洞北町
洞北町（どうほくまち）は福岡県北九州市八幡西区の町。住居表示実施済み。郵便番号は807-0811。
洞北町 | |
|---|---|
  洞北町 | |
| 北緯33度52分42.91秒 東経130度44分36.88秒 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 福岡県 |
| 市町村 |
 北九州市 |
| 区 | 八幡西区 |
| 町名制定 | 1959年（昭和34年） |
| 人口 | |
| • 合計 | 6人 |
| 等時帯 | UTC+9 (JST) |
| 郵便番号 |
807-0811[2] |
| 市外局番 | 093（北九州MA）[3] |
| ナンバープレート | 北九州 |
地域の特徴
洞海湾の埋め立て地である。町域の西縁を県道279号本城熊手線が通り、北縁を金手川、東縁を江川が流れる。南側は洞海湾の最奥部となっており、周辺工業地帯の原材料や製品を中心に取り扱う堀川埠頭がある。
歴史
大正9年に埋め立て着工、昭和29年に完成した地域であり、当初は本城東と通称した[4]。昭和34年に「洞北町」となった際には「くききたまち」と呼称していたが、2007年には「どうほくまち」に改められている。
沿革
- 1920年（大正9年） - 埋め立て着工[4]。
- 1954年（昭和29年） - 埋め立て完了[4]。
- 1959年（昭和34年） - 八幡市洞北町（くききたまち）新設[4]。
- 1963年（昭和38年）2月1日 - 八幡市、戸畑市、小倉市、若松市、門司市の5市が合併し、北九州市が発足。八幡市洞北町は北九州市八幡区洞北町となる。
- 1963年（昭和38年）4月1日 - 北九州市が政令指定都市に指定され、八幡区、戸畑区、小倉区、若松区、門司区の5区を設置。北九州市八幡区洞北町は北九州市八幡区洞北町となる。
- 1974年（昭和49年）4月1日 - 八幡区が八幡西区と八幡東区に分かれ、北九州市八幡西区洞北町となる[5]。
- 1982年（昭和57年）6月1日 - 洞北町の一部が本城東一丁目となる。
- 1994年（平成6年）6月1日 - 住居表示実施[6]。
- 1996年（平成8年）6月1日 - 洞北町の一部が本城五丁目となる[7]。
- 2007年（平成19年）4月 - 「どうほくまち」に読み方を変更[8]。
世帯数と人口
2023年（令和5年）3月31日現在（北九州市発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
| 町 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 洞北町 | 1 世帯 | 6 人 |
施設
その他
- 北九州市立本城リサイクル工房
脚注
- “北九州市の人口（町別）#八幡西区” (XLS). 北九州市 (2023年4月19日). 2023年5月2日閲覧。
- “郵便番号”. 日本郵便. 2023年3月14日閲覧。
- “市外局番の一覧”. 総務省. 2023年3月14日閲覧。
- 角川日本地名大辞典編纂委員会『角川日本地名大辞典 40.福岡県』角川書店、1988年、481頁。ISBN 4040014006。
- “北九州市政だより 昭和47年4月1日版”. 北九州市広報室広報課. 2023年7月30日閲覧。
- “北九州市政だより 平成6年6月1日版”. 北九州市広報室広報課. 2023年7月30日閲覧。
- “自治省告示第199号”, 官報 (国立印刷局) 第1979号, (1996-09-17)
- “福岡県 北九州市八幡西区 の郵便番号一覧更新履歴”. 郵便専門ネット. 2023年9月17日閲覧。
- “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2022年6月12日閲覧。
- “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2022年6月12日閲覧。
- “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2022年6月12日閲覧。
- “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2022年6月12日閲覧。
- “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2022年6月12日閲覧。
- “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年6月12日閲覧。
- “北九州市立小学校・中学校 通学区域検索”. 北九州市教育委員会 総務部企画調整課 (2023年1月6日). 2023年3月14日閲覧。
関連項目
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