粟島 (敷設艇)

粟島
	1947年春、佐世保に停泊の「粟島」(手前)[3]
基本情報
建造所	佐世保海軍工廠[4]; 戦後は川南工業香焼島工場[5]
運用者	( 大日本帝国海軍); 第2復員省/復員庁第2復員局
艦種	(敷設艇[4])
級名	神島型[6]
母港	呉(進水時)[7]; 佐世保(復員輸送艦時)[8]
艦歴
計画	昭和19年度[9][注釈 1]、戦時艦船建造補充計画(マル戦計画)[10]
起工	1945年2月20日[5][11]
進水	1945年7月26日[12]
竣工	1946年4月18日復員輸送艦として[12]
その後	1947年10月1日[13]または3日アメリカへ引き渡し[12]
要目（計画）
排水量	810トン[14][注釈 2]
全長	74.50m[15]
水線長	73.30m[15]
垂線間長	69.50m[15]
最大幅	7.85m[15]
水線幅	7.85m[15]
深さ	4.60m[15]
吃水	公試平均 2.60m[注釈 3]
主機	マン式3号10型ディーゼル 2基[14]
推進	2軸 x 315rpm[14]; 直径2.000m、ピッチ2.490m[14]
出力	3,600馬力[14]
速力	19.5ノット[14]
燃料	重油：51トン [注釈 3]
航続距離	14ノットで3,000海里 [注釈 3]
乗員	129名(特別輸送艦の定員)[16]
兵装	竣工時なし[注釈 4]

粟島(あわしま/あはしま[4])は、日本海軍の敷設艇[6]。神島型敷設艇の2番艇[6]。仮称「第1802号艦」[6]。完成が急がれ、主機関もマン式ディーゼルエンジンの在庫品を使った[17]が、終戦時未成で戦後に特別輸送艦として竣工した[12]。

片桐大自の研究によれば、艦名は香川県善通寺市の北西にある塩飽諸島の粟島からとる[18]。海上自衛隊のうきしま型掃海艇「あわしま」に艦名は引き継がれ、こちらは元日本海軍の哨戒特務艇「第138号」だった[18]。

艦歴

1945年(昭和20年)2月20日 - 佐世保海軍工廠にて起工[5]。
- 4月5日 - 「粟島 (アハシマ)」と命名[4]、本籍を呉鎮守府と仮定[19]。
- 6月18日 - 本籍を呉鎮守府に定められる[7]。
- 7月26日 - 進水[12]。
- 8月17日 - 進捗率90%で工事中止[5]。以後の工事は川南工業香焼島工場で引き継ぐ[12]。
1946年(昭和21年)2月3日 - 佐世保地方復員局所管の特別輸送艦に指定される[8]。
- 4月18日 - (復員輸送艦として)竣工[12]。
- 12月15日 - 特別保管艦に指定される[20]。
1947年(昭和22年)10月1日 - 特別輸送艦の指定を解かれる[21]。
- 10月1日[13]、または3日 - 青島でアメリカに引き渡し[12]。
- 10月7日 - 黄海の北緯34度24分東経123度53分で実艦的として沈没処分[22]。

艦長

艤装員長

大久保平八郎大尉：1945年6月30日[23] - 1945年8月20日[24]、以後艤装員長を置かず。

艦長

(注)本艦には竣工後の「艇」としての履歴が存在しない。

河島義夫第二復員官：1946年1月5日[25] - 1946年1月16日[26]、以後1946年1月20日まで艦長を置かず。
太田巍第二復員官/第二復員事務官/復員事務官：1946年1月20日[27] - 1947年1月25日[28]
(兼)溝口智司復員事務官：1947年1月25日[28] - 1947年9月5日[29] (本職：済州艦長)
太田巍復員事務官：1947年9月5日[30] -

同型艦

神島 - 仮称艦名第1807号艦(予定艦名彦島、未起工)[6]

参考文献

片桐大自『聯合艦隊軍艦銘銘伝』光人社、1993年。ISBN 4-7698-0386-9
『日本海軍護衛艦艇史』世界の艦船 1996年2月号増刊第507集(増刊第45集)、海人社、1996年2月。ISBN 4-905551-55-2。
日本造船学会『昭和造船史第1巻』第3刷、原書房、1981年。ISBN 4-562-00302-2
COMPILED BY SHIZUO FUKUI (1947-04-25). JAPANESE NAVAL VESSELS AT THE END OF WAR. ADMINISTRATIVE DIVISION, SECOND DEMOBILIZATION BUREAU(福井静夫/纏め『終戦時の日本海軍艦艇』第二復員局、1947年04月25日)
福井静夫『終戦と帝国艦艇わが海軍の終焉と艦艇の帰趨』光人社、2011年1月（原著1961年）。ISBN 978-4-7698-1488-7。
福井静夫『写真日本海軍全艦艇史』ベストセラーズ、1994年。ISBN 4-584-17054-1。
牧野茂、福井静夫編『海軍造船技術概要』今日の話題社、1987年5月。ISBN 4-87565-205-4。
雑誌「丸」編集部編『写真日本の軍艦第14巻小艦艇II』光人社、1990年9月。ISBN 4-7698-0464-4。
歴史群像太平洋戦史シリーズ Vol.51 『真実の艦艇史2』学習研究社、2005年。ISBN 4-05-604083-4

脚注

注釈

中川努「主要艦艇艦歴表」#日本海軍全艦艇史資料篇p.30では昭和20年度計画としている。
#海軍造船技術概要(1987)下巻pp.1714-1715で基準排水量810トンとしているが、同ページにある神島の数値(800トン)から公試排水量と思われる。
#海軍造船技術概要(1987)上巻p.666、#日本海軍護衛艦艇史(1996)p.95。数値は神島のもの。
数枚の写真が残されているが、電測兵装は確認できない。水測兵装や航海に必要な光学兵装についても状況は不明。

出典

#日本海軍護衛艦艇史(1996)p.96
#日本海軍護衛艦艇史(1996)p.96
#日本海軍護衛艦艇史(1996)p.96
「昭和20年4月5日付達第64号」アジア歴史資料センター Ref.C12070510800
中川努「主要艦艇艦歴表」#日本海軍全艦艇史資料篇p.30
#海軍造船技術概要(1987)上巻p.664
昭和20年6月26日付内令第573号。アジア歴史資料センターレファレンスコード C12070515400 で閲覧可能。
「昭和21年2月3日付第二復員省内令第23号」アジア歴史資料センター Ref.C12070534600
#日本海軍護衛艦艇史(1996)p.94
#海軍造船技術概要(1987)下巻p.1536
#終戦時の日本海軍艦艇p.91
#写真日本の軍艦第14巻p.110
運輸省海運総局掃海管船部管船課「日本海軍終戦時(内地)艦艇処分状況」1948年3月20日現在、#終戦と帝国艦艇(2011)資料2、p.23
#海軍造船技術概要(1987)下巻pp.1714-1715。
#海軍造船技術概要(1987)上巻p.666
「昭和21年2月1日付第二復員省内令第22号」アジア歴史資料センター Ref.C12070534600
世界の艦船『日本海軍護衛艦艇史』、p. 94。
『聯合艦隊軍艦銘銘伝』p512。
「昭和20年4月5日付内令第295号」アジア歴史資料センター Ref.C12070504600
「昭和21年12月15日付復員庁第二復員局復二第459号」アジア歴史資料センター Ref.C12070541900
「昭和22年10月1日付復員庁第二復員局復二第712号」アジア歴史資料センター Ref.C12070538900
歴史群像『真実の艦艇史2』、p. 149。
「昭和20年7月19日付海軍辞令公報甲第1861号」アジア歴史資料センター Ref.C13072106300
「昭和20年9月3日付海軍辞令公報甲第1903号」アジア歴史資料センター Ref.C13072107300
「昭和21年1月30日付第二復員省辞令公報甲第47号」アジア歴史資料センター Ref.C13072162300
「昭和21年2月9日付第二復員省辞令公報甲第56号」アジア歴史資料センター Ref.C13072158500
「昭和21年2月15日付第二復員省辞令公報甲第60号」アジア歴史資料センター Ref.C13072162400
「昭和22年2月3日付復員庁第二復員局辞令公報甲第131号」アジア歴史資料センター Ref.C13072160200
「昭和22年9月16日付復員庁第二復員局辞令公報第58号」アジア歴史資料センター Ref.C13072165900
「昭和22年9月11日付復員庁第二復員局辞令公報第56号」アジア歴史資料センター Ref.C13072165900

This article is issued from Wikipedia. The text is licensed under Creative Commons - Attribution - Sharealike. Additional terms may apply for the media files.

[10] 中川努「主要艦艇艦歴表」#日本海軍全艦艇史資料篇p.30では昭和20年度計画としている。

[16] #海軍造船技術概要(1987)下巻pp.1714-1715で基準排水量810トンとしているが、同ページにある神島の数値(800トン)から公試排水量と思われる。

[tag1-18] #海軍造船技術概要(1987)上巻p.666、#日本海軍護衛艦艇史(1996)p.95。数値は神島のもの。

[20] 数枚の写真が残されているが、電測兵装は確認できない。水測兵装や航海に必要な光学兵装についても状況は不明。

[1] #日本海軍護衛艦艇史(1996)p.96

[2] #日本海軍護衛艦艇史(1996)p.96

[3] #日本海軍護衛艦艇史(1996)p.96

[S20達64-4] 「昭和20年4月5日付達第64号」アジア歴史資料センター Ref.C12070510800

[中川1994p30-5] 中川努「主要艦艇艦歴表」#日本海軍全艦艇史資料篇p.30

[造船技術概要(1987)p664-6] #海軍造船技術概要(1987)上巻p.664

[S20内令573-7] 昭和20年6月26日付内令第573号。アジア歴史資料センターレファレンスコード C12070515400 で閲覧可能。

[S21二復内令23-8] 「昭和21年2月3日付第二復員省内令第23号」アジア歴史資料センター Ref.C12070534600

[護衛艦艇史(1996)p94-9] #日本海軍護衛艦艇史(1996)p.94

[11] #海軍造船技術概要(1987)下巻p.1536

[終戦時の日本海軍艦艇p91-12] #終戦時の日本海軍艦艇p.91

[写真日本の軍艦第14巻p110-13] #写真日本の軍艦第14巻p.110

[終戦と帝国艦艇(2011)資料2p23-14] 運輸省海運総局掃海管船部管船課「日本海軍終戦時(内地)艦艇処分状況」1948年3月20日現在、#終戦と帝国艦艇(2011)資料2、p.23

[海軍造船技術概要p1714-1715-15] #海軍造船技術概要(1987)下巻pp.1714-1715。

[造船技術概要(1987)p666-17] #海軍造船技術概要(1987)上巻p.666

[19] 「昭和21年2月1日付第二復員省内令第22号」アジア歴史資料センター Ref.C12070534600

[21] 世界の艦船『日本海軍護衛艦艇史』、p. 94。

[聯合艦隊軍艦銘銘伝p512-22] 『聯合艦隊軍艦銘銘伝』p512。

[23] 「昭和20年4月5日付内令第295号」アジア歴史資料センター Ref.C12070504600

[24] 「昭和21年12月15日付復員庁第二復員局復二第459号」アジア歴史資料センター Ref.C12070541900

[25] 「昭和22年10月1日付復員庁第二復員局復二第712号」アジア歴史資料センター Ref.C12070538900

[26] 歴史群像『真実の艦艇史2』、p. 149。

[27] 「昭和20年7月19日付海軍辞令公報甲第1861号」アジア歴史資料センター Ref.C13072106300

[28] 「昭和20年9月3日付海軍辞令公報甲第1903号」アジア歴史資料センター Ref.C13072107300

[29] 「昭和21年1月30日付第二復員省辞令公報甲第47号」アジア歴史資料センター Ref.C13072162300

[30] 「昭和21年2月9日付第二復員省辞令公報甲第56号」アジア歴史資料センター Ref.C13072158500

[31] 「昭和21年2月15日付第二復員省辞令公報甲第60号」アジア歴史資料センター Ref.C13072162400

[jirei19470203-32] 「昭和22年2月3日付復員庁第二復員局辞令公報甲第131号」アジア歴史資料センター Ref.C13072160200

[33] 「昭和22年9月16日付復員庁第二復員局辞令公報第58号」アジア歴史資料センター Ref.C13072165900

[34] 「昭和22年9月11日付復員庁第二復員局辞令公報第56号」アジア歴史資料センター Ref.C13072165900