柏崎日報

柏崎日報
	本社
種類	日刊紙（週6回刊）
サイズ	ブランケット判
代表者	山田明彦（代表取締役会長)[1]
創刊	1900年5月10日『柏崎新聞』; 1906年1月1日『柏崎日報』
言語	日本語
価格	1部 110円; 月極 2,725円
ウェブサイト	http://nippo.kisnet.or.jp
株式会社柏崎日報社;
本社所在地	日本; 〒945-0066; 新潟県柏崎市西本町1丁目6番1号北緯37度22分10秒東経138度33分8秒
事業内容	新聞発行
業種	情報・通信業

『柏崎日報』は、新潟県柏崎市を中心に、周辺の刈羽郡刈羽村、旧小国町（現在は長岡市の一部）[2]、三島郡出雲崎町も含めた地域を対象として刊行されている日刊（週6回刊）の地域紙[3]。「柏崎市唯一の日刊地域紙」である[4]。発行社は、株式会社柏崎日報社[2]。印刷部門は、別会社柏崎インサツが担っている[4]。

概要

前身となった『柏崎新聞』は、1900年 5月10日創刊の日刊紙であったとされる[4]。これが、週刊紙『中越新聞』と合併して[4]、1906年 1月1日に『柏崎日報』の第1号が発行された[5]。やがて新聞統制の時代に入ると、1940年 11月30日付を最後に休刊となったが[4][5]、第二次世界大戦後の1948年には10月3日付で「復刊」した[4][6]。同じ10月15日には、印刷部門を担う柏崎印刷株式会社が設立された（後に1992年に柏崎インサツへ社名変更）[4]。

1976年4月からは、縮刷版も刊行し[4][6]、1977年 10月17日からはオフセット印刷に移行した[4]。2009年 5月12日には、新たに導入された組版システムによる紙面制作に入った[4]。

2004年の新潟県中越地震、2007年の新潟県中越沖地震では、いずれも被災した[4]。

脚注

“特定非営利活動法人柏崎まちづくりネットあいさ”. 2020年4月4日閲覧。
デジタル大辞泉プラス『柏崎日報』 - コトバンク
“定期購読のご案内”. 柏崎日報社. 2019年4月9日閲覧。
“会社の歴史”. 柏崎インサツ. 2019年4月9日閲覧。
“柏崎日報”. 国立国会図書館. 2019年4月9日閲覧。
“保存郷土新聞柏崎日報”. 柏崎市役所/柏崎市立図書館（ソフィアセンター）. 2019年4月9日閲覧。

外部リンク

公式ウェブサイト

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[1] “特定非営利活動法人柏崎まちづくりネットあいさ”. 2020年4月4日閲覧。

[kb-2] デジタル大辞泉プラス『柏崎日報』 - コトバンク

[sub-3] “定期購読のご案内”. 柏崎日報社. 2019年4月9日閲覧。

[k-print-4] “会社の歴史”. 柏崎インサツ. 2019年4月9日閲覧。

[ndl-5] “柏崎日報”. 国立国会図書館. 2019年4月9日閲覧。

[city-6] “保存郷土新聞柏崎日報”. 柏崎市役所/柏崎市立図書館（ソフィアセンター）. 2019年4月9日閲覧。