旭川医科大学病院

道北・道東エリアの医療を担う基幹病院になっている。救命救急センターは道北ドクターヘリ協力病院として地域の救急医療の要になっているほか、全国に先駆け設立された遠隔医療センターは北海道内のみならず日本国内外との遠隔医療を推進している。

• 1976年（昭和51年）：「旭川医科大学医学部附属病院」開院[3]。
• 1986年（昭和61年）：病理部設置[3]。
• 1989年（平成元年）：輸血部設置[3]。
• 1992年（平成04年）：救急部設置[3]。
• 1994年（平成06年）：集中治療部設置[3]。
• 1998年（平成10年）：医療情報部設置[3]。
• 1999年（平成11年）：遠隔医療センター設置（学内措置）[3]。
• 2000年（平成12年）：治験支援センター設置[3]。
• 2001年（平成13年）：卒後臨床研修センター設置[3]。
• 2002年（平成14年）：総合診療部、医療安全管理部設置[3]。
• 2003年（平成15年）：周産母子センター、経営企画部設置[3]。
• 2005年（平成17年）：検査部・輸血部を臨床検査・輸血部に統合[3]。「旭川医科大学病院」と改称[3]。点滴センター設置[3]。
• 2006年（平成18年）：地域医療総合センター設置[3]。光学診療部設置、理学療法室を理学療法部へ改組[3]。
• 2007年（平成19年）：腫瘍センター設置[3]。
• 2008年（平成20年）：診療技術部、呼吸器センター設置[3]。
• 2009年（平成21年）：緩和ケア診療部、栄養管理部、入退院センター設置[3]。
• 2010年（平成22年）：救急部を救命救急センターに改組[3]。
• 2011年（平成23年）：乳腺疾患センター設置、理学療法部をリハビリテーション部に改組[3]。
• 2012年（平成24年）：透析室を透析センターに改組[3]。
• 2015年（平成27年）：臨床研究支援センター設置[3]。

（下表の出典[4]）

• 原子力災害医療協力機関[5]
• ユニセフ･WHO 赤ちゃんにやさしい病院 (Baby Friendly Hospital) 認定病院[6]
• ホスピレート認定（働きやすい病院評価）[7]
• 公益財団法人日本医療機能評価機構認定病院[8]
• このほか、各種法令による指定・認定病院であるとともに、各学会の認定施設でもある。

診療科

専門外来

• がん診療相談支援センター／腫瘍センター
• 肝疾患相談支援室
• 子どもの発達診療センター
• セカンドオピニオン外来

センター

部門

北海道道90号旭川環状線沿いに位置している[9]。

• 旭川電気軌道「医大病院前」バス停下車[9]
• JR函館本線・JR宗谷本線・JR富良野線「旭川駅」からタクシーで約15分[9]
• 旭川空港からタクシーで約20分[9]
• 駐車場あり[9]

• 2020年7月10日（発表日） - 2011年以降、別の医師からの病理組織診断やCTの検査報告書で、8人の患者について、がんの疑いを指摘されていたが、担当医師が気付かず、結果的に放置したことなどで診断が遅れた。病院は80代の男女3人が既に死亡、うち1人は救えた可能性が高いとの認識を示した。また死亡した残る2人についても診断遅れによる影響は「否定できない」としている[10]。
• 2020年8月（報道） - 当院勤務の男性医師（40歳）が、2009年の旭川医科大学在学時に指導教官の指示で試薬の廃棄をした際、有毒ガスが発生し、肺気腫などを発症したとして大学などに損害賠償を求めた訴訟に絡み、男性医師が有休を取得したとする書類を大学側が無断で作成し、約30日分を消化した扱いとし、「手続きをしなければ無給となる」と男性医師に通告していたことがわかった[11][12][13]。
• 2020年11月 - 2020年11月24日に当院の受診を予約していた患者の母親が、新型コロナウイルス感染症のクラスターが発生した病院で勤務しているとの理由で、当院が受診を拒否した。母親はPCR検査の結果、陰性であり、クラスターが発生した病室では勤務しておらず、濃厚接触者でもなかった。患者の父親は受診拒否を不当とし、当院運営法人である大学の吉田晃敏学長を相手取り、30万円の損害賠償を求めて旭川簡易裁判所に提訴した[14]。

• 12月1日、旭川にある慶友会吉田病院の吉田良子理事長は、吉田病院の新型コロナウィルス感染症クラスター発生と同時に旭川医科大学病院がそれまで吉田病院に派遣していた非常勤医を一斉に引き上げたことを公表した。

• “平成28年度 概要” (PDF). 国立大学法人旭川医科大学 (2016年). 2017年1月16日閲覧。

• 国立大学法人旭川医科大学病院
• 国立大学法人旭川医科大学