万町 (名古屋市)
万町(まんちょう)は、愛知県名古屋市中川区にある町名。丁番を持たない単独町名である。住居表示未実施[WEB 4]。
万町 | |
|---|---|
![]() 万町 万町の位置 ![]() 万町 万町 (名古屋市) | |
| 北緯35度8分47.51秒 東経136度51分23.93秒 | |
| 国 |
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| 都道府県 |
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| 市町村 |
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| 区 | 中川区 |
| 人口 (2019年(平成31年)2月1日現在)[WEB 1] | |
| • 合計 | 937人 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
454-0872[WEB 2] |
| 市外局番 | 052 (名古屋MA)[WEB 3] |
| ナンバープレート | 名古屋 |
歴史
万町村
江戸時代、当地周辺は愛知郡万町村であった。萬町村とも表記された[1]。万町村は、現在の万町の全域と小本、上高畑、柳森町、八田町の各一部に当たる[3]。万町村は、尾張藩領、大代官所支配地で、宮宿の助郷村であった[4]。『尾張徇行記』によれば、当時の万町村では専ら農業が行われており、石高に対して家数が多かったため労働力は十分であったという[4]。兼業としてフトイで筵も生産していた[4]。また竹や木は少なかったとしている[4]。『寛文村々覚書』によると、万町村は本田概高238石、家数17、人口109、馬6匹。228石が藩士8人の給地であり、給人として熊谷門太郎などが挙げられている[4]。
万町村は、1889年(明治22年)に合併により柳森村大字万町となった[4]。その後1906年(明治39年)に常磐村大字万町となり、1921年(大正10年)に名古屋市に編入されて中区万町となった[4]。
学区
市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[WEB 10]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[WEB 11]。
| 番・番地等 | 小学校 | 中学校 | 高等学校 |
|---|---|---|---|
| 全域 | 名古屋市立常磐小学校 | 名古屋市立長良中学校 | 尾張学区 |
交通
- 愛知県道190号名古屋一宮線(八田街道)
施設
[全画面表示]
略地図
万町公園
神明社
白山神社
1
2
3
- 万町公園
- 神明社
脚注
WEB
- “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年2月20日). 2019年2月20日閲覧。
- “郵便番号”. 日本郵便. 2019年2月10日閲覧。
- “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
- “中川区の町名一覧”. 名古屋市 (2015年10月21日). 2019年2月13日閲覧。
- 総務省統計局 (2014年3月28日). “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
- 総務省統計局 (2014年5月30日). “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
- 総務省統計局 (2014年6月27日). “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
- 総務省統計局 (2012年1月20日). “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
- 総務省統計局 (2017年1月27日). “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
- “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
- “平成29年度以降の愛知県公立高等学校(全日制課程)入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
- 郵便番号簿 平成29年度版 - 日本郵便. 2019年02月10日閲覧 (PDF)
書籍
- 津田正生 (1916年). “尾張国地名考 国立国会図書館デジタルコレクション”. 愛知県海部郡教育会. 2021年7月12日閲覧。41ページ。
- 林英夫 1981, p. 198.
- 名古屋市計画局 1992, p. 819-821.
- 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1262.
- 名古屋市計画局 1992, p. 820.
- 名古屋市計画局 1992, p. 819.
- 名古屋市計画局 1992, p. 821.
- 名古屋市計画局 1992, p. 905.
参考文献
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