東証株価指数

東証株価指数は、東証第一部に上場する株式の時価総額の合計を終値ベースで評価し、基準日である1968年1月4日の時価総額[注釈 2]を100として、新規上場・上場廃止・増減資・企業分割などにより修正され、指数化したものである。

日経平均株価に比べ、特定業種と企業の値嵩株の動きによる株価影響を受けない利点を持つ反面、株券の持ち合いにより、時価総額のダブルカウントが起きやすい欠点も有していた。このため、東京証券取引所は、2004年7月に時価総額加重平均型株価指数から浮動株基準株価指数への変更を示唆した。その後、2005年10月31日、2006年2月28日、2006年6月30日の3段階に分けて、東証REIT指数を除く全ての株価指数を、浮動株基準株価指数へ移行させた。

2021年12月21日、JPXは、取引所の運営会社ではない新たな子会社として、金融商品市場に関係するデータ・インデックスサービス及びシステム関連サービスを提供する「株式会社JPX総研」を設立した[3]。翌年4月1日には、株式会社東京証券取引所と株式会社大阪取引所のデータ、デジタル関係事業をJPX総研に承継する会社分割が行われ[4]、東証のシステム開発などを担ってきた東証システムサービスがJPX総研に吸収合併された[4]。これらの組織再編によりJPXのデータ、デジタル関係事業がJPX総研に集約されたため、TOPIXを含む指数の算出サービスはJPX総研のインデックスビジネス部が担当している[1][5]。

• 1969年07月01日 - 東証株価指数・東証規模別株価指数の公表を開始。
• 1969年08月18日 - 東証第二部株価指数の公表を開始。
• 1988年09月03日 - 東京証券取引所にてTOPIX先物取引開始。
• 1989年10月20日 - 東京証券取引所にてTOPIXオプション取引開始。
• 1989年12月18日 - 終値2884.80。史上最高値記録。
• 1998年08月02日 - TOPIXニューインデックスシリーズの公表を開始。
• 1999年02月01日 - 配当込み株価指数の公表を開始。
• 2001年07月13日 - 東京証券取引所にてTOPIX ETF取引開始。
• 2003年08月01日 - 東証REIT指数の公表を開始。
• 2003年09月16日 - 東証マザーズ指数の公表を開始。
• 2005年10月31日 - TOPIXの第一回浮動株化。
• 2005年11月17日 - ユーロネクストにてTOPIX ETF取引開始。
• 2006年02月28日 - TOPIXの第二回浮動株化。
• 2006年06月30日 - TOPIXの浮動株化完了。
• 2007年12月03日 - S&P/TOPIX150シャリア指数の公表を開始。
• 2007年12月10日 - TOPIX-17シリーズの公表を開始。
• 2009年02月09日 - TOPIXスタイルインデックスシリーズの公表を開始。
• 2009年02月09日 - TOPIXコンポジットインデックスシリーズの公表を開始。
• 2010年03月08日 - 東証配当フォーカス100指数の公表を開始。
• 2010年06月21日 - 東証REIT用途別指数シリーズの公表を開始。
• 2010年07月22日 - TOPIX配当指数、TOPIX Core30配当指数の公表を開始。
• 2010年09月13日 - TOPIXの配信間隔を1秒単位に短縮。
• 2022年04月01日 - JPX総研が業務を開始し、TOPIXを含む東証の指数関連業務を承継[6]。
• 2022年04月04日 - 新市場区分への移行に伴い見直しを実施[7]。TOPIXの新たなロゴマークを決定[6]。
• 2022年10月31日 - 新しいTOPIXへの移行を開始する。移行期間は2025年1月31日まで。
• 2025年01月31日 - 新しいTOPIXへ移行。

2022年4月1日時点における東証株価指数構成銘柄（新市場への上場区分は不問、特別注意銘柄に指定された銘柄を除く）、同年4月4日以降に東京証券取引所プライム市場へ新規上場もしくは東京証券取引所スタンダード市場・グロース市場からプライム市場へ市場変更を行った銘柄（特設注意市場銘柄に指定された銘柄を除く）並びに東証株価指数を構成している企業を吸収合併したスタンダード市場上場企業・グロース上場企業で構成される[7][8][9]。

銘柄の追加・除外は、以下のルールにのっとって行われる。

（銘柄の追加）

• 新規上場（直接新規上場）銘柄 ： 新規上場日の翌月末（最終営業日）
• 新規上場（株式移転等に伴う新設会社等がプライム市場に速やかに上場する場合） ： 新規上場日
• スタンダード市場・グロース市場からプライム市場へ上場市場が変更となった銘柄 ： 市場変更日の翌月末（最終営業日）
• 合併において、東証株価指数を構成していないスタンダード市場上場企業並びにグロース上場企業が吸収合併存続会社となり、東証株価指数を構成している企業が吸収合併消滅会社となる場合：吸収合併消滅会社の上場廃止日

（銘柄の除外）

• 整理銘柄指定による上場廃止銘柄 ： 整理銘柄指定日の4営業日後
• 株式移転等のために上場廃止となり、当該株式移転等に伴う新設会社がプライム市場に速やかに上場する場合 ： 当該新設会社等の新規上場日
• 合併などにより上場廃止となる銘柄 ： 上場廃止日
• 特別注意銘柄に指定された銘柄：特別注意銘柄指定日の4営業日後
• 2023年10月に実施された段階的ウエイト低減銘柄における再評価で流通株式時価総額100億円未満となった439銘柄：2025年1月最終営業日（2022年4月3日時点で市場第一部へ上場していた銘柄。但し、2020年11月1日以降に市場第一部へ新規上場申請を行った銘柄並びに市場第二部・マザーズ・JASDAQから第一部へ上場市場の変更申請を行った銘柄は除く）

TOPIX に連動するETFとしては下記のものが東京証券取引所に上場している[23]。

• ダイワ上場投信－トピックス（1305）[24]
• NEXT FUNDS TOPIX連動型上場投信（1306）[25]
• 上場インデックスファンドTOPIX（1308）[26]
• MAXIS トピックス上場投信（1348）[27]
• One ETF トピックス（1473）[28]
• iシェアーズ・コア TOPIX ETF（1475）[29]
• NZAM 上場投信 TOPIX（2524）[30]
• SMDAM トピックス上場投信（2557）[31]
• iFreeETF TOPIX（年4回決算型）（2625）[32] - 配当が年1回ではなく年4回になっている

レバレッジ型・インバース型のETFとしては下記のものが東京証券取引所に上場している[33]。

• TOPIXベア2倍上場投信（-2倍）（1356）[34]
• ダイワ上場投信－TOPIXレバレッジ（2倍）指数（1367）[35]
• ダイワ上場投信－TOPIXダブルインバース（-2倍）指数（1368）[36]
• ダイワ上場投信－TOPIXインバース（-1倍）指数（1457）[37]
• TOPIXブル2倍上場投信（2倍）（1568）[38]
• TOPIXベア上場投信（-1倍）（1569）[39]

日本の投資信託としては下記がある。下記以外にも多数ある。

• 三菱UFJ国際投信
  • eMAXIS Slim 国内株式（TOPIX）[40]
  • eMAXIS TOPIXインデックス[41]
  • 三菱UFJ TOPIX・ファンド[42]
  • つみたて日本株式（TOPIX）[43]
  • 三菱UFJ トピックスインデックスオープン[44]
  • トピックスオープン[45]
  • 三菱UFJ トピックスオープン[46]
• 野村アセットマネジメント
  • Funds-i 野村インデックスファンド・TOPIX[47]
  • トピックス・インデックス・オープン[48]
• 日興アセットマネジメント
  • インデックスファンドTSP[49]
  • インデックスファンドTOPIX（日本株式）[50]
• ニッセイアセットマネジメント
  • ニッセイTOPIXオープン[51]
  • ＜購入・換金手数料なし＞ニッセイTOPIXインデックスファンド[52]
• 大和アセットマネジメント
  • ダイワつみたてインデックス日本株式[53]
  • トピックス・インデックスファンド[54]
  • D-I’s TOPIXインデックス[55]
  • ダイワ・ノーロード TOPIXファンド[56]
  • iFree TOPIXインデックス[57]
• JA TOPIXオープン[58]
• ステート・ストリート日本株式インデックス・オープン[59]
• ブラックロック日本株式オープン[60]

先物は下記に上場している。

• 大阪取引所
  • TOPIX先物 - 取引単位は指数の数値×10,000円。呼値の単位は0.5ポイント。[61]
  • ミニTOPIX先物 - 取引単位は指数の数値×1,000円。呼値の単位は0.25ポイント。[62]
• シカゴ・マーカンタイル取引所
  • Yen Denominated TOPIX - 取引単位は指数の数値×5,000円。呼値の単位は0.5ポイント。[63]

店頭CFDとして取り扱っている証券会社もある。日本の取引所CFDのくりっく株365には上場していない[64]。

日経平均株価をTOPIXで割った値はNT倍率と呼ばれている。2000年以降のNT倍率は、概ね 9.5 - 12.5前後で推移している。日経平均株価の変動は輸出関連・ハイテク株や、ファーストリテイリング・KDDI・ファナック・ソフトバンクグループ・京セラ・東京エレクトロンなどの値がさ株による影響が大きいのに対し、TOPIXは時価総額の大きい企業の株や内需関連株による影響が大きく、特に大手銀行株の構成比が、両者で大きく異なっている。

したがって、NT倍率が大きく上昇したり、逆に下降したりするときは、多くの投資家が売買している銘柄の種類が遷移していることが分かる。

• TOPIX Core30
• TOPIX Large70
• TOPIX 100 - 東証規模別株価指数（大型株）
• TOPIX Mid400 - 東証規模別株価指数（中型株）
• TOPIX 500
• TOPIX 1000
• TOPIX Small - 東証規模別株価指数（小型株）
• インデックスファンド

• TOPIX（東証株価指数） - 日本取引所グループ

TOPIX 100
Core30	セブン&アイ 信越化 武田 アステラス 第一三共 リクルート SMC ダイキン 日立 ニデック ソニーG キーエンス ファナック 村田製 トヨタ ホンダ HOYA 任天堂 伊藤忠 三井物 東エレク 三菱商 三菱UFJ 三井住友FG みずほFG 東京海上 NTT KDDI SB SBG
Large70	大和ハウス 積ハウス エムスリー アサヒ キリンHD 味の素 JT 旭化成 三菱ケミHD 花王 塩野義 中外薬 エーザイ テルモ 大塚HD OLC ラインヤフー 富士フイルム 資生堂 ENEOS ブリヂストン 日本製鉄 住友電 ディスコ 日本郵政 コマツ クボタ 東芝 三菱電 オムロン NEC 富士通 ルネサス パナHD アドバンテスト シスメックス デンソー レーザーテク 京セラ 三菱重 日産自 スズキ SUBARU シマノ オリンパス キヤノン バンナムHD 丸紅 住友商 ユニチャーム イオン りそなHD 三井住友トラ オリックス 野村 SOMPO 日本取引所 MS&AD 第一生命HD 三井不 菱地所 住友不 JR東日本 JR西日本 JR東海 郵船 ANAHD セコム ニトリHD ファストリ
カテゴリ

株価指数
アジア	日本 日経平均(225) 東証株価指数(TOPIX) JPX日経400 JPX日経中小型 グロース250指数 中国 CSI 300 中国A50 中国50 ハンセン中国 レッドチップ 上海 50 深圳成分 ハンセン その他 TAIEX KOSPI SET ST PSEi JCI SENSEX NIFTY 50
南北アメリカ	米国 S&P 500 配当貴族 VIX 100 ナスダック 100 ダウ 輸送 公共 ラッセル2000 ウィルシャー5000 SOX 米国以外 トロント 60 ボベスパ メルバル ボルサ
ヨーロッパ	全域 STOXX 600 ユーロSTOXX 50 ユーロ圏 CAC 40 Next20 DAX MDAX FTSE MIB AEX IBEX 35 BEL 20 OMXH25 ISEQ 20 Small 非ユーロ圏 FTSE 100 250 SMI SMIM OMXS30 OMXC20 OBX RTS MOEXロシア
オセアニア	ASX 200 NZX 50
世界	全世界株式 先進国株式
関連指数	REIT 東証REIT ダウ・ジョーンズ米国不動産 国債 FTSE世界国債
算出方式	時価総額加重平均型株価指数 浮動株基準株価指数 株価平均型株価指数
算出法人	S&Pダウ・ジョーンズ MSCI FTSE STOXX
カテゴリ