川島町 (横浜市保土ケ谷区)
川島町(かわしまちょう)は、神奈川県横浜市保土ケ谷区の町名。「丁目」の設定がない単独町名である。住居表示未実施[2]。
| 川島町 | |
|---|---|
| 町丁 | |
![]() 横浜水道記念館 | |
| 北緯35度28分10秒 東経139度33分56秒 | |
| 国 |
|
| 都道府県 |
|
| 市町村 |
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| 行政区 | 保土ケ谷区 |
| 人口情報(2023年(令和5年)6月30日現在[1]) | |
| 人口 | 9,046 人 |
| 世帯数 | 4,813 世帯 |
| 面積([2]) | |
| 1.531 km² | |
| 人口密度 | 5908.56 人/km² |
| 設置日 | 1927年(昭和2年)4月1日 |
| 郵便番号 | 240-0045[3] |
| 市外局番 | 045(横浜MA)[4] |
| ナンバープレート | 横浜 |
地理
横浜市保土ケ谷区北西部に位置し、面積は1.531km²[2]。北東側を帷子川が流れる[5]。横浜市唯一の渓谷と呼ばれる陣ケ下渓谷がある。

陣ケ下渓谷
字名
- 向台(むかいだい)
- 南原(みなみはら)
- 北原(きたはら)
- 西原(にしはら)[2]
歴史
沿革
- かつての都筑郡川島村[5]。
- 1889年(明治22年)4月1日 - 町村制の施行により、上星川村と合併し西谷村大字川島となる[5]。
- 1927年(昭和2年)
- 1959年(昭和34年)
- 1960年(昭和35年)4月1日 - 一部を西谷町に編入する[8]。
- 1962年(昭和37年)11月1日 - 二俣川町の一部を編入する[9]。
- 1968年(昭和43年)
- 1969年(昭和44年)10月1日 - 行政区の再編成に伴い一部を上星川町、旭区左近山、鶴ケ峰一丁目、西川島町に編入、川島町は保土ケ谷区と旭区川島町に分かれる[11]。
- 1971年(昭和46年)9月1日 - 旭区西川島町の一部を編入する[12]。
- 2001年(平成13年)10月22日 - 住居表示の実施に伴い、一部を上星川三丁目に編入する[13]。
世帯数と人口
2023年(令和5年)6月30日現在(横浜市発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
| 町丁 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 川島町 | 4,813世帯 | 9,046人 |
学区
市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2023年4月時点)[20]。
| 番・番地等 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|
| 446〜449番地、467番地 506番地、511〜600番地 620番地、627〜629番地 765番地、766番地 | 横浜市立坂本小学校 | 横浜市立保土ケ谷中学校 |
| 351〜445番地、450〜466番地 468〜505番地、507〜510番地 601〜619番地、621〜626番地 630〜764番、767〜1140番地 1142〜1573番地 | 横浜市立川島小学校 | 横浜市立西谷中学校 |
交通
道路
その他
関連項目
脚注
- “令和5(2023)年 町丁別人口(住民基本台帳による)町丁別人口_令和5年4月” (XLSX). 横浜市 (2023年7月7日). 2023年7月15日閲覧。 “(ファイル元のページ)”(CC-BY-4.0)
- 横浜市町区域要覧、1 - 26頁
- “川島町の郵便番号”. 日本郵便. 2021年8月11日閲覧。
- “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- 横浜市市民局総務部住居表示課 1996, 112頁.
- “国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年6月4日閲覧。
- 横浜市町区域要覧、3 - 107頁
- 横浜市町区域要覧、3 - 109頁
- 横浜市町区域要覧、3 - 110頁
- 横浜市町区域要覧、3 - 112頁
- 横浜市町区域要覧、3 - 112頁、3 - 113頁、3 - 114頁
- 横浜市町区域要覧、3 - 116頁
- 横浜市町区域要覧、3 - 119頁
- “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- “小・中学校等の通学区域一覧(通学規則 別表)”. 横浜市 (2023年4月1日). 2023-07-08]閲覧。
- “経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- “郵便番号簿PDF(2022年度版) 表紙等付属資料” (PDF). 日本郵便. 2022年12月16日閲覧。 “郵便番号データダウンロード 郵便番号簿PDF(2022年度版)”
- “交番案内”. 保土ケ谷警察署. 2023年10月15日閲覧。
参考文献
- 横浜市市民局総務部住居表示課 編『横浜の町名』横浜市市民局、1996年。
- “横浜市町区域要覧” (PDF). 横浜市市民局 (2016年6月). 2023年6月6日閲覧。
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