樋口美雄

樋口 美雄(ひぐち よしお、1952年昭和27年)11月23日 - )は、日本経済学者。専門は、労働経済学計量経済学学位は、商学博士慶應義塾大学課程博士・1980年)。慶應義塾大学商学部教授・前商学部長・大学院商学研究科委員長、日本経済学会会長(第43代)、(独)労働政策研究・研修機構理事長を務めた。栃木県足利市出身[1]

樋口 美雄ひぐち よしお
生誕 (1952-11-23) 1952年11月23日(71歳)
国籍 日本の旗 日本
研究機関 (機関)慶應義塾大学
研究分野 労働経済学計量経済学
母校 慶應義塾大学商学部
受賞 第34回日経・経済図書文化賞
第42回エコノミスト賞

略歴

学歴

教職

研究職

学会

  • 2003年4月 - 日本経済学会副会長
  • 2004年4月 - 東京経済研究センター代表理事[2]
  • 2004年4月 - 法と経済学会理事
  • 2012年6月23日 - (2013年6月22日) 日本経済学会会長

審議会等

受賞・受章

著書

単著

  • 『日本経済と就業行動』(東洋経済新報社, 1991年 ISBN 4492260404)
  • 『変革の時代と現代日本の雇用システム 雇用促進大会講演から』(大分県高年齢者雇用開発協会, 1995年1月)
  • 『労働経済学』(東洋経済新報社, 1996年2月 ISBN 4492812938)
  • 『大学に行くということ,働くということ』(岩波書店, 1999年5月 ISBN 4000262203)
  • 『少子高齢時代の雇用問題』(社会経済生産性本部生産性労働情報センター, 2000年4月 ISBN 4883720799)
  • 『人事経済学』(生産性出版, 2001年7月 ISBN 4820117149)
  • 『雇用と失業の経済学』(日本経済新聞社, 2001年11月 ISBN 4532132215)

共著

編著

  • 『プロ野球の経済学』(日本評論社, 1993年 ISBN 4-535-58126-6)
  • 『日本型ワークシェアリングの実践 仕事と暮らしを変える』(生産性出版, 2002年12月 ISBN 4820117459)

共編著

  • 猪木武徳)『日本の雇用システムと労働市場』(日本経済新聞社, 1995年1月 ISBN 4532130832)
  • 岩田正美)『パネルデータからみた現代女性 結婚・出産・就業・消費・貯蓄』(東洋経済新報社, 1999年10月 ISBN 4492221840)
  • (太田清、家計経済研究所)『女性たちの平成不況』(日本経済新聞社, 2004年4月 ISBN 4532350913)
  • (慶應義塾大学経商連携21世紀COE)『日本の家計行動のダイナミズムⅠ』(慶應義塾大学出版会, 2005年8月 ISBN 4766411803)
  • 児玉俊洋, 阿部正浩)『労働市場設計の経済分析 マッチング機能の強化に向けて』(東洋経済新報社, 2005年12月 ISBN 4492394478)
  • (慶應義塾大学経商連携21世紀COE)『日本の家計行動のダイナミズムⅡ』(慶應義塾大学出版会, 2006年9月 ISBN 4766412931)
  • 瀬古美喜、慶應義塾大学経商連携21世紀COE)『日本の家計行動のダイナミズムⅢ』(慶應義塾大学出版会, 2007年10月 ISBN 9784766413854)
  • 村上義昭鈴木正明、国民生活金融公庫総合研究所)『新規開業企業の成長と撤退』(勁草書房, 2007年,平成20年度中小企業研究奨励賞経営部門本賞受賞,2009年度企業家研究フォーラム賞受賞)
  • (財務省財務総合政策研究所)『人口減少社会の家族と地域―ワークライフバランス社会の実現のために』(日本評論社, 2008年)
  • 山口一男)『論争日本のワーク・ライフ・バランス』(日本経済新聞出版社, 2008年4月 ISBN 9784532133528)
  • (瀬古美喜、慶應義塾大学経商連携21世紀COE)『日本の家計行動のダイナミズムⅣ』(慶應義塾大学出版会, 2008年9月 ISBN 9784766415360)
  • 鶴光太郎, 水町勇一郎)『労働市場制度改革 日本の働き方をいかに変えるか』(日本評論社, 2009年3月 ISBN 9784535555785)
  • 吉野直行, 矢野誠)『論争!経済危機の本質を問う サブプライム金融危機と市場の高質化』(慶應義塾大学出版会, 2009年8月 ISBN 9784766416404)
  • (瀬古美喜, 照山博司, 慶應-京大連携グローバルCOE)『日本の家計行動のダイナミズムⅤ』(慶應義塾大学出版会, 2009年9月 ISBN 9784766416589)
  • 津谷典子)『人口減少と日本経済 労働・年金・医療制度のゆくえ』(日本経済新聞出版社, 2009年11月 ISBN 9784532353926)
  • (鶴光太郎, 水町勇一郎)『労働時間改革 日本の働き方をいかに変えるか』(日本評論社, 2010年3月 ISBN 9784535556324)
  • 府川哲夫)『ワーク・ライフ・バランスと家族形成 : 少子社会を変える働き方』(東京大学出版会, 2011年1月 ISBN 9784130511346)
  • (瀬古美喜, 照山博司, 山本勲, 慶應-京大連携グローバルCOE)『日本の家計行動のダイナミズムⅥ』(慶應義塾大学出版会, 2010年6月 ISBN 9784766417517)
  • (瀬古美喜, 照山博司, 山本勲, 慶應-京大連携グローバルCOE)『日本の家計行動のダイナミズムⅦ』(慶應義塾大学出版会, 2011年6月 ISBN 9784766418491)
  • (鶴光太郎, 水町勇一郎)『非正規雇用改革 日本の働き方をいかに変えるか』(日本評論社, 2011年6月 ISBN 9784535556713)
  • (瀬古美喜, 照山博司, 山本勲, 慶應-京大連携グローバルCOE)『日本の家計行動のダイナミズムⅧ』(慶應義塾大学出版会, 2012年6月 ISBN 9784766419467)

翻訳

  • 清家篤と共訳)エドワード・P.ラジアー『人事と組織の経済学』(日本経済新聞社, 1998年9月 ISBN 4532131618)
  • (樋口美雄 監訳,戎居皆和 訳)OECD 編著『世界の労働市場改革・OECD新雇用戦略 : 雇用の拡大と質の向上、所得の増大をめざして』(明石書店, 2007年6月 ISBN 9784750325699)

脚注

  1. 日本経済新聞社・日経BP社. JILPT理事長・樋口美雄さん 家業から労働に関心|エンタメ!|NIKKEI STYLE”. NIKKEI STYLE. 2022年10月17日閲覧。
  2. No.26 (September 2004)東京経済研究センターニュースレター
  3. (独)労働政策研究・研修機構(厚生労働省)
  4. 平成28年秋の褒章 受章者 東京都 (PDF). 内閣府. p. 3 (2016年11月3日). 2023年5月10日閲覧。

外部リンク


先代
伊藤隆敏
東京経済研究センター代表理事
2004年 - 2006年
次代
浦田秀次郎
先代
諏訪康雄
厚生労働省労働政策審議会会長
2013年 - 2019年
次代
鎌田耕一
先代
菅野和夫
労働政策研究・研修機構理事長
2018年 -
次代
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