佐助
佐助（さすけ）は神奈川県鎌倉市鎌倉地域にある大字。現行行政地名は佐助一丁目及び佐助二丁目。住居表示実施済み区域[5]。かつては佐介ガ谷、あるいは佐助ガ谷と呼ばれていた。
| 佐助 | |
|---|---|
| 町丁 | |
| 北緯35度19分15秒 東経139度32分35秒 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 神奈川 |
| 市町村 |
 鎌倉市 |
| 地域 | 鎌倉地域 |
| 人口情報（2023年（令和5年）9月1日現在[1]） | |
| 人口 | 1,658 人 |
| 世帯数 | 674 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.50 km² | |
| 人口密度 | 3316 人/km² |
| 郵便番号 | 248-0017[3] |
| 市外局番 | 0467（藤沢MA）[4] |
| ナンバープレート | 横浜 |
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地名の由来には諸説がある。
歴史
吾妻鏡によると宝治元年（1247年）の記述に北条時盛の「佐介亭」がある。時盛の子孫もこの地に住んだため、この系統は佐介流北条氏と呼ばれる。九条頼経、頼嗣、宗尊親王ら京都から招聘した将軍が更迭される際には、佐介亭に宿泊していた。
上杉禅秀の乱では佐介ガ谷から前浜にかけて激しい戦闘がなされた。
世帯数と人口
2023年（令和5年）9月1日現在（鎌倉市発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 佐助一丁目 | 397世帯 | 980人 |
| 佐助二丁目 | 277世帯 | 678人 |
| 計 | 674世帯 | 1,658人 |
事業所
2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[17]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 佐助一丁目 | 43事業所 | 301人 |
| 佐助二丁目 | 19事業所 | 58人 |
| 計 | 62事業所 | 359人 |
参考文献
脚注
- “町丁字別・地域別人口と世帯数（国勢調査基準・各月・平成13年～）” (XLSX). 鎌倉市 (2023年9月12日). 2023年9月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- “令和4年（2022年）版 鎌倉の統計” (PDF). 鎌倉市. 2023年8月14日閲覧。(CC-BY-4.0)
- “佐助の郵便番号”. 日本郵便. 2023年8月9日閲覧。
- “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- “鎌倉市の町名称及び住居表示の実施状況”. 鎌倉市 (2017年2月7日). 2018年2月22日閲覧。
- 新編鎌倉志 1915, p. 98.
- 新編鎌倉志 1915, p. 99.
- “国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年8月9日閲覧。
- “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- “鎌倉市の市立小学校通学区域”. 鎌倉市. 2017年7月6日閲覧。
- “鎌倉市の市立中学校通学区域”. 鎌倉市. 2017年7月6日閲覧。
- “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年7月17日閲覧。
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