船岡駐屯地

船岡駐屯地(ふなおかちゅうとんち)は、宮城県柴田郡柴田町大字船岡字大沼端1-1に所在し、第2施設団等が駐屯する陸上自衛隊駐屯地である。

船岡駐屯地
JGSDF Camp Funaoka
位置
所在地 宮城県柴田郡柴田町大字船岡字大沼端1-1
座標 北緯38度2分48.7秒 東経140度46分22.1秒
概要
駐屯地司令 第2施設団長 兼務
主要部隊 第2施設団
東北補給処船岡弾薬支処
ほか

開設年 1938年昭和13年)(旧海軍)
1960年昭和35年)

概要

船岡駐屯地司令は、陸将補で第2施設団長が兼務。最寄の演習場は、岩沼訓練場。

日中戦争の開戦に伴い、船岡村(1941年町制施行。現柴田町の一部)に大日本帝国海軍火薬製造施設が建設されたが、終戦に伴い廃止された[1]戦後占領期には進駐軍が駐留したが縮小・撤退に至ったため、跡地に町が様々な誘致活動を行い、陸上自衛隊が移駐し、いくつかの企業工場を設置した[1]。しかし、手狭だったために現在地に移転し、船岡駐屯地となった。従前の駐屯地の跡地には、1967年昭和42年)に仙台大学が設置された[2]

なお、現駐屯地内の湯場地区にはかつて温泉旅館が2軒あったが、海軍火薬支廠の設置により立ち退きさせられた[3]。しかし、現在も源泉から温泉が湧出している[3]

陸上自衛隊の中でも有数のラグビーが盛んな駐屯地としても知られる。

沿革

日本海軍

  • 1937年(昭和12年)12月:海軍火薬廠増設の建設開始[3]
  • 1938年(昭和13年)4月:海軍火薬本廠神奈川県)に対し、「海軍火薬支廠」が、現在の仙台大学のキャンパスがある場所などに開廠。
  • 1941年(昭和16年)4月21日:「第一海軍火薬廠」に改組(神奈川の本廠は第二海軍火薬廠に改組)。

アメリカ軍

  • 1945年(昭和20年)
    • 8月:終戦により米軍が接収。
    • 11月1日:同廠閉鎖。進駐軍のキャンプとして使用[1][3]
  • 1949年(昭和24年):同キャンプの進駐軍が駐留規模を縮小し始めた[1]

警察予備隊船岡駐屯地宮城県柴田郡柴田町船岡南2-2-18)

  • 1950年(昭和25年)10月:警察予備隊船岡部隊移駐。
  • 1951年(昭和26年)5月1日:警察予備隊第1管区隊第6連隊第3大隊及び第901輸送車両中隊が船岡駐屯地において新編。第901輸送車両中隊が旧立川駐屯地へ移駐。
  • 1952年(昭和27年)1月19日:部隊改編により、第6連隊第3大隊が第5連隊第3大隊に改称。

保安隊船岡駐屯地

  • 1952年(昭和27年)10月15日:保安隊の船岡駐屯地となる[4]

陸上自衛隊船岡駐屯地

  • 1958年(昭和33年)5月1日:第1補給整備支援群が北仙台駐屯地に移転し、一時閉鎖[6]

陸上自衛隊

  • 1958年(昭和33年)6月5日:米軍の接収地全面返還。
  • 1960年(昭和35年)3月15日:火薬廠跡地の一部に第103建設大隊が豊川駐屯地から移駐。

陸上自衛隊船岡駐屯地(再開設)

  • 1960年(昭和35年)3月31日:船岡駐屯地を再開設[7]
  • 1962年(昭和37年)8月15日:東北地区補給処船岡弾薬支処が発足。

陸上自衛隊船岡駐屯地(移転:宮城県柴田郡柴田町大字船岡字大沼端1-1)

  • 1963年(昭和38年):陸上自衛隊の設備増強のため、現在の船岡駐屯地に移転(跡地には仙台大学が設置された)。
    • 8月1日:第2施設団本部が仙台駐屯地から移駐。団長が船岡駐屯地司令に職務指定。
  • 1974年(昭和49年)3月26日:第103建設大隊が第10施設群に改編。
  • 2006年(平成18年)3月27日:第2施設団改編。東北方面隊の後方支援体制変換に伴い、整備部門を東北方面後方支援隊第105施設直接支援大隊に移管。
  • 2010年(平成22年)3月26日:第10施設群改編。施設中隊を機能別中隊に改編。第304施設器材中隊及び第303坑道中隊を廃止。
  • 2017年(平成29年)3月27日:第301水際障害中隊が第2施設団直轄となる[8]
  • 2018年(平成30年)3月27日:第10施設群改編。第385施設中隊を廃止。

駐屯部隊・機関

東北方面隊隷下部隊・機関

防衛大臣直轄部隊

最寄の幹線交通

重要施設

アクセス

脚注

  1. 1960年:第一海軍火薬庫跡地を自衛隊が使用決定(柴田町)
  2. 1967年:仙台大学が旧自衛隊船岡駐屯地跡地に開校(柴田町)
  3. よみがえる「古里」の記憶 元住民の親族らが見学会河北新報 2010年6月9日)
  4. 保安庁法施行令及び保安庁職員給与法施行令の一部を改正する政令(昭和27年政令第437号)”. 国立公文書館デジタルアーカイブ (1952年10月15日). 2018年8月19日閲覧。
  5. 自衛隊法施行令(昭和29年政令第179号)”. 国立公文書館デジタルアーカイブ (1954年6月30日). 2018年8月19日閲覧。
  6. 自衛隊法施行令の一部を改正する政令(昭和33年政令第34号)”. 国立公文書館デジタルアーカイブ (1958年3月22日). 2018年8月19日閲覧。
  7. 自衛隊法施行令の一部を改正する政令(昭和35年政令第24号)”. 国立公文書館デジタルアーカイブ (1960年3月11日). 2018年8月19日閲覧。
  8. 第2施設団の沿革

関連項目

外部リンク

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