呼続
呼続(よびつぎ)は、愛知県名古屋市南区の地名。現行行政地名は呼続一丁目から呼続五丁目と呼続町。住居表示は呼続が実施済み、呼続町が未実施[WEB 5]。
呼続 | |
|---|---|
![]() 呼続駅 駅舎 | |
![]() 呼続 呼続の位置 ![]() 呼続 呼続 (名古屋市) | |
| 北緯35度6分24.99秒 東経136度55分50.75秒 | |
| 国 |
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| 都道府県 |
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| 市町村 |
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| 区 | 南区 |
| 町名制定[1] | 1988年(昭和63年)8月1日 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.640388414 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 5,914人 |
| • 密度 | 9,200人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
457-0014(呼続)[WEB 3] |
| 市外局番 | 052(名古屋MA)[WEB 4] |
| ナンバープレート | 名古屋 |
| ※呼続町の人口はごくわずかな為、秘匿とする。 | |
歴史
愛知郡千竃村を前身とする。
町名の由来
呼続浜という古名によるとされる[2]。
呼続町
- 1878年(明治11年)12月28日 - 山崎村・新屋敷村・桜村・戸部村が合併し、千竃村が成立[3]。
- 1889年(明治22年)10月1日 - 町村制施行・合併に伴い、愛知郡呼続村大字千竃となる[3]。
- 1897年(明治30年)7月12日 - 町制施行に伴い、呼続町大字千竃となる[3]。
- 1921年(大正10年)8月22日 - 名古屋市南区へ編入し、同区呼続町に改称[3]。
- 1928年(昭和3年)12月15日 - 一部が西桜町・桜本町・元桜田町・霞町・扇田町・若草町・春日野町・貝塚町・楠町・弥生町・白雲町となる[1][3]。
- 1939年(昭和14年)8月5日 - 一部が桜台町・鯛取通となり[4]、一部を桜本町・元桜田町へ編入[3]。
- 1943年(昭和18年)
- 1946年(昭和21年)11月11日 - 一部が中江町・鶴田町・外山町・駈上町・新郊通・鳥栖町・東浦通・才仙町となり、一部を鯛取通・水車町・朝拝町・宮崎通へ編入[5][4][1]。
- 1947年(昭和22年)9月1日 - 一部を中江町・新郊通・鳥栖町・寺崎町へ編入[5][4]。
- 1949年(昭和24年)8月18日 - 一部が薬師通・汐田町・北内町・城下町・大磯通・曽池町・戸部町・松池町・千竈通・荒浜町・塩屋町となり、一部を山崎町・青峰通・岩戸町へ編入[4][1][6][7]。
- 1968年(昭和43年)8月15日 - 一部を宮崎通へ編入[1]。
世帯数と人口
2019年(平成31年)4月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[WEB 2]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 呼続一丁目 | 806世帯 | 1,554人 |
| 呼続二丁目 | 540世帯 | 999人 |
| 呼続三丁目 | 607世帯 | 1,221人 |
| 呼続四丁目 | 679世帯 | 1,303人 |
| 呼続五丁目 | 441世帯 | 837人 |
| 計 | 3,073世帯 | 5,914人 |
学区
市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[WEB 11]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[WEB 12]。なお、小学校は学校選択制度を導入しておらず、番毎で各学校に指定されている。
| 字・丁目 | 小学校 | 中学校 | 高等学校 |
|---|---|---|---|
| 呼続町字西桜 | 名古屋市立春日野小学校 | 名古屋市立桜田中学校 | 尾張学区 |
| 呼続一丁目 | 名古屋市立呼続小学校 | 名古屋市立新郊中学校 | |
| 呼続二丁目 | |||
| 呼続三丁目 | |||
| 呼続四丁目 | 名古屋市立呼続小学校 名古屋市立大磯小学校 | ||
| 呼続五丁目 | 名古屋市立呼続小学校 |
施設
- 呼続公園
- 呼続コミュニティセンター
- 名古屋市立新郊中学校
- 名古屋市立呼続小学校
- 名古屋呼続郵便局
- 法泉寺
脚注
WEB
- “愛知県名古屋市南区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年5月4日閲覧。
- “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年4月22日). 2019年4月23日閲覧。
- “郵便番号”. 日本郵便. 2019年3月17日閲覧。
- “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
- “南区の町名一覧”. 名古屋市 (2015年10月21日). 2019年4月23日閲覧。
- 総務省統計局 (2014年3月28日). “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
- 総務省統計局 (2014年5月30日). “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
- 総務省統計局 (2014年6月27日). “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
- 総務省統計局 (2012年1月20日). “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
- 総務省統計局 (2017年1月27日). “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
- “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
- “平成29年度以降の愛知県公立高等学校(全日制課程)入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
- “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年4月23日閲覧。
書籍
- 名古屋市計画局 1992, p. 851.
- 名古屋市計画局 1992, p. 592.
- 名古屋市計画局 1992, p. 852.
- 名古屋市計画局 1992, p. 850.
- 名古屋市計画局 1992, p. 849.
- 名古屋市計画局 1992, p. 853.
- 名古屋市計画局 1992, p. 854.
関連項目
外部リンク
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