相愛女子短期大学

相愛女子短期大学（そうあいじょしたんきだいがく、英語: Soai Women's Junior College）は、大阪府大阪市住之江区南港中4-1に本部を置いていた日本の私立大学である。1950年に設置され、2008年に廃止された。大学の略称は相愛短大。

相愛女子短期大学
大学設置 1950年
創立 1888年
廃止 2008年
学校種別 私立
設置者 学校法人相愛学園
本部所在地 大阪府大阪市住之江区南港中4-1
学部 生活学科
　　人間生活専攻
　　食物栄養専攻
人間関係学科[注 1]

概要

大学全体

建学の精神（校訓・理念・学是）
  • 相愛女子短期大学の学是は「自他共に如来の一子なり、まさに相愛愛すべし」となっている。

教育および研究
  • 相愛女子短期大学にはかつて、｢なにわの文学｣と題した科目があった。これは、近松門左衛門や司馬遼太郎といった大阪出身の著名文学者の著作を研究する内容のもので、本短大独自の科目となっていた。日本語日本文学科の専門科目として設置されていた。
  • 最新の人間関係学科は、人間理解を深く学ぶための学科で｢宗教｣・｢文学｣・｢歴史｣・「心理学」・｢社会心理学｣などの科目が置かれていた。人間生活学科では、栄養士の養成も執り行っていた。
  • 一般教育科目では｢仏教史学｣をはじめ宗教に関する科目や外国語科目、保健体育科目などがあった。

学風および特色
  • 相愛女子短期大学は1888年西本願寺により創立された相愛女学校が起源となっている。浄土真宗の親鸞聖人の精神を基にして、人間が人間らしく生きるための宗教的情操教育の涵養に尽力されていた。
  • 当初あった第二部は、午後5時40分始業、9時50分終業となっていた[5]。

沿革

基礎データ

所在地

象徴
  • 相愛女子短期大学のカレッジマークは右記資料にあり[6]。

教育および研究

学科
旧学科体制
  • 国文学科
    • 第一部→国文学科→日本語日本文学科
    • 第二部[注釈 15]
  • 家政学科→生活学科
    • 第一部→家政学科→生活学科
      • 食物専攻→食物栄養
      • 被服専攻→衣生活専攻→人間生活専攻
    • 第二部
    • 音楽科

専攻科
  • なし

別科
  • なし

取得資格について

教職課程

資格

研究
  • 『相愛女子短期大学研究論集』[76]

学生生活

部活動・クラブ活動・サークル活動

学園祭
  • 相愛女子短期大学の学園祭は「ブルーオーシャンフェスティバル」と呼ばれていた。

大学関係者と組織

大学関係者一覧

歴代学長

出身者

施設

キャンパス
  • 短大独自の校舎が設置されていた。

寮
  • 相愛女子短期大学には、大学と同様「相愛学園学生寮」があった。

対外関係

関係校

系列校

卒業後の進路について

編入学･進学実績

注釈

注釈グループ
  1. 実質的に相愛大学へ統合のため平成18年度より学生募集停止[2]。
  2. 現在の文部科学省。
  3. 女のみ
  4. 各課程、入学定員を倍増した上で以下の2専攻に分離。
  5. 出典[36][37]
  6. 出典[42]
  7. 出典[43]
  8. 出典[47]
  9. 出典[48]
  10. 出典[50][51]
  11. 出典[52]
  12. 現在は後身校の所在地。
  13. 最終募集となった2001年における入学定員は50名[71]。
  14. 最終募集となった2005年における入学定員は70名[1]。
  15. 入学定員40名[72]。最終募集年度、目下不詳。
  16. 最終募集となった1957年における体制[73]。
  17. 2000年度より相愛大学で聴講することにより全学科で取得可能となった[68]
  18. 出典[74][75]

補足
  1. 以上、最終募集となった2005年度における体制[1]。その他の学科については学科を参照のこと。
  2. うち私立短期大学132校
  3. 現在は大阪市中央区
  4. 短期大学名 相愛女子短期大学
  5. 出典[7][8][9]。
  6. 出典[10][11]
  7. 出典[12][13]
  8. 出典[14][15]。なお左記の諸資料より当初は、北河内郡門真町古川橋470に所在した[16]。
  9. 下記の通り、第二部が併設されたことにより既存の国文科を便宜上、第一部とする。
  10. 昨年度資料[22]とこの年度資料[23][13]を見比べた結果による。
  11. 相愛女子大学音楽学部の設置と引き換えに1958年度より学生募集停止[24][25]。
  12. 翌年度以降は第二部の学生数記載なし。
  13. 出典[39][40][41]
  14. 出典[45][46]
  15. 出典[58]。うち1回生 717[59]
  16. 平成14年度より学生募集停止[67]。
  17. [68]と[1]を見比べた結果から。
  18. 最終募集となった2005年における入学定員は72名[1]。
  19. 出典[59]。旧・国文科第二部含む[74]
  20. 第一部・第二部含む

出典
  1. 文教協会'2005.
  2. 文教協会'2006.
  3. 官報 1950年09月14日より。
  4. 文教協会'2009.
  5. 働きながら大学を出るには (受験新書)より。
  6. 日本私立短期大学協会短期大学広報委員会'1980, p. 285.
  7. 文部省a, p. 38.
  8. 文部省b, p. 2.
  9. 日本教育年鑑より。
  10. 全国学校名鑑 昭和25年版より。
  11. 旺文社1950-01, p. 33.
  12. 文部省c, p. 5.
  13. 全国大学大観 昭和30年版より。
  14. 短期大学一覧 昭和25年5月1日現在より。
  15. 文部省d, p. 9.
  16. 国土行政区画総覧 第2より。
  17. 学校法人一覧 昭和36年度より。
  18. 短期大学一覧 昭和26年度 (短期大学資料 ; 第3号)より。
  19. 短期大学一覧 昭和27年度 (短期大学資料 ; 第5号)より。
  20. 短期大学一覧 昭和28年度 (短期大学資料)より。
  21. 文部省'54, p. 1380.
  22. 短期大学一覧 昭和29年度 (短期大学資料)より。
  23. 短期大学一覧 昭和30年度 (短期大学資料 ; 第13号)より。
  24. 短期大学一覧 昭和33年度 (短期大学資料 ; 第19号)より。
  25. 大阪の私学より。
  26. 文部省'58, p. 24.
  27. 短期大学一覧 昭和34年度 (短期大学資料 ; 第23号)より。
  28. 文部省'59, p. 22.
  29. 東京教育研究所'60, p. 26.
  30. 文部省'61, p. 26.
  31. 文部省'62, p. 29.
  32. 文部省'63, p. 31.
  33. 短期大学一覧 昭和40年度 (短期大学資料)より。
  34. 全国短期大学一覧 昭和55年度より。
  35. 文部省大学局技術教育課'1974.
  36. 全国短期大学一覧 昭和57年度より。
  37. 全国短期大学・高等専門学校一覧 昭和57年度より。
  38. 相愛女子短期大学位置変更についてより。
  39. 全国短期大学一覧 昭和58年度より。
  40. 全国短期大学・高等専門学校一覧 昭和58年度より。
  41. 大学資料 (87)より。
  42. 短期大学教育 (39)より。
  43. 短期大学教育 (40)より。
  44. 全国学校総覧 昭和59年版より。
  45. 大学資料 (99)より。
  46. 文教協会'1986.
  47. 短期大学教育 (42)より。
  48. 短期大学教育 (43)より。
  49. 文部省'86, p. 64.
  50. 大学資料 (101)より。
  51. 文教協会'1987, p. 120.
  52. 短期大学教育 (44)より。
  53. 文部省'87, p. 65.
  54. 短期大学教育 (46)より。
  55. 短期大学教育 (47)より。
  56. 文教協会'1990.
  57. 文部省'90, p. 71.
  58. 文部省'92, p. 75.
  59. 旺文社'1992.9, p. 376.
  60. 文教協会'1995.
  61. 文部省'95, p. 81.
  62. 文部省'98, p. 73.
  63. 文教協会'1999.
  64. 文部省'99, p. 77.
  65. 文教協会'2000.
  66. 大学資料 (146)より。
  67. 文教協会'2002.
  68. 旺文社'2000.05, p. 349.
  69. 文教協会'2003.
  70. 文教協会'2004.
  71. 文教協会'2001.
  72. 短期大学教育 (31)より。
  73. 短期大学一覧 昭和32年度 (短期大学資料 ; 第18号)より。
  74. 文部省e, p. 43-44.
  75. 教員の資格・給与・恩給詳解より。
  76. 相愛女子短期大学研究論集より。

参考文献

1949年短大設置申請分

教員養成機関

全国学校総覧

全国短期大学高等専門学校一覧

日本の私立短期大学

蛍雪時代

関連項目

関連サイト
This article is issued from Wikipedia. The text is licensed under Creative Commons - Attribution - Sharealike. Additional terms may apply for the media files.