Jリーグ所属クラブの下部組織チーム一覧

Jリーグでは、ディビジョン1 (J1)ならびにディビジョン2 (J2)に参加するすべてのクラブに取得が義務づけられているクラブライセンスの交付規則「第8章競技基準」第33条の「S.02（A等級）アカデミーチーム」において、アカデミーチーム（育成組織）および女子チームの設置に関して、日本サッカー協会 (JFA) に登録した「U-18 チーム」「U-15 チーム」「U-12 チーム」「U-10 チーム」を直接、またはライセンス申請者と関連する法人が保有しなければならない（ただし、U-12とU-10のチームについてはサッカースクールまたはクリニックで代替することができる）と定めている。同様に「S.07（C等級）女子チーム」において、女子チームを直接、またはライセンス申請者と関連する法人が保有することができる、と定めている[1]。

この規定によれば、JFA第1種登録が義務づけられるトップチームをあわせると、Jリーグに参加する各クラブは第1種から第4種までの合計4カテゴリにおいて、最低各1チームずつ保有する事が義務付けられて織り、かつ女子チームを保有することが出来る、ということになる。この規定については、クラブライセンス交付規則第33条に於いて「質の高いアカデミープログラムを構築すること」等を目的として定められている。

また、Jリーグ規約第21条には、「Jクラブはホームタウンにおいて、地域社会と一体となったクラブ作り（社会貢献活動を含む）を行い、サッカーをはじめとするスポーツの普及および振興に努めなければならない。」との明記があり[2]、その目的を達するために下部組織チーム・スクール・クリニックを保有するクラブや、サッカー以外のスポーツチームを保有したり、支援事業を行うクラブも存在する[3]。

第1種 (18歳以上の男子) においては、Jリーグ規約第40条第3項に「第1項第1号から第6号までの試合[注 1] は、クラブにおける最高水準の競技力を保持するチーム（以下「トップチーム」という）に限り参加できるものとする。」という記述がある[2] のみで、トップチーム以外のチームの編成を行うかどうかについては各クラブに任されている。一部のクラブではトップチームとは別にチームを設立し、Jリーグ以外のリーグに所属して活動するクラブもある。

第1種の選手が所属する下部組織には、大きく分けて、トップチームでプレーする選手を育成する性格を有するチームと、トップチームのプロ化に伴いトップチームへ参加しなかったアマチュア資格の選手の受け皿となったチームの2通りがある。

トップチーム強化

選手育成を目的としたチームとしては、ジェフ市原（当時）が、ホームタウンであった市原市内所在の社会人サッカークラブ『市原スポーツクラブ』（1995年発足）を、2000年にジェフの育成普及部所属の傘下クラブとし[4]、2002年にクラブ名を『ジェフユナイテッド市原・千葉アマチュア』に変更して下部組織チームである事を明確化[4] したのが最初である。その後、ザスパ草津（当時）[5] と徳島ヴォルティス[6] が2005年に、ファジアーノ岡山FC[7] が2009年にそれぞれ純然たる新チームとしてセカンドチームを立ち上げた。また、愛媛FC[8] も既存チームを傘下に収めて育成組織として活動していたが、2012年に提携を解消している。

アマチュア選手の受け皿

アマチュアの受け皿としてのチームは、浦和レッズGM（当時）の横山謙三が1997年に設立した『浦和レッドダイヤモンズアマチュア』が最初で、2004年にはSC鳥取（ガイナーレ鳥取の前身）がOBを中心としたアマチュアチーム『SC鳥取ドリームス』を設立、2006年にはFC岐阜がぎふ清流国体に向けたアマチュア選手育成を兼ねた組織として『FC岐阜SECOND』を設立した。

当初はこれらセカンドチームとトップとで選手の昇降格は容易であったが、2010年の規定改定により昇降格は2チーム間の移籍として扱われ年2回の登録ウインドー時でしか認められなくなったことなど制約が入るようになった[9][10]。のち2013年から若手の出場機会を増やすため育成型期限付き移籍制度が導入され、18歳から23歳までの選手に限れば登録ウインドーの制約なく移籍が可能となったため[11]、セカンドチームとの昇降格は年齢制限はあるが元に戻った形となった。

また、Jリーグでは2009年以後、Jサテライトリーグが廃止され、若手選手の出場機会が減っていることを受けて、2014年・2015年にJ3リーグに参加したJリーグ・アンダー22選抜（J2リーグ以上に加盟しているチームに登録する22歳以下の選手を対象とする選抜軍）とは別に、2016年よりFC東京・ガンバ大阪・セレッソ大阪の3クラブのセカンドチームがJ3リーグに参加する[12]。また、同年よりJサテライトリーグも復活しJ1から9クラブが参加する。 2018年から2年間はJサテライトリーグをリニューアルする形での新たな育成策として「Jリーグ育成マッチデー」が開催された。2021年からは「Jエリートリーグ」が誕生し、14クラブ（北海道コンサドーレ札幌、水戸ホーリーホック、浦和レッズ、横浜F・マリノス、清水エスパルス、名古屋グランパス、ガイナーレ鳥取、ファジアーノ岡山、徳島ヴォルティス、愛媛FC、アビスパ福岡、V・ファーレン長崎、鹿児島ユナイテッドFC、FC琉球）が参加し、3グループに分けて総当たり2回戦制で対戦が組まれる。

1981年、読売サッカークラブ (東京Vの前身) により読売サッカークラブ女子・ベレーザが設立された。同クラブは1989年の日本女子サッカーリーグ設立に参加し、2011年現在に至るまで一貫して同リーグで活動しているクラブのひとつである。

1986年、ヤマハ発動機サッカー部 (ジュビロ磐田の前身) が女子選手向けのサッカースクールを設立、後このスクールはクラブチーム化しジュビロ磐田レディースとなった[23]。ジュビロ磐田はまた、本田技研工業フットボールクラブ（Honda FC）が2005年に女子チームを廃止した際、Hondaよりクラブを移管され自らの下部組織チームヤマハジュビロレディースとした。ジュビロ磐田レディースが小学生から高校生までを対象とし、ヤマハジュビロレディースが社会人を対象とする。

1992年にはジェフユナイテッド市原レディースが設立され[24]、2000年に日本女子サッカーリーグに参入。2002年にはアルビレックス新潟レディースが、2005年にはさいたまレイナスFCを浦和レッドダイヤモンズが傘下とし浦和レッドダイヤモンズ・レディースが誕生した。ジェフユナイテッド市原は後に、トップチームからレディースサッカー (主として30歳以上の女性を対象とするサッカー) 部門が分離、レディースサッカー部門はジェフユナイテッド市原ミセスとなった[24]。

2000年代以降の新規設立は、年齢制限のあるクラブの設立が増えており、2009年のザスパクサツ群馬レディース（旧称：ザスパ草津レディース）、2007年の栃木SCブランカ (県内の女子サッカークラブ、ブランカフットボールクラブの吸収合併)、2010年のセレッソ大阪レディースU-15が18歳以下の選手を対象としている。

クラブが直接運営する障害者サッカーチームを保有するのは、2021年現在、横浜F・マリノス、ツエーゲン金沢、松本山雅FCの3クラブである。横浜F・マリノスは2002年、日本にてINAS-FID世界選手権が開催された際に、同クラブ職員であった木村浩吉が同大会に出場する日本代表チームに携わった事が縁となり、2年後の2004年、知的障害者サッカーを専門とする下部組織チーム横浜F・マリノスFUTUROが設立された[26]。 ブラインドサッカーでは、ツエーゲン金沢は2018年5月に北陸地方初のチームとしてツエーゲン金沢BFCを[27]、また松本山雅FCは2020年8月に「FC長野レインボー」を前身とする松本山雅B.F.C.を設立している[28]。

ガンバ大阪は障害者サッカーチームを保有していないものの、大阪府内の精神障害者サッカークラブのイタリア遠征を支援している[29]。またアビスパ福岡は、福岡圏内のブラインドサッカークラブ、ラッキーストライカーズ福岡に指導者を派遣している[30]。

1. J1リーグ戦、J2リーグ戦、リーグカップ戦、J1昇格プレーオフ、J2・J3入れ替え戦、スーパーカップを指す。