鉄道教習所

鉄道教習所は設置されてからさまざまな変遷をたどった[2]。

• 1909年（明治42年）6月 - 鉄道院により、中央教習所と地方教習所が設置される[2]。
• 1921年（大正9年）5月 - 鉄道省成立により、鉄道省教習所（省教）と鉄道局教習所（局教）に改組される[2]。
• 1949年（昭和24年） - 日本国有鉄道成立により、鉄道管理局配下に改組される[2]。
• 1965年（昭和40年）9月1日 - 鉄道学園に改組される[3]。

鉄道院組織図（1920年）。中央教習所は総裁官房人事課、地方教習所は鉄道管理局庶務課人事掛の配下に設置された。

1909年（明治42年）、鉄道院初代総裁後藤新平によって各鉄道管理局（東部・中部・西部・九州・北海道）ごとに鉄道院職員地方教習所が、東京に鉄道院職員中央教習所が設置された。いずれも入所資格は部内職員のみであった。単なる技術習得よりも人格修養を重視した。

地方教習所（教習期間6月以内、以下地教）は所属長の推薦のみで選抜し、学科試験はなかった。学科は業務科（駅務系統）、運転科（運転系統）の2学科体制が基本であった。教習科目は車輛、保線、法規、信号保安及列車運転計画、交通地理、計理、統計といった鉄道業務に関するものの他に、精神講話、数学、英語のような普通科目を教えていた。教習期間中は無給だが、総裁の許可を得て、一定の教習手当を支給できた。

中央教習所（以下中教）は普通科（甲部=業務、乙部=運転の2部制）、英語科、特科の3学科である。特科・英語科には卒業後4年間の奉職義務があった。修学旅行も実施した。ただし特科は実際には設置されなかった。

普通科（6月以内）は官公立中学校卒業程度の学力を有する者、地教修了後に現場で成績優秀な者を所属長の推薦によって選抜して入所させた。普通科はもともと2期限りの臨時の組織であったが、向学心があっても経済的な事情から進学の夢を断たれた職員に学びの場を提供することとなり、制度が恒久化された。

特科（1年以内）は中教普通科卒業生または各部局所長の推薦した者で学科試験で合格した者、中教普通科卒業者で中教所長が特に推薦したものを入所させる。

英語科（6月以内）は年齢25歳以下で官公立中学校卒業程度の学力を有し、勤続6ヶ月以上で将来も永く鉄道に勤務することが確実な職員に対し、選抜試験を課した上で入所させた。

1922年（大正11年）、鉄道50年祝典記念事業の一環として、鉄道教習所は大幅に拡充された。

中教は「鉄道省教習所（略称「省教」）」と改め、旧制専門学校に相当する普通部（業務科、機械科、土木科、電気科）を東京に設置し、旧制中学校卒業程度の入学試験合格者に対して修学年限を2年に延長し、卒業生は省内に限り旧制専門学校卒業者と同格の待遇となった。

省教はさらに、普通部の上に旧制大学に相当する修学年限2年の「高等部（行政科、機械科、土木科、電気科）」を置き、卒業生は同じく省内に限り旧制大学卒業生と同格の待遇となった（下述のとおり高文試験合格後、再採用された場合は省内限りでは無く、正式な高等官となる）。

いずれも、修学期間の二倍の期間の奉職義務があった。

教育内容として、それまでの職能教育中心から普通教育に重点を置いた内容に変更した結果、鉄道教習所は中等教育から高等教育までを部内で与える総合的な官費学校として屹立した。このため省教普通部は旧制中学校卒業者から多くの受験者が集まり、受験倍率は10倍を超える難関となった。

さらに、省教高等部については、行政科出身者のほとんどが高等文官試験に合格するなど、めざましい成果を上げた。

しかし、1925年（大正14年）、省教高等部は三期生を最後として募集停止となり、省教普通部は即時廃止され、在校生は新たに設立された東京鉄道局教習所専門部2年次へ編入された。

東京鉄道局教習所専門部は、省教普通部の衣替えというべきものであり、旧制中学卒業水準の者に対し2年の教育を行い、卒業生は省内に限り旧制専門学校卒業者と同格の待遇とされたが、部外募集は廃止された。

鉄道局教習所

鉄道局教習所 （局教）
鉄道省 組織図（1938年12月1日時点）
国公私立の別	官立学校
設置者	鉄道局
共学・別学	男子のみ[7]
設置学科	専門部、専修部　[8]
学期	専門部2年[6]、専修部三カ月～一年[9]
所在地	札幌、仙台、東京、名古屋、大阪、門司 [8]

1922年（大正11年）の省教設置と同時に、局教は鉄道局教習所に改められ、鉄道局毎に札幌、仙台、東京、名古屋、大阪、門司の六カ所に設置された [8]。

• 東京鉄道局教習所 - 東京市豐島区池袋二丁目 [8]（省教普通部を合併）
• 名古屋鉄道局教習所 - 名古屋市東区千種町 [8]
• 大阪鉄道局教習所 - 神戸市若松町五丁目 [8]
• 門司鉄道局教習所 - 門司市大里町 [8]
• 仙臺鉄道局教習所 - 仙臺市東八番町 [8]
• 札幌鉄道局教習所 - 札幌市苗穗町 [8]

設置学科は以下であった。

• 専門部（東京鉄道局教習所のみ設置）[8]
  • 業務科、機械科、土木科、電気科 [10]
• 専修部
  • 驛員車掌科、電信科、信號操車科、檢車手科、機關手科、機關助手科、機關手高等科、保線科、電機運轉手科、電機運轉助手科、電車運轉手科[11]

専門部は、旧制中等教育学校3年修業程度の入学試験合格者に対して[12]、修業年限を3年に延長し、卒業生については中学校卒業者と同格の待遇となった。このため、省教普通部と同様に、局教普通部も高等小学校卒業者から多数の受験者が集まり、東京鉄道局教習所では入学倍率が20倍を超えるほどであった。

しかし1925年（大正14年）の省教廃止の後、1932年（昭和7年）には局教普通部も廃止され、鉄道局は修学期間4 - 8ヶ月の専修部のみとなり、1922年（大正11年）に大幅に拡充された鉄道教習所は、拡充以前の純粋な部内研修施設に戻ることとなった。

正式の学校となった鉄道教習所であったが、1948年（昭和23年）、C.T.S（連合軍総司令部民間運輸局）から単線型教育の学校体系を創設するため、教習所の教育は実務を中心とすべしという覚書が運輸省に送られた。1949年（昭和24年）限りで学校教育的色彩の強い中等部、専門部は廃止され、代わりに鉄道教育、職能教育に向けた専攻部、高等部、普通部を設けられた[2]。

1965年（昭和40年）9月1日には、鉄道教習所は第一種鉄道学園（例：中央鉄道教習所は中央鉄道学園に）、職員養成所は第二種鉄道学院に改称された[17][3]。さらに全国27か所にあった技能者養成所も、第一種鉄道学園もしくは第二種鉄道学園に統合された[3]。

• 中央鉄道学園 （廃止後は売却され武蔵国分寺公園）[18]
• 北海道総局 - 北海道鉄道学園 [18]
• 青函船舶鉄道管理局 - 函館鉄道学園 [18]
• 旭川鉄道管理局 - 旭川鉄道学園 [18]
• 盛岡鉄道管理局 - 盛岡鉄道学園 [18]
• 秋田鉄道管理局 - 秋田鉄道学園 [18]
• 仙台鉄道管理局 - 東北鉄道学園 [18]
• 新潟鉄道管理局 - 新潟鉄道学園（新潟県新津市; 廃止され現在は新潟市新津鉄道資料館） [18][19]
• 東京北鉄道管理局 - 関東鉄道学園 [18][3]
• 高崎鉄道管理局 - 高崎鉄道学園 [18]
• 水戸鉄道管理局 - 水戸鉄道学園 [18]
• 千葉鉄道管理局 - 千葉鉄道学園 [18]
• 長野鉄道管理局 - 長野鉄道学園 [18]
• 静岡鉄道管理局 - 静岡鉄道学園 [18]
• 名古屋鉄道管理局 - 中部鉄道学園 [18]
• 金沢鉄道管理局 - 金沢鉄道学園 [18]
• 大阪鉄道管理局 - 関西鉄道学園 [18]
• 天王寺鉄道管理局 - 天王寺鉄道学園 [18]
• 福知山鉄道管理局 - 福知山鉄道学園 [18]
• 広島鉄道管理局 - 広島鉄道学園 [18]
• 米子鉄道管理局 - 米子鉄道学園 [18]
• 岡山鉄道管理局 - 岡山鉄道学園 [18]
• 釧路鉄道管理局 - 釧路鉄道学園 [18]
• 四国総局 - 四国鉄道学園 [18]
• 大分鉄道管理局 - 大分鉄道学園 [18]
• 門司鉄道管理局 - 鳥栖鉄道学園 [18]
• 門司鉄道管理局 - 九州鉄道学園 [18]
• 熊本鉄道管理局 - 熊本鉄道学園 [18]
• 鹿児島鉄道管理局 - 鹿児島鉄道学園 [18]

さらに国鉄分割民営化により、現在はJR各社の社員研修センターとなった。

• 東日本旅客鉄道総合研修センター
• 東海旅客鉄道総合研修センター
• 西日本旅客鉄道社員研修センター
• 九州旅客鉄道社員研修センター

• 田中菊雄 （英語学者）
• 野中広務 （政治家）
• 佐藤忠男 （映画評論家）
• 金子満広 （政治家）

• 吉田文・広田照幸 編『職業と選択の歴史社会学』世織書房、2004年11月1日。ISBN 978-4902163124。
• 鉄道研究社 編『鉄道受験就職年鑑 大正14年版』鉄道研究社、1925年。doi:10.11501/913356。
• 鉄道受験指導会『鉄道局教習所入学試験征服と其の対策』交友社、1935年。doi:10.11501/102586。

• 高等文官試験
• 逓信官吏練習所
• 芝浦工業大学附属中学高等学校 - 鉄道教習所内に設立された「東京鐵道中学」が前身。

日本国有鉄道
歴史	前身 鉄道省（樺太鉄道局） 1940年代 公共企業体「日本国有鉄道」発足（1949年） 国鉄三大ミステリー事件（1949年） 1950年代 洞爺丸事故（1954年） 紫雲丸事故（1955年） 東京 - 大阪間3時間への可能性（1957年） 動力近代化計画（1959年） 1960年代 サンロクトオ（1961年） 通勤五方面作戦（1964年） 東海道新幹線開業（1964年） ヨンサントオ（1968年） 赤字83線（1968年） SLブーム 1970年代 マル生運動（1971年） 上尾事件（1973年） 首都圏国電暴動（1973年） 整備新幹線計画（1973年） スト権スト（1975年） ゴーサントオ（1978年） 1980年代 日本国有鉄道経営再建促進特別措置法（1983年） 幹線・地方交通線・特定地方交通線（1984年） 日本国有鉄道改革法（1986年） 国鉄分割民営化（1987年） 後身 JR 北海道 東日本 東海 西日本 四国 九州 貨物 総研 システム 通信 国鉄清算事業団ほか たばこ特別税（1998年）
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