田辺忠男
田辺 忠男（たなべ ただお、1890年 - 1967年）は、大正から昭和時代の日本の経済学者、教育者[1]。東京帝国大学経済学部教授、立教大学教授・経済学部長を務めたほか、高崎経済大学初代学長を始め、大分大学、東京農業大学、青山学院大学、国士舘大学で教授を歴任した[2]。
人物・経歴
1890年（明治23年）、田辺男外鉄（海軍軍人、神奈川県横須賀市長）の長男として生まれる[1]。
暁星中学校 (旧制)、第一高等学校 (旧制)英法科をへて1916年（大正5年）東京帝国大学法科大学経済学科卒業後、三井合名会社、横浜護謨をへて1920年（大正9年）に専修大学講師（のち教授）。その後、立教大学教授に就任。
1927年（昭和2年）東京帝国大学経済学部助教授を兼務する[3][4]。
1929年（昭和4年）より一年半仏独留学、1931年（昭和6年）東京帝国大学経済学部教授（1939年・昭和14年に平賀粛学で辞表提出）。
1934年（昭和9年）には、これまで兼務してきた[5]立教大学の専任教授となり（1943年・昭和18年まで）、経済原論と社会政策を教えた[6]。その間1937年（昭和12年）より同大学経済学部長（1941年・昭和16年まで）を務める[4][3][6]。
1941年（昭和16年）から約2年間、企画院勅任調査官（第一部付）を務め、国土計画の推進に携わる[4]。戦後、1946年（昭和21年）に日本進歩党政務調査会長、第22回衆議院議員総選挙に出馬[7]、1947年に公職追放[4]。
1948年（昭和23年）に民主自由党員となり第24回衆議院議員総選挙に立候補（東京都第7区 (中選挙区)）。1949年（昭和24年）に反共団体新日本建設青年連盟を結成し書記長就任[4]。1953年（昭和28年）の第26回衆議院議員総選挙に無所属で立候補（東京都第7区 (中選挙区)）。政治活動のほかに東京信用保証協会理事、中央大学講師、大分大学・東京農業大学・青山学院大学教授、高崎経済大学学長（1957年・昭和32年）、国士舘大学教授も歴任した[4]。
主な著作
- 『日本経済再建の構想』ダイヤモンド社 1948年
- 『労働組合運動の理論』経済懇話会 1948年
- 『共産主義批判』東京講演會大有社 1949年1月
- 『共産主義理論の批判』協友社 1949年
- 『マルクス経済学批判』新日本建設青年連盟 1949年10月
脚注
- 人事興信所 1915, た6頁.
- 高崎市 『第65回高崎経済大学の設立』 2023年12月18日
- 『人事興信録 第13版下』人事興信所 昭和16 田辺忠男
- ｢田辺忠男関係文書」（国士舘大学図書館所蔵）について －企画院「国土計画」関連文書を中心として佐々博雄p33
- 国立国会図書館デジタルコレクション 『立教大学一覧 昭和8年3月』 1933年
- 国立国会図書館デジタルコレクション 『立教大学一覧 昭和15年度』 1941年
- 衆議院議員総選挙一覽 第22回 衆議院事務局 1950.10
- 立教大学野球部 『歴代部長』