宮曽根郵便局

宮曽根郵便局（みやそねゆうびんきょく）は、山形県東田川郡庄内町にある郵便局。

宮曽根郵便局
基本情報
正式名称 宮曽根郵便局
局番号 85048
設置者 日本郵便株式会社
所在地 〒999-7764
山形県東田川郡庄内町宮曽根宮の前52
位置

北緯38度50分25.4秒 東経139度52分21.9秒

かつては集配郵便局であったが、現在は無集配郵便局となっている。

概要

住所：〒999-7764 山形県東田川郡庄内町宮曽根宮の前52

沿革
  • 1876年（明治9年）4月1日 - 五等郵便局として開局[1]。
  • 1885年（明治18年）10月1日 - 貯金預所開設[2]。
  • 1886年（明治19年）4月26日 - 三等郵便局となる[3]。
  • 1891年（明治24年）1月16日 - 郵便為替事務開始、但し小為替振出事務は取り扱わず[4]。
  • 1892年（明治25年）7月1日 - 小為替振出事務開始[5]。
  • 1896年（明治29年）7月1日 - 小包郵便取扱開始[6]。
  • 1899年（明治32年）4月1日 - 電信為替事務開始[7]。
  • 1901年（明治34年）3月10日 - 集配区内に押切郵便受取所設置[8]。
  • 1903年（明治36年）12月10日 - 集配区内に黒森郵便受取所設置[9]。
  • 1905年（明治38年）4月1日 - 押切郵便受取所を押切郵便局（三等、無集配）に、黒森郵便受取所を黒森郵便局（三等、無集配）に改定[10]。
  • 1909年（明治42年）9月1日 - 電信事務開始[11]。
  • 1929年（昭和4年）3月21日 - 集配区内に羽前長沼郵便局（三等、無集配）開局[12]。
  • 1930年（昭和5年）11月11日 - 電話通話事務開始[13]。
  • 1931年（昭和6年）2月16日 - 黒森郵便局にて集配事務開始[14]。
  • 1932年（昭和7年）1月11日 - 集配区内に羽前広野郵便取扱所設置[15]。
  • 1933年（昭和8年）
    • 2月1日 - 押切郵便局及び黒森郵便局にて電信事務開始[16]。
    • 4月1日 - 黒森郵便局が袖浦郵便局に改称[17]。
  • 1935年（昭和10年）2月11日 - 羽前広野郵便取扱所が羽前広野郵便局（三等、無集配）に改定[18]。
  • 1939年（昭和14年）2月16日 - 押切郵便局にて電話交換業務開始[19]。
  • 1941年（昭和16年）
    • 3月6日 - 羽前広野郵便局にて電話交換業務開始[20]。
    • 4月1日 - 羽前広野郵便局にて電報配達及び呼出事務開始[21]。
  • 1967年（昭和42年）3月26日 - 和文電報配達業務廃止、余目電報電話局に移管[22]。
  • 1969年（昭和44年）
    • 3月9日 - 押切郵便局にて電話交換業務廃止、鶴岡電報電話局に移管[23]。
    • 4月9日 - 集配事務廃止、余目、袖浦、藤島の各郵便局に移管[24]。
  • 1971年（昭和46年）4月20日 - 羽前長沼郵便局にて和文電報配達業務廃止、余目電報電話局に移管[25]。
  • 1974年（昭和49年）8月28日 - 袖浦郵便局（電話交換）と羽前広野郵便局（電話交換及び和文電報配達）にて電気通信業務廃止、酒田電報電話局に移管[26]。
  • 2000年（平成12年）11月27日 - 東田川郡余目町宮曽根宮の前52-6から同郡同町宮曽根宮の前52に移転[27]。
  • 2005年（平成17年）7月1日 - 余目町が合併し、庄内町の郵便局となる[28]。

周辺
  • 宮曽根農村公園

脚注
  1. 『全国郵便局沿革録 明治篇』52ページ
  2. 明治18年9月1日付官報第652号11ページ
  3. 明治19年逓信省令第8号（明治19年4月26日付官報第842号及び842号付録掲載）
  4. 明治23年逓信省告示第287号（明治23年12月27日付官報号外掲載）
  5. 明治25年逓信省告示第135号（明治25年6月10日付官報第2684号掲載）
  6. 明治29年逓信省告示第112号（明治29年5月23日付官報第3868号掲載）
  7. 明治32年逓信省告示第85号（明治32年3月15日付官報第4708号掲載）
  8. 明治34年逓信省告示第129号（明治34年3月9日付官報第5302号掲載）
  9. 明治36年逓信省告示第617号（明治36年12月10日付官報第6133号掲載）
  10. 明治38年逓信省告示第123号（明治38年3月24日付官報第6516号掲載）
  11. 明治42年逓信省告示第775号（明治42年8月28日付官報第7854号掲載）
  12. 昭和4年逓信省告示第760号（昭和4年3月15日付官報第661号掲載）
  13. 昭和5年逓信省告示第2551号（昭和5年11月5日付官報第1156号掲載）
  14. 昭和6年逓信省告示第281号（昭和6年2月13日付官報第1235号掲載）
  15. 昭和7年逓信省告示第29号（昭和7年1月11日付官報第1506号掲載）
  16. 昭和8年逓信省告示第156号（昭和8年1月28日付官報第1822号掲載）
  17. 昭和8年逓信省告示第691号（昭和8年3月28日付官報第1870号掲載）
  18. 昭和10年逓信省告示第276号（昭和10年2月8日付官報第2429号掲載）
  19. 昭和14年逓信省告示第435号（昭和14年2月16日付官報第3633号掲載）
  20. 昭和16年逓信省告示第498号（昭和16年3月3日付官報第4244号掲載）
  21. 昭和16年逓信省告示第910号（昭和16年4月4日付官報第4270号掲載）
  22. 昭和42年郵政省告示第220号（昭和42年3月22日付官報第12078号掲載）
  23. 昭和44年郵政省告示第154号（昭和44年3月8日付官報第12667号掲載）
  24. 昭和44年郵政省告示第267号（昭和44年4月9日付官報第12693号掲載）
  25. 昭和46年郵政省告示第286号（昭和46年4月20日付官報第13298号掲載）
  26. 昭和49年郵政省告示第583号（昭和49年9月6日付官報第14308号掲載）
  27. 平成12年郵政省告示第738号（平成12年11月28日付官報第3004号掲載）
  28. “県内の合併協議会等の状況”. 山形県. 2020年5月20日閲覧。

外部リンク
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