千種町 (愛知県)
千種町（ちくさちょう）は、かつて愛知県愛知郡にあった町。現在の名古屋市千種区西部に該当する。
| ちくさちょう 千種町 | |
|---|---|
| 廃止日 | 1921年8月22日 |
| 廃止理由 |
編入合併 中村・千種町・東山村・愛知町・常磐村・御器所村・荒子村・笠寺村・呼続町・八幡村・小碓村、西春日井郡六郷村・杉村・清水町→ 名古屋市 |
| 現在の自治体 | 名古屋市 |
| 廃止時点のデータ | |
| 国 |
 日本 |
| 地方 | 中部地方、東海地方 |
| 都道府県 | 愛知県 |
| 郡 | 愛知郡 |
| 市町村コード | なし（導入前に廃止） |
| 面積 | 4.37 km2. |
| 総人口 |
21,340人 （1920年10月1日） |
| 隣接自治体 | 名古屋市、愛知郡東山村、御器所村 |
| 千種町役場 | |
| 所在地 | 愛知県愛知郡千種町字中道2 |
| 座標 | 北緯35度10分29秒 東経136度56分18秒 |
| ウィキプロジェクト | |
地理
標高は5mから30mほどで、西端で低く東に向かってなだらかに上っていき、東端でやや急に高くなる。 蝮池・今池・振甫池・鉄砲池といった溜め池がある。
歴史
非常に古くから活発な活動があったと思われるが、先史時代の遺跡や古墳はそれほど多くなく、後代の開発により失われたものと考えられる。千種駅を挟むように存在する高牟神社と物部神社は、それぞれ成務天皇と垂仁天皇の御代に遡ると伝えられる式内社であり、ともに物部氏との結びつきを示している。古代には物部郷古井村、中世には鳴海荘古井村と呼ばれ、村域は現在の東区西部や新栄あたりまでの広い範囲に及んでいた。江戸時代には尾張藩領となり、清洲越し以来の名古屋城下の拡大に飲まれていった。廃藩置県により名古屋県を経て愛知県に所属。純農村だったが、次第に市街化して商工業が盛んになった。
沿革
- 1872年（明治5年）9月29日 - 愛知県区画章程により第二大区第七小区に所属。
- 1876年（明治9年）8月21日 - 愛知県第二区に所属。古井村に、丸山村、名古屋村東畑、名古屋新田、春日井郡鍋屋上野村のそれぞれ一部が合併し、千種村となる。
- 1878年（明治11年）12月20日 - 郡区町村編制法のもとで、愛知郡千種村となる。
- 1884年（明治17年）8月1日 - 田代村[注釈 1]とともに愛知郡第25組を構成し、千種村字高見に連合戸長役場が置かれた。
- 1889年（明治22年）10月1日 - 町村制施行。千種村の一部[注釈 2]が鍋屋上野村[注釈 1]に編入される。
- 1902年（明治35年）2月13日 - 町制施行。千種町となる。
- 1909年（明治42年）10月1日 - 中央本線より西側の一部地域を名古屋市中区へ編入。[注釈 3]
- 1911年（明治44年）10月 - 飛鳥井孝太郎・寺沢留四郎らにより帝国製陶所が設立される[1]。
- 1912年（明治45年）7月 - 青果物仲立の株式会社東愛市場が設立[2]。
- 1912年（大正元年）12月 - 松村硬質陶器合名会社が資本金3万円で成立[3]。
- 1921年（大正10年）8月22日 - 名古屋市に編入され、名古屋市東区の一部となる。
- 1937年（昭和12年） - 東区から千種区が分離する。
官公署
教育機関
- 町立千種尋常高等小学校
- 1872年（明治5年）義校「隆道学校」として創設された。千種商工補習学校が併設。
- 町立千種北部尋常小学校
- 1911年（明治44年）千種尋常高等小学校の池内分教場として創設された。千種商業補習学校が併設。
- 曹洞宗第三中学林
- 1902年（明治35年）に名古屋市内より移転。1921年（大正10年）に東山村へ転出。
- 清流女学校
- 1889年（明治22年）にキリスト教メソジスト派の宣教師らが設立した女学校で、火災のため1908年（明治41年）に名古屋市内より移転してきた。しかし経営難のため1920年（大正9年）に廃校となった。この地には後に名古屋鉄道局教習所が設立され、中部鉄道学園を経て東海旅客鉄道社員研修センターとなり2011年に廃止。現在はヤマダ電機テックランド名古屋千種店。
交通機関
脚注
注釈
- 田代村と鍋屋上野村は1906年に合併して東山村となった。1921年千種町とともに名古屋市に編入され、おおむね現在の千種区を構成する。
- のちに東山村大字千種となり、名古屋市編入に際して北千種町となった。現在の北千種に相当する。
- 以前より編入の要望があったが、第10回関西府県連合共進会の敷地（現在の鶴舞公園）として御器所村の一部を名古屋市へ編入する機に乗じて実現された。
出典
- 名古屋市会事務局 1961, p. 394.
- 名古屋市会事務局 1961, p. 407.
- 名古屋市会事務局 1963, p. 190.
参考文献
This article is issued from Wikipedia. The text is licensed under Creative Commons - Attribution - Sharealike. Additional terms may apply for the media files.