橋本台
橋本台(はしもとだい)は神奈川県相模原市緑区の町丁である。現行行政地名は橋本台一丁目から橋本台四丁目。住居表示実施済区域[5]。
| 橋本台 | |
|---|---|
| 町丁 | |
![]() 相模原協同病院(2021年1月) | |
| 北緯35度35分13秒 東経139度20分09秒 | |
| 国 |
|
| 都道府県 |
|
| 市町村 |
|
| 行政区 | 緑区 |
| 地区 | 橋本地区 |
| 人口情報(2020年(令和2年)10月1日現在[1]) | |
| 人口 | 3,080 人 |
| 世帯数 | 1,332 世帯 |
| 面積([2]) | |
| 1.059833754 km² | |
| 人口密度 | 2906.12 人/km² |
| 郵便番号 | 252-0132[3] |
| 市外局番 | 042(相模原MA)[4] |
| ナンバープレート | 相模 |
概要
神奈川県相模原市緑区の東部に位置している。
歴史
世帯数と人口
2020年(令和2年)10月1日現在(国勢調査)の世帯数と人口(総務省調べ)は以下の通りである。なお、四丁目は秘匿の為、省略とする[1]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 橋本台一丁目 | 1,086世帯 | 2,606人 |
| 橋本台二丁目 | 238世帯 | 456人 |
| 橋本台三丁目 | 8世帯 | 18人 |
| 計 | 1,332世帯 | 3,080人 |
学区
市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2023年5月時点)[11]。
| 丁目 | 番・番地等 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 橋本台一丁目 | 25番、27番 | 相模原市立九沢小学校 | 相模原市立大沢中学校 |
| 1~24番、26番 28~34番 | 相模原市立橋本小学校 | 相模原市立旭中学校 | |
| 橋本台二丁目 | 全域 | ||
| 橋本台三丁目 | 1番、4〜5番 | ||
| 2〜3番 6~18番 | 相模原市立二本松小学校 | 相模原市立内出中学校 | |
| 橋本台四丁目 | 全域 |
- 一丁目25番、27番、三丁目6番~18番は指定変更許可区域。
事業所
2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[12]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 橋本台一丁目 | 111事業所 | 1,730人 |
| 橋本台二丁目 | 107事業所 | 2,131人 |
| 橋本台三丁目 | 88事業所 | 1,547人 |
| 橋本台四丁目 | 9事業所 | 1,031人 |
| 計 | 315事業所 | 6,439人 |
公園・施設
- JA相模原厚生連相模原協同病院
- LCA国際小学校
- 神奈川県立相原高等学校
- 橋本自動車学校
交通
脚注
- “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2023年7月17日閲覧。(CC-BY-4.0)
- “橋本台の郵便番号”. 日本郵便. 2022年4月30日閲覧。
- “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- “住居表示実施区域一覧”. 相模原市 (2022年6月21日). 2023年7月16日閲覧。
- “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- “小・中学校等の通学区域”. 相模原市 (2023年5月8日). 2023年7月16日閲覧。
- “経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年7月15日閲覧。
This article is issued from Wikipedia. The text is licensed under Creative Commons - Attribution - Sharealike. Additional terms may apply for the media files.
