矢来町
矢来町(やらいちょう)は、東京都新宿区の町名[5]。「丁目」の設定のない単独町名である。住居表示未実施。
| 矢来町 | |
|---|---|
| 町丁 | |
![]() 新潮社本館 | |
| 北緯35度42分10秒 東経139度43分59秒 | |
| 国 |
|
| 都道府県 |
|
| 特別区 |
|
| 地域 | 牛込地域 |
| 人口情報(2023年(令和5年)1月1日現在[1]) | |
| 人口 | 4,412 人 |
| 世帯数 | 2,488 世帯 |
| 面積([2]) | |
| 0.205403955 km² | |
| 人口密度 | 21479.63 人/km² |
| 郵便番号 | 162-0805[3] |
| 市外局番 | 03(東京MA)[4] |
| ナンバープレート | 練馬 |
地理
新宿区東部で牛込地域の町である。旧町名の名残で牛込の名を冠して牛込矢来町とも呼ばれる。神楽坂上の台地に位置する。北で天神町・赤城下町、北東で赤城元町・神楽坂、東から南にかけて横寺町、南西で北山伏町、西で南榎町、北西で榎町・東榎町と接する。新潮社をはじめとして出版社が多く存在し、編集プロダクションや印刷関連等出版社に関係する企業が多い。落語家の古今亭志ん朝の自宅があったことから、志ん朝の異称として「矢来町(の旦那)」が使われた。
歴史
町の全域となる台地や屋敷跡などが包蔵地(遺跡)として周知されている。
1936年(昭和11年)に社団法人矢来町自治会が発足したときには、大石熊吉、佐藤義亮、真鍋八千代らが評議員を務めていた[7]。
世帯数と人口
施設
現存しない施設
- 東京都立市ヶ谷商業高等学校 - 2009年廃校。
- 旺文社本社ビル(アディダス ジャパン本社ビル) - 1993年9月竣工の2棟。設計はノーマン・フォスター。旺文社の移転後、1998年2月にアディダス ジャパンが会社設立と同時に入居。2012年12月にアディダスが移転[17]し、2013年2月に取り壊された。
脚注
- “住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別) 令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “(ファイル元のページ)”(CC-BY-4.0)
- “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2024年2月4日閲覧。(CC-BY-4.0)
- “矢来町の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- 『角川日本地名大辞典 13 東京都』、角川書店、1991年再版、P879
- “国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年12月29日閲覧。
- 「町会と法人組織――社団法人矢來町自治会」。東京市『東京市会時報』。1936年。
- “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- “通学区域”. 新宿区 (2018年8月13日). 2024年2月4日閲覧。
- “経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- “アディダス ジャパン、神楽坂から本社を移転-「アディダス丼」は存続へ”. 市ケ谷経済新聞 (2012年12月25日). 2018年10月29日閲覧。
- “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
関連項目
外部リンク
This article is issued from Wikipedia. The text is licensed under Creative Commons - Attribution - Sharealike. Additional terms may apply for the media files.
