新大塚駅
新大塚駅（しんおおつかえき）は、東京都文京区大塚四丁目にある、東京地下鉄（東京メトロ）丸ノ内線の駅である。
| 新大塚駅 | |
|---|---|
 銀座・新宿方面1番出入口（2023年8月） | |
|
しんおおつか Shin-otsuka | |
| 所在地 | 東京都文京区大塚四丁目51-5 |
| 駅番号 | M24[1] |
| 所属事業者 | 東京地下鉄（東京メトロ） |
| 所属路線 | ●[1]丸ノ内線 |
| キロ程 | 1.8 km（池袋起点） |
| 電報略号 | ツカ |
| 駅構造 | 地下駅 |
| ホーム | 2面2線 |
| 乗降人員 -統計年度- |
[メトロ 1]23,070人/日 -2022年- |
| 開業年月日 | 1954年（昭和29年）1月20日 |
池袋方面2番出入口（2019年1月）
歴史
この地には都電の大塚辻町停留所（1911年 - 1971年）があり、東上鉄道（現・東武東上線）の敷設免許（1912年）は当地を起点としていた[2]（1920年取消[3]）。
年表
- 1954年（昭和29年）1月20日：開業[4]。当初のホームは4両編成に対応した80 mの長さであった[5][4]。
- 1960年（昭和35年）
- 2001年（平成13年）夏：駅冷房を導入[7]。
- 2004年（平成16年）4月1日：帝都高速度交通営団（営団地下鉄）民営化に伴い、当駅は東京地下鉄（東京メトロ）に継承される[8]。
- 2006年（平成18年）12月18日：ホームドア稼動開始。
- 2007年（平成19年）3月18日：ICカード「PASMO」の利用が可能となる[9]。
- 2011年（平成23年）3月31日：1番線と2番線を結ぶ連絡通路が完成し、改札内で両ホーム間の行き来が可能になる。これに伴い、改札口の名前を変更。
駅構造
相対式ホーム2面2線を有する地下駅。改札は銀座方面ホーム（1番線）に北改札、池袋方面ホーム（2番線）に南改札があり、それぞれ豊島区側の1番出口と文京区側の2番出口に通じている。どちらの出口も地上との間には階段のほかエスカレーター（上り専用）とエレベーターが設置されている。1番線と2番線は改札内連絡通路によって行き来が可能であるが、幅員が狭いため階段のみでバリアフリー設備は存在しない。トイレは1番線ホームにあり、多機能トイレも設置されている。
開業当初のプラットホームは、4両編成に対応した80 mの長さであったが、将来の6両編成化を想定して2両分40 mの延伸スペース（池袋寄りにトンネルの拡張スペース）が確保されていた[10]。1960年（昭和35年）に両方向のホームを40 m延伸し、6両編成に対応した[4]。
2000年代以降の改築改装によって、出入口の上屋は瓦葺屋根に改築され、バリアフリー設備としてエスカレーター・エレベーターが設置されたほか、改装によってホームの側壁下部に丸ノ内線初代車両に用いられたサインカーブが再現された。駅開業以来2011年までは、地上を経由しなければ1番線と2番線の間を移動できない構造であり、改札口も単に「改札」とのみ案内されていた。
利用状況
2022年度の1日平均乗降人員は23,070人であり[メトロ 1]、東京メトロ全130駅中119位。方南町支線をのぞいた丸ノ内線の駅では最も乗降人員が少ない。
近年の1日平均乗降・乗車人員推移は下表の通りである。
| 年度 | 1日平均 乗降人員[15] |
1日平均 乗車人員[16] |
出典 |
|---|---|---|---|
| 1956年（昭和31年） | 3,185 | [* 1] | |
| 1957年（昭和32年） | 4,383 | [* 2] | |
| 1958年（昭和33年） | 5,920 | [* 3] | |
| 1959年（昭和34年） | 6,516 | [* 4] | |
| 1960年（昭和35年） | 6,976 | [* 5] | |
| 1961年（昭和36年） | 7,527 | [* 6] | |
| 1962年（昭和37年） | 6,922 | [* 7] | |
| 1963年（昭和38年） | 7,568 | [* 8] | |
| 1964年（昭和39年） | 9,783 | [* 9] | |
| 1965年（昭和40年） | 9,977 | [* 10] | |
| 1966年（昭和41年） | 8,957 | [* 11] | |
| 1967年（昭和42年） | 18,207 | 9,314 | [* 12] |
| 1968年（昭和43年） | 20,234 | 10,125 | [* 13] |
| 1969年（昭和44年） | 22,031 | 10,892 | [* 14] |
| 1970年（昭和45年） | 22,469 | 11,381 | [* 15] |
| 1971年（昭和46年） | 22,523 | 11,556 | [* 16] |
| 1972年（昭和47年） | 22,468 | 11,359 | [* 17] |
| 1973年（昭和48年） | 21,341 | 11,025 | [* 18] |
| 1974年（昭和49年） | 20,215 | 10,448 | [* 19] |
| 1975年（昭和50年） | 19,266 | 9,852 | [* 20] |
| 1976年（昭和51年） | 18,699 | 9,517 | [* 21] |
| 1977年（昭和52年） | 18,684 | 9,533 | [* 22] |
| 1978年（昭和53年） | 18,507 | 9,279 | [* 23] |
| 1979年（昭和54年） | 18,950 | 9,372 | [* 24] |
| 1980年（昭和55年） | 18,913 | 9,196 | [* 25] |
| 1981年（昭和56年） | 18,600 | 9,194 | [* 26] |
| 1982年（昭和57年） | 18,476 | 9,079 | [* 27] |
| 1983年（昭和58年） | 18,489 | 9,065 | [* 28] |
| 1984年（昭和59年） | 18,835 | 9,412 | [* 29] |
| 1985年（昭和60年） | 18,398 | 9,186 | [* 30] |
| 1986年（昭和61年） | 18,809 | 9,494 | [* 31] |
| 1987年（昭和62年） | 18,978 | 9,591 | [* 32] |
| 1988年（昭和63年） | 20,042 | 10,051 | [* 33] |
| 1989年（平成元年） | 20,760 | 10,634 | [* 34] |
| 1990年（平成2年） | 21,537 | 10,945 | [* 35] |
| 1991年（平成3年） | 22,108 | 11,195 | [* 36] |
| 1992年（平成4年） | 22,529 | 11,244 | [* 37] |
| 1993年（平成5年） | 21,785 | 11,076 | [* 38] |
| 1994年（平成6年） | 21,662 | 11,060 | [* 39] |
| 1995年（平成7年） | 21,825 | 11,046 | [* 40] |
| 1996年（平成8年） | 21,746 | 11,048 | [* 41] |
| 1997年（平成9年） | 21,809 | 10,893 | [* 42] |
| 1998年（平成10年） | 21,553 | 10,783 | [* 43] |
| 1999年（平成11年） | 20,752 | 10,400 | [* 44] |
| 2000年（平成12年） | 20,793 | 10,355 | [* 45] |
| 2001年（平成13年） | 20,855 | 10,366 | [* 46] |
| 2002年（平成14年） | 20,600 | 10,380 | [* 47] |
| 2003年（平成15年） | 20,709 | 10,388 | [* 48] |
| 2004年（平成16年） | 20,396 | 10,215 | [* 49] |
| 2005年（平成17年） | 20,453 | 10,212 | [* 50] |
| 2006年（平成18年） | 20,876 | 10,417 | [* 51] |
| 2007年（平成19年） | 21,014 | 10,536 | [* 52] |
| 2008年（平成20年） | 21,553 | 10,732 | [* 53] |
| 2009年（平成21年） | 21,470 | 10,773 | [* 54] |
| 2010年（平成22年） | 21,776 | 10,923 | [* 55] |
| 2011年（平成23年） | 21,375 | 10,783 | [* 56] |
| 2012年（平成24年） | 22,303 | 11,144 | [* 57] |
| 2013年（平成25年） | 23,129 | 11,587 | [* 58] |
| 2014年（平成26年） | 23,420 | 11,742 | [* 59] |
| 2015年（平成27年） | 24,392 | 12,221 | [* 60] |
| 2016年（平成28年） | 24,849 | 12,436 | [* 61] |
| 2017年（平成29年） | 25,491 | 12,753 | [* 62] |
| 2018年（平成30年） | 26,103 | 13,047 | [* 63] |
| 2019年（令和元年） | 25,868 | 12,940 | [* 64] |
| 2020年（令和2年） | [メトロ 2]19,684 | ||
| 2021年（令和3年） | [メトロ 3]20,917 | ||
| 2022年（令和4年） | [メトロ 1]23,070 |
駅周辺
春日通りと新宿方面入口（2005年6月）
- 公共施設
- 豊島区南大塚地域文化創造館
- 区民ひろば南大塚
- 豊島区東部保健福祉センター
- 東京労働会館
- ラパスホール
- 文教施設
- 豊島区立西巣鴨中学校
- 東邦音楽短期大学
- 学芸
- 鈴木信太郎記念館
- 医療
- 名勝・公園
- 金融
- オフィス
- マルエツ本社
- 交通
その他
1995年7月23日に池袋駅構内の分岐器交換工事が行われた際、丸ノ内線は池袋駅 - 当駅が運休となり、当駅 - 茗荷谷駅間は区間列車による往復運行を行った。この際、同区間は単線として運転され、列車は1番線ホームに発着した。
脚注
注釈
出典
- 東京地下鉄 公式サイトから抽出（2019年5月26日閲覧）
- 「私設鉄道本免許状下付」『官報』1912年11月20日（国立国会図書館デジタルコレクション）
- 「鉄道免許一部取消」『官報』1920年6月3日（国立国会図書館デジタルコレクション）
- 帝都高速度交通営団工務部のあゆみ【土木編】、p.239。
- 東京地下鉄道丸ノ内線建設史（下巻）、pp.18 - 20。
- 東京地下鉄道荻窪線建設史、pp.269・394。
- 東京メトロハンドブック
- 『「営団地下鉄」から「東京メトロ」へ』（プレスリリース）営団地下鉄、2004年1月27日。 オリジナルの2006年7月8日時点におけるアーカイブ。2020年3月25日閲覧。
- 『PASMOは3月18日（日）サービスを開始します ー鉄道23事業者、バス31事業者が導入し、順次拡大してまいりますー』（PDF）（プレスリリース）PASMO協議会／パスモ、2006年12月21日。 オリジナルの2020年5月1日時点におけるアーカイブ。2020年5月5日閲覧。
- 帝都高速度交通営団工務部のあゆみ【土木編】、p.240。
- “新大塚駅 時刻表”. 東京メトロ. 2024年4月22日閲覧。
- “音源リスト｜東京メトロ”. スイッチオフィシャルサイト. スイッチ. 2019年8月27日閲覧。
- 文京の統計 - 文京区
- としまの統計 - 豊島区
- レポート - 関東交通広告協議会
- 東京都統計年鑑 - 東京都
- 東京地下鉄の1日平均利用客数
- “各駅の乗降人員ランキング”. 東京地下鉄. 2023年6月27日閲覧。
- “各駅の乗降人員ランキング(2020年度)”. 東京地下鉄. 2023年6月27日閲覧。
- “各駅の乗降人員ランキング(2021年度)”. 東京地下鉄. 2023年6月27日閲覧。
- 東京都統計年鑑
- 昭和31年 (PDF) - 16ページ
- 昭和32年 (PDF) - 16ページ
- 昭和33年 (PDF) - 16ページ
- 昭和34年
- 昭和35年
- 昭和36年
- 昭和37年
- 昭和38年
- 昭和39年
- 昭和40年
- 昭和41年
- 昭和42年
- 昭和43年
- 昭和44年
- 昭和45年
- 昭和46年
- 昭和47年
- 昭和48年
- 昭和49年
- 昭和50年
- 昭和51年
- 昭和52年
- 昭和53年
- 昭和54年
- 昭和55年
- 昭和56年
- 昭和57年
- 昭和58年
- 昭和59年
- 昭和60年
- 昭和61年
- 昭和62年
- 昭和63年
- 平成元年
- 平成2年
- 平成3年
- 平成4年
- 平成5年
- 平成6年
- 平成7年
- 平成8年
- 平成9年
- 平成10年 (PDF)
- 平成11年 (PDF)
- 平成12年
- 平成13年
- 平成14年
- 平成15年
- 平成16年
- 平成17年
- 平成18年
- 平成19年
- 平成20年
- 平成21年
- 平成22年
- 平成23年
- 平成24年
- 平成25年
- 平成26年
- 平成27年
- 平成28年
- 平成29年
- 平成30年
- 平成31年・令和元年
参考文献
- 『東京地下鉄道丸ノ内線建設史（下巻）』帝都高速度交通営団、1960年3月31日。
- 『東京地下鉄道荻窪線建設史』帝都高速度交通営団、1967年3月31日。
- 『帝都高速度交通営団工務部のあゆみ【土木編】』東京地下鉄鉄道本部工務部、2005年7月4日。
関連項目
外部リンク
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