第一世代抗ヒスタミン薬
第一世代抗ヒスタミン薬(だいいちせだいこうヒスタミンやく、英語: First-Generation Antihistamine)とは、抗ヒスタミン薬のうち、第二世代抗ヒスタミン薬の開発以前に開発された薬剤で、眠気などの中枢神経抑制作用や、口渇や胸やけなどの抗コリン作用などの副作用が比較的あらわれやすいものを言う。よく知られているものとして、インペアード・パフォーマンスがあり、これは別名「鈍脳」と呼ばれ、認知機能の能力を低下させる。つまり、本来必要とされる作用以外の作用が強いということである。このため、これら古い第一世代抗ヒスタミン薬に変わって、抗ヒスタミン作用に選択性を高めた第二世代抗ヒスタミン薬が開発され1980年代より用いられている。
第一世代抗ヒスタミン薬は、抗コリン作用があらわれやすいことから、緑内障患者や、前立腺肥大等、下部尿路に閉塞性疾患のある患者は服用を避けるべきである。そのことが医薬品の添付文書に記載されている。薬効分類では、多くは「抗ヒスタミン剤」、一部は「精神神経用剤」に分類される。また高齢者に推奨できない医薬品であるビアーズ基準に収載されている。
薬効分類
多くは、日本標準商品分類番号の医薬品の薬効分類における「抗ヒスタミン剤」に分類される(分類番号:874411、874412、874413、874415、874419)。一部の薬剤は、「精神神経用剤」(番号:871179)に分類される。
第一世代抗ヒスタミン薬は、エタノールアミン系、プロピルアミン系、ピペラジン系、ピペリジン系の4種類に大別される。また、上記の「抗ヒスタミン剤」は、日本標準商品分類番号では、さらにジフェンヒドラミン系 (874411)、トリペレナミン系 (874412)、フェノチアジン系 (874413)、ジフェニルピラリン系 (874415)、その他 (874419)の5つに分類されている。
エタノールアミン系抗ヒスタミン剤
エタノールアミン系は、抗ヒスタミン作用が非常に強力であるが、それと同時に中枢神経抑制作用や抗コリン作用も強い。
ジフェンヒドラミン系
- ジフェンヒドラミン(商品名レスタミン、ベナ、ドリエル)(1951年発売)
- 本剤はドリエルが睡眠薬として使われているように、中枢神経抑制の副作用が非常に強いため、内服薬が医療用に用いられることは稀である。一方でかゆみ止めの作用が強いため、外用剤としては、ベナパスタを始めとして頻用される。
- タンニン酸ジフェンヒドラミン(商品名レスタミンA)
ジフェニルピラリン系
- テオクル酸ジフェニルピラリン(商品名プロコン)(1958年発売)
プロピルアミン系抗ヒスタミン剤
トリペレナミン系
- トリプロリジン(商品名ベネン)(1978年薬価収載)
その他
- dl-マレイン酸クロルフェニラミン(商品名ネオレスタミン、アレルギン)(1953年発売)
- d-マレイン酸クロルフェニラミン(商品名ポララミン、ネオマレルミンTR)(1959年発売)
本剤は第一世代抗ヒスタミン薬としては比較的眠気の発現が少ないほうであるため、第一世代抗ヒスタミン薬のなかでは、最も医療現場で頻用されている薬剤である。また、一般用医薬品の風邪薬にもっとも含有されることの多い抗ヒスタミン薬でもある。
フェノチアジン系抗ヒスタミン剤の例
- プロメタジン(商品名ピレチア、ヒベルナ)(1955年発売)
- アリメマジン(商品名アリメジン)(1959年発売)
なお、メキタジン(商品名ゼスラン、ニポラジン)は、上記二つの薬剤と同じフェノチアジン系抗ヒスタミン剤に分類されることから、第一世代抗ヒスタミン薬であるとの論者もいるが、一般的には、第二世代抗ヒスタミン薬であるとの認識がなされている。
ピベラジン系抗ヒスタミン剤の例
ガイドライン
日本睡眠学会は、不眠症、特に慢性の場合に対して、ジフェンヒドラミンなどの第一世代抗ヒスタミン薬は推奨できず、痒みによる二次性の不眠症に対しては、催眠鎮静作用の強い第一世代抗ヒスタミン薬は推奨できないとし、第二世代抗ヒスタミン薬でも翌日の眠気への影響を考慮すべきだとしている[2]。
また高齢者に推奨できない医薬品であるビアーズ基準に収載されており、高齢者では第二世代の抗ヒスタミン薬を使用するのが望ましい[1]。
脚注
- 今井博久(編集)、福島紀子(編集)『これだけは気をつけたい高齢者への薬剤処方』医学書院、2014年4月、198-201頁。ISBN 978-4-260-01202-7。
- 厚生労働科学研究班および日本睡眠学会ワーキンググループ編 (2013年6月25日初版). 睡眠薬の適正な使用と休薬のための診療ガイドラインー出口を見据えた不眠医療マニュアル (pdf) (Report) (2013年10月22日改訂版(医療従事者向けの記述が削除された版) ed.). 日本うつ病学会、気分障害のガイドライン作成委員会. 2014-03-20閲覧。
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