渋谷 (大和市)
渋谷(しぶや)は、神奈川県大和市の地名。現行行政地名は渋谷一丁目から渋谷八丁目。住居表示は全域で未実施[5]。
| 渋谷 | |
|---|---|
| 町丁 | |
![]() イオン大和ショッピングセンター | |
| 北緯35度26分02秒 東経139度27分50秒 | |
| 国 |
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| 都道府県 |
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| 市町村 |
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| 人口情報(2021年(令和3年)10月1日現在[1]) | |
| 人口 | 6,382 人 |
| 世帯数 | 3,141 世帯 |
| 面積([2]) | |
| 0.663900392 km² | |
| 人口密度 | 9612.89 人/km² |
| 設置日 | 1994年(平成6年)10月1日 |
| 郵便番号 | 242-0023[3] |
| 市外局番 | 046(厚木MA)[4] |
| ナンバープレート | 相模 |
歴史
世帯数と人口
2021年(令和3年)10月1日現在(大和市発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 渋谷一丁目 | 390世帯 | 820人 |
| 渋谷二丁目 | 423世帯 | 871人 |
| 渋谷三丁目 | 255世帯 | 565人 |
| 渋谷四丁目 | 288世帯 | 554人 |
| 渋谷五丁目 | 685世帯 | 1,327人 |
| 渋谷六丁目 | 300世帯 | 590人 |
| 渋谷七丁目 | 377世帯 | 776人 |
| 渋谷八丁目 | 423世帯 | 879人 |
| 計 | 3,141世帯 | 6,382人 |
事業所
2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 渋谷一丁目 | 32事業所 | 407人 |
| 渋谷二丁目 | 24事業所 | 159人 |
| 渋谷三丁目 | 4事業所 | 159人 |
| 渋谷四丁目 | 22事業所 | 233人 |
| 渋谷五丁目 | 81事業所 | 900人 |
| 渋谷六丁目 | 78事業所 | 968人 |
| 渋谷七丁目 | 33事業所 | 287人 |
| 渋谷八丁目 | 22事業所 | 214人 |
| 計 | 296事業所 | 3,327人 |
脚注
- “統計概要のEXCELデータ- 2.人口” (XLSX). 大和市 (2023年3月27日). 2023年8月27日閲覧。 “(ファイル元のページ)”(CC-BY-4.0)
- “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2023年8月27日閲覧。(CC-BY-4.0)
- “渋谷の郵便番号”. 日本郵便. 2023年8月27日閲覧。
- “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- “住居表示・町界町名地番整理について”. 大和市. 2023年8月27日閲覧。
- “国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年8月9日閲覧。
- “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- “経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年7月17日閲覧。
関連項目
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