フォワーダー

フォワーダー: Forwarder)、貨物フォワーダー: Freight forwarder)とは、運輸業における貨物利用運送事業者のことであり、荷主から貨物を預かり、他の業者の運送手段(船舶航空鉄道貨物自動車など)を利用し運送を引き受ける事業者を指す[1]。それ自体は運送を直接的には行なわない業者である。[1]

マルチモード運送を一貫プランニングする

一般的には貨物利用運送事業者のうち国際輸送を取扱う業者を指す。航空輸送を得意とする業者をエア・フレイト・フォワーダー(航空貨物混載事業者)、海上輸送を得意とする業者を非船舶運航業者(NVOCC、Non-Vessel Operating Common Carrierの略、NVと略されることもある)と呼ぶこともある。

業界団体

  • 世界フォワーダー協会 (FIATA)
  • 一般社団法人国際フレイトフォワーダーズ協会 (JIFFA) - 国際貨物フォワーダー
  • 一般社団法人航空貨物運送協会 (JAFA) - 航空フォワーダー

世界

2021年の国際フォワーダー収入ランキング(A&A)[2]
順位事業者収入 (US$ Millions)海運 (TEUs)航空 (Metric Tons)
1キューネ・アンド・ナーゲル40,8384,613,0002,220,000
2DHL Supply Chain & Global Forwarding37,7073,142,0002,096,000
3DSV28,9012,493,9511,510,833
4DBシェンカー27,6482,003,0001,438,000
5Sinotrans19,0973,940,000804,000
6Expeditors16,5231,047,7251,047,200
7C.H. Robinson22,3561,500,000300,000
7CEVA Logistics12,0001,269,000**474,000
7日本通運18,612747,624971,763
8Kerry Logistics10,5161,229,298520,415
9UPS Supply Chain Solutions14,639620,000988,880
10GEODIS11,900900,866346,667
11近鉄エクスプレス9,010715,418728,534
12Hellmann Worldwide Logistics4,718977,500652,100
13Allcargo Logistics2,741952,000**901,000
14Bolloré Logistics5,701826,000656,000
15CTS International Logistics3,8221,051,297416,190
16郵船ロジスティクス7,788742,000410,000
17LX Pantos6,5411,658,000142,000
18DACHSER8,333530,000**365,000
19AWOT Global Logistics Group4,058250,310486,216
20Logwin2,184715,000182,000
21日立物流5,995441,000148,000
22トール・ホールディングス6,300523,300117,400
23Worldwide Logistics Group1,905840,060129,732

欧州

アメリカ合衆国

荷物をアメリカ合衆国(米国)から、あるいは米国へと運ぶ業者は、米国のen:Federal Maritime Commissionからen:Ocean transportation intermediaryのライセンスを得なければならない。Ocean transportation intermediaryには、ocean freight forwarder(海上貨物フォワーダー)と non-vessel-operating common carrier(NVOCC)がある。 ocean freight forwarderは、米国からの貨物を一般運送業者を介して発送したり、荷送人に代わってそれらの貨物用のスペースを予約したり手配する、米国内の個人または企業、と定義されている[4]。ocean freight forwarder は、貨物関連の文書(ドキュメント)の作成および事務処理を行う。 一方、NVOCCのほうは「海上輸送を提供するために、一般に向けて、独自の船荷証券または同等の文書を発行するが、貨物を輸送する船舶を運航しない運送業者」 または「貨物の移動に関与する船舶運航の一般運送業者と関係のある荷送人」と定義されている[4]

日本国内

国内フォワーダー実績(2005年)[5]
種別取扱量(万トン)事業者数
国際海運2,999223
国際航空12873
国内航空7654
鉄道6,427700

日本では貨物利用運送事業法を根拠とする貨物利用運送事業に該当する。

荷物を送りたい顧客は、用途ごとに 船舶/航空機 を使い分けることを望んでいるので、現在ではほとんどのフォワーダーが海上、航空双方のサービスを取り扱っている。

日系のフォワーダーも、海外大手フォワーダーの日本支店も利用できる。

海運

船会社の代理店業務から多種な業務に派生し、現在に至っている。大手としては日本通運近鉄エクスプレスなど。

航空

日本では利用航空運送事業者(CONSOLIDATOR)、航空貨物混載業者などの名称で呼ばれる。航空会社の貨物代理店業務を本来の趣旨として発足。不特定多数の荷主から集めた貨物を集約し、同一空港宛の貨物をまとめて航空会社と輸送契約を結ぶ。航空会社からはスケールメリットを活かした輸送運賃を仕入れることができる。また、個別荷主の実重量容積重量を組み合わせることで混載差益を発生させることができる。現在では通関業務、集配送業務、倉庫業務なども行っている。日系大手としては、日本通運日通航空)、近鉄エクスプレス郵船ロジスティクスで50%近い業界シェアを占めている。

鉄道

脚注

  1. 貿易・投資相談Q&A物流業者の種類と概要:日本”. JETRO. 2023年9月閲覧。
  2. A&A’s Top 25 Global Freight Forwarders List - Armstrong & Associates Inc.(2019年) 2020年7月24日閲覧。
  3. Armstrong and Associates, A&A’s Top 25 Global Freight Forwarders List
  4. Ocean Transportation Intermediaries”. Federal Maritime Commission. U.S. Government. 2016年4月20日閲覧。
  5. 貨物利用運送事業の動向について』(レポート)国土交通省、2007年3月27日https://www.mlit.go.jp/statistics/details/kamotsu_list.html

関連項目

外部リンク

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