社団法人日本ピアノ調律師協会2021年3月発行）89頁　技能検定 2020年度計画「新型コロナウイルス感染拡大の観点から、2020年度ピアノ調律職種技能検定試験の全てを中止とした。」
  6. 会報No.153(一般社団法人日本ピアノ調律師協会2014年3月発行）125頁　技能検定委員会「特例講習 H23年度～H25年度」

関連項目

外部リンク
医政局
健康・生活衛生局
医薬局
労働基準局
労働安全衛生法による免許
労働安全衛生法による技能講習
労働安全衛生法による特別教育
職業安定局
社会・援護局
障害保健福祉部
年金局
人材開発統括官
職業訓練指導員
職業能力開発促進法による技能検定
This article is issued from Wikipedia. The text is licensed under Creative Commons - Attribution - Sharealike. Additional terms may apply for the media files.