目黒本町
目黒本町(めぐろほんちょう)は、東京都目黒区の町名。現行行政地名は目黒本町一丁目から六丁目。郵便番号152-0002[3]。
目黒本町 | |
|---|---|
![]() 清水池公園 | |
![]() 目黒本町 目黒本町の位置 | |
| 北緯35度37分17.54秒 東経139度41分57.73秒 | |
| 国 |
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| 都道府県 |
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| 特別区 |
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| 面積 | |
| • 合計 | 0.9119 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 24,576人 |
| • 密度 | 27,000人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
152-0002[3] |
| 市外局番 | 03[4] |
| ナンバープレート | 品川 |
地理
目黒区の南東部に位置する。全域が南部地区に属し、不動・月光原・向原・碑の各住区に跨る[5]。地域北部は目黒通りに接し、これを境に目黒区中央町・鷹番にそれぞれ接する。地域東部は目黒区下目黒・品川区小山台にそれぞれ接する。地域南東部は品川区小山に接する。地域南西部は目黒区原町に接する。地域西部は目黒区碑文谷に接する。羅漢寺川が流れる。
歴史
1966年(昭和41年)に従前の月光町・東町・向原町と、清水町の大部分、碑文谷一丁目・同二丁目の各一部から成立。
地名の由来
地域的にも目黒の中心にあり、上目黒・中目黒・下目黒はあるが「本町」はないということで住居表示の際に、住民および町会の提案・投票を経て採用された地名である[8]。
「清水東町会誌考」(小川森太郎著)によれば、住居表示実施の際、区から地元9町会に住居表示名を何とするか打診があったが「従来の地名は一切使わず、全く新しい名称にする」ということで、清水東町会では13の案から投票を行った。投票の結果、1位は「清水ヶ丘」であったが、旧称に由来するため不採用となり2位の「目黒本町」に決定された[8]。その他の候補には「南目黒」や「南が丘」の案があった。
町名の変遷
| 実施後 | 実施年月日 | 実施前(各町名ともその一部) |
|---|---|---|
| 目黒本町一丁目 | 1966年3月1日 | 月光町、東町、向原町、清水町、碑文谷1・2 |
| 目黒本町二丁目 | 月光町、東町、向原町、清水町、碑文谷1・2 | |
| 目黒本町三丁目 | 月光町、東町、向原町、清水町、碑文谷1・2 | |
| 目黒本町四丁目 | 月光町、東町、向原町、清水町、碑文谷1・2 | |
| 目黒本町五丁目 | 月光町、東町、向原町、清水町、碑文谷1・2 | |
| 目黒本町六丁目 | 月光町、東町、向原町、清水町、碑文谷1・2 |
経済
交通
当地域内の南端方向に東急目黒線・武蔵小山駅と西小山駅がある(武蔵小山駅はわずかに地域外の品川区内、西小山駅は南端沿いの品川区との境目付近にある)。地域南東部では武蔵小山駅が、南西部では西小山駅が利用可能である。また地域北部は両駅のほか東急東横線・学芸大学駅も利用可能。
路線バスはいずれも東急バスで、目黒駅から地域北部の目黒通りを走る路線(最遠は東京駅。逆方向は等々力駅や二子玉川駅など)のほか、26号線通り上には武蔵小山駅を経て五反田駅方向、学芸大学駅を経て世田谷区民会館方向へ向かう路線が通る。地域北部〜西部の円融寺通り上には渋谷駅と洗足駅を結ぶ路線が走る。渋谷駅行きは目黒区総合庁舎(区役所)へのアクセス路線も兼ねる。
施設
- 目黒区立社会教育会館
- 東京地方裁判所民事執行センター
- 目黒区立清水池公園
- 目黒区立月光原小学校
- 目黒区立中央体育館
- 目黒区立向原小学校
- 目黒区立目黒本町図書館
脚注
- “区勢要覧 - 2.人口と世帯”. 目黒区 (2021年3月31日). 2021年4月14日閲覧。
- “町丁別世帯数および人口表”. 目黒区 (2021年4月1日). 2021年4月14日閲覧。
- “郵便番号”. 日本郵便. 2021年4月14日閲覧。
- “市外局番の一覧”. 総務省. 2021年4月14日閲覧。
- “地区・住区区域 中目黒、三田、目黒、下目黒、中町、五本木、祐天寺、中央町、目黒本町”. 目黒区 (2013年10月1日). 2021年5月2日閲覧。
- 国土交通省地価公示・都道府県地価調査
- “区立学校学区域”. 目黒区 (2018年8月25日). 2021年4月14日閲覧。
- “目黒の地名 目黒本町(めぐろほんちょう)”. 目黒区 (2014年2月3日). 2021年5月2日閲覧。
- 営業所・ネットワーク -敷島製パン 2018年3月11日閲覧
- 『人事興信録 第12版 上』ア14 - 16頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2020年9月11日閲覧。
参考文献
- 人事興信所編『人事興信録 第12版 上』人事興信所、1940年。

